こんにちは、青だんごむしです。

いつも当ブログを読んでいただき、ありがとうございます。

 

 

今回は、太陽光発電システムと蓄電池は本当に設置したほうが良いのかどうなのかを考察していきます。

 

(計算ばかりの記事になりますこと、ご了承ください。というか太陽光発電の導入には必ず計算式が登場します)

 

 

当ブログを観て頂いている方の中には、私が太陽光発電を推しているように思われている方もいらっしゃるかもしれませんが、当ブログは太陽光推しではありません。

 

太陽光発電と蓄電池をつけて、設備費用の回収ができるかどうかを検証するブログです。(当初はね)

 

過去に、10年以内に設備費用を回収できるような計算シミュレーションを行っていたこともありますが、本日はハッキリとお伝えしようと思います。

 

 

 

 

 

ちなみに・・・

 

太陽光発電システムで完全に元がとれる世代というのは、2013年~2016年に全量売電20年(産業用)で契約された住宅です。

 

当時にイシンホームや一条工務店など、太陽光パネルをウリにして屋根イッパイ15kW以上設置された住宅であれば、毎月の売電収入が4万~13万円は当たり前です。

 

設備費は10年以内に元が取れ、10年以降20年目までは住宅ローンの返済に全額充てられるだけの売電能力があります。

 

<20年間の売電単価表>

2013年の売電単価36円+税3.6円=39.6円

2014年の売電単価32円+税3.2円=35.2円

2015年の売電単価29円+税2.9円=31.9円

2016年の売電単価24円+税2.4円=26.4円

 

※20年の場合は通常の単価に税金が別で加算されるため、10年の税込単価よりも20年の契約がお得の売電単価なっています。

 

 

年間でパネル1kW=1,200kWhの発電量が期待できる場合、20kWのパネルを設置したら年間で24,000kWh発電します。

 

もし2014年に設置した場合、24,000kWh ×39.6円=95万4千円の売電収入です。

 

2014年の太陽光パネル設置費用は20kWで700万円くらいです。現在と価格を比べると、とても高いと思うかもしれませんが、余裕で8年以内には元がとれて、その後8年~20年までの間に1,200万円の売電収入を得る事ができます。

 

 

  これから検討する方へ 最初に結論

 

 

太陽光発電システムの設置目的が、災害対策ならOK。電気料金軽減だけの目的ならNG。

蓄電池も同様で、災害対策ならOK。電気料金軽減だけの目的ならNG。

 

(電気代節約だけが目的であれば、パネルは設置せず素直にそのままの電気料金を払っていたほうが損しません)

 


どちらにも共通して言えることが、設置の初期費用が高すぎだからです。これは補助金のない地域での話です。

 

太陽光発電システムの価値は、年間の発電量で決まります。

 

 

しかし、太陽光設備を後付で設置される場合に、現金一括で支払える方は多くありません。

大体10年 or 15年でローンやリースを組まれる方が多いので、支払い期間内に電気代+売電収入>=設置費用にならないと損してしまうと考える人が多いと思います。

 

大体は10年で契約される方が多いので、今回は10年間以内で元がとれるのかどうかをお話しします。

 

 

  太陽光発電システムで元をとれるかどうか判断する材料

 

太陽光発電を設置して損するか得になるかを調べる方法は、主に4つのことを観て判断できます。

 

・太陽光発電量

自家消費量

家庭の電力消費量

設置費用

 

 

そして判断する材料は、大きく分けて2つあります。

発電量を基準にして売電単価で計算する方法と、自家消費でいくら節電できるのかを計算した方法です。

 

 

1.実際の発電量を基準にして計算する方法

 

太陽光パネルで発電した発電量(発電金額)と設置費用で、発電金額が設置費用を上回ればお得になります。

 

考え方的には、2023年のこれから設置して年間の発電量が6000kWh期待できる場合、売電単価の16円を掛けると9.6万円です。

これを10年間で計算すると115万円です。

 

つまり5kwの太陽光パネルを設置する費用が、115万円以下にならないと赤字になります。

 

それが無理の場合、15年で元をとるなら144万円以下で、20年なら237万円以下で設置しなければ赤字となります。

 

 

発電量の確認方法は・・・

 

・太陽光発電を設置していない建物であれば、発電シミュレーション結果ご確認ください。

 

・既に太陽光発電を設置しているなら、パワコンモニターで太陽光発電量ご確認ください。

 

※売電単価は、契約年度によって違うのでご確認してみてください。

 

 

ちなみに、青だんごむし家の太陽光発電設備ですと何とかギリギリという感じです。

でも2019~2023年に設置された住宅では、設置費用が高くて赤字になっているご家庭も多いはず。

 

当家の初期投資金額はこのようになっています。

 

太陽光システム費用が280万円(12.96kWのパネル代220万円と設置費60万円)

蓄電池費用で220万円(13.5kWhの蓄電池190万円と設置土台30万円)

合計で500万円の初期投資となっています。

※実際のリース代は、パネル220万と蓄電池190万の410万円です。

 

太陽光発電量は2022年3月~2023年2月の1年間のデータを参考にします。

 

 

発電量は、16,572kWh  売電単価は21円なので340,028円分の発電です。

これを10倍(10年間)で計算すると340万円分を発電してくれることになります。
 

発電量だけで計算すると、8年くらいで太陽光発電システムの元を取ることができます。

蓄電池費用も入れると15年目で回収することができるという計算になります。

 

