2026年７月クールのドラマ（３）

このクールもそろそろ終わり。

「VIVANT」は、２クールまたぎで、

「ブラックトリック～裁きを操る弁護人～」は、まだ、最終回前だが。

「さよならノワール」

「Ｔシャツが乾くまで」

「Tokyo middle 30」

「一次元の挿し木」

「マイ・フィクション」

「名探偵のままでいて」

「ブラックトリック～裁きを操る弁護人～」

「リーガルビート -逆転の法廷-」

「大追跡～警視庁ＳＳＢＣ強行犯係～」

私の中でのランキングは、こんな感じ。

上位グループの４つと、下位グループの５つに分かれている。

最後の３つは、決まった展開を楽しむドラマだったかな、、、

「名探偵のままでいて」は、第１話は、良かったが、

２話以降は、惰性でみつづけた感じ。

第１話は、現場の状況の説明を聞いて、話を聞いたその内容だけで事件の謎を解く構成がよかった。

何年か前のドラマ「ノッキンオン・ロックドドア」で、通りすがりの人が電話で話した

「１０円玉が少なすぎる。あと５枚は必要だ。」

の発言だけで真相にたどり着く話もすきだが、それと同じくらい。

第２話以降は、第１話ほどの感動はなかった、、、

「さよならノワール」、「Ｔシャツが乾くまで」、「Tokyo middle 30」、「一次元の挿し木」は、

異なる雰囲気のドラマだが、どれも良かった。

ちょうど、TVerで「増山超能力師事務所」をみていたところに、中村ゆりの訃報があり、

そのショックは、大きい、、、

私が消費税減税を支持しない理由

多分、このまま減税されるのだろうが、やはり、私は反対だ。

私一人が反対したところで、何も変わらないだろうが。

理由１：一般消費者が減税の効果を十分に感じられるとは思えない。

（１）

減税対象の商品を販売している企業にとって、

売上に対して得られる消費税から、仕入で支払い済みの消費税を引いた分を納税するイメージだが、

得られる消費税が減税で減ってしまえば、その分税抜き価格を上げざるを得ない。

そうすると、８％から１％に減税しても、税抜き価格が数％上がり、おそらく、２～３％の減税程度にしか感じられない。

（２）

円安、中東情勢を含め、税抜き価格が上昇していて、消費税減税分よりもそちらの方が大きそう。

私が普段食べている、納豆、食パンなど、この１年で体感として４～５割上がっている感じ。

確かに消費税減税されればありがたいが、それだけ上がっていると、ありがたみが減る。

理由２：総理の悲願らしいが、それであれば、２年間限定の意味がわからない。

理由３：その後の税額控除などの制度までのつなぎらしいが、そうであれば、財源をはっきりさせるべき。

理由４：地震、水害の発生

地震、水害などで、農家や小売店にも被害がでている。

その復旧の途上で、レジシステムの改修までというのは、どうだろう、、、

１～２年後の改正ならともかく、半年以内に、というのは気の毒すぎる。

理由５：給付と減税の両方の負担がある

減税だけ、あるいは、現金給付だけ、ならともかく、減税への対応をとる農家、小売店にも負担がかかるし、現金給付をおこなう、おそらく、地方自治体にも負担がかかる。

わざわざ、両方に負担をかけるなら、どちらか一方にすればよいのに、、、

風、薫る

全体として、良かったと思う。

ヒロイン2人が出会うまでは、話に入りにくいところはあったが。

細かいところで言うと、

子役を使わずに、最初からヒロインが出ていたところ、

晩年など、最後に妙な老けメイクを使わなかったところ、

そして、無理やりな感じの登場人物全員集合でおわらなかったところ、

が好き。

一つ、気に入らないというか、こうしてくれたら、と思ったのは、

エンディングで現代の場面になったが、そこで、現代の看護師が、

りんが書いた本について語るなど、明らかにつながりがあるとよかったかな、、、

というところ。

はっきりさせず、余韻だけを残したり、

人によって解釈が分かれる、というのも悪くはないが、

すっきり終わるドラマの方が私の好み。

消費税減税（５）

消費税減税分の財源があるなら、、、

災害に強い国造りを、加速したほうがよいと思う。

熊本地震による断水が、地震発生から２週間を経過してまだ続いているところがある。

それぞれが、１週間分の備蓄をしていたとしても足りない。

熊本では、様々な組織や個人の尽力により、十分とはいえないとしても、何とか対応できていると思うが、

日本の人口の３割くらいが集中している首都圏で、首都直下地震が起こり、

その多くが被災者となったときに対応できるのだろうか。

災害が起こった時の復旧を容易にするためにも、

首都圏の人口を減らし、地方の人口を増やす政策を積極的に進めた方がよいのでは。

４７都道府県に人口が均等に分布するとすれば、１都道府県あたり、２００～３００万人。

さすがにここまでの平均化は無理としても、例えば、人口が５００万人以上の都道