当家の太陽光パネル設置だけでいえば、10年以内に元がとれるようになっています。

 

 

しかしながら、これがごく一般的な2階建て30坪くらいの住宅にパネルを設置する場合は、大体5kW前後での太陽光パネルが設置されます。

 

見積もりに予想発電量が書かれていない場合の、年間発電量の目安は当家のデータを参考にします。

13kW=16,500kWh

6.5kW=8,250kWh

5.0kW=6,336kWh

 

太陽光の設置費用は、2023年に価格COMで書き込みされた見積もりデータを参考にしました。取り付け方法とか色々オプションはありますが、それは省かせていただきます。

 

見積もり価格に発電量を当てはめて損得を見分けます。

 

実例1(9月3日投稿)

太陽光パネル2.7kWに対して初期投資額は105万円です。

この場合、1年間の発電量は3,382kWhになり、2023年の売電単価は16円なので10年間の発電価値は541,200円です。元をとるのに19年掛かるので、設置するべきではありません。

 

 

実例2(9月24日投稿)

太陽光パネル9.5kWに対して初期投資額は186万円です。

この場合、1年間の発電量は予想で10,930kWhになり、2023年の売電単価は16円なので10年間の発電価値は1,748,800円です。元をとるのに11年掛かるので、設置は許容範囲です。

 

でもこの方の見積もりでは、災害対策ではなく、夜間の自家消費のために蓄電池を設置しようか迷っているようです。蓄電池を入れると365万円の初期費用が掛かりますので、赤字転落で20年でも元がとれない計算です。

 

 

実例3(9月24日投稿)

太陽光パネル5.4kWに対して初期投資額は183万円です。

この場合、1年間の発電量は予想で6,199kWhになり、2023年の売電単価は16円なので10年間の発電価値は991,840円です。元をとるのに20年掛かるので、設置するべきではありません。

 

 

実例4(8月23日投稿)

太陽光パネル9.13kWに対して初期投資額は1,360,000円です。

1年間の発電量は9,831kWhになり、10年間の発電価値は1,887,600円です。このパターンの場合は10年以内に元が取れるので設置して大丈夫です。

 

 

このような感じで、パネル設置量に対して設置費用が高いと元がとれないということになります。

2022年に入ってからは、太陽光パネルの設置に利益を確保しづなくなった業者さんたちが高利益の蓄電池をセットで売り始めています。しかし業者の魔法の言葉「夜間の自家消費ができる」に騙されてはいけません。

 

それは夜間の自家消費でも、大して効果が少ないからです。2番目で説明します。

 

 

 

2.自家消費で削減できた金額で計算する方法

 

毎月の自家消費で削減できた金額を10年分計算して、削減金額が設備費用を上回れるかで判断できます。

 

例えば6.5kWの太陽光パネルを設置したとします。

 

6.5kWのパネルを設置した場合の年間発電量は、およそ8000kWhです。

毎月の発電量は平均して666kWhです。

 

自家消費30%としたら、自家消費量は200kWhで売電量は466kWhです。

 

電力会社の1kWhの買電単価が28円としたら、5600円の電気代削減です。

+再エネ賦課金1.4円=280円

+燃料費調整額5円=1000円

合計で6,880円の電気代削減です。

 

 

年間で82,560円の電気代を削減できたとすると、10年間で82.5万円の削減です。

 

年間の売電量は5592kWhなので、売電単価が16円で計算すると89,472円となり、10年間の売電収入は89万円になります。

 

削減できた82.5万円+売電収入89万円=171万円

 

つまり6.5kWの太陽光システムを設置する場合、設置費用が171万円を上回ると損をしてしまいます。

 

 

 

 

  これから太陽光発電システムを導入しようか迷っている方へ

 

結論でもお伝えしましたが、

 

災害対策をしておきたい方なら、太陽光と蓄電池はOK

 

災害対策のためではなく、電気代を安く抑えたい目的であれば、太陽光発電も蓄電池も不要です。

 

 

家は建っているけど、これから太陽光発電システムを考えている方

 

災害対策であれば、設置OK

電気代を安く抑えた目的であれば、不要です。

 

FIT制度が終わって蓄電池を設置しようか迷っている方

 

災害対策ではなく、電気代を安く抑える目的であれば不要です!!

 

 

 

  最後に

 

太陽光発電システムを設置しても大丈夫かどうか、理解していただけたのではないかと思います。

 

売電単価が低くなった現在、太陽光発電設備を導入しても損になると思っている方も多いと思いますが、設置費用を間違えたら間違いなく損します。

 

そんな時に、このシステムは災害対策として導入したんだと思うか思わないかで、設置してもいいかどうかを判断することができます。

 

節電目的だけのためであれば、設置しないほうがお得だし、災害目的であれば損はするけど安心はできると思えば良いです。

 

 

あと長期的にみれば、ほとんどの場合で太陽光発電システムの初期費用の元は回収できますが、パネルの設置量が3kW以下場合は、当然発電量も少ないので設置をオススメできません。

 

特にこの条件で設置費用が100万オーバーの場合は、20年経っても元はとれないので設置しないほうが無難でしょう。災害対策でも設置しないほうが無難といえます。

 

 

以上になります。

少しでも参考にしていただけたら幸いです。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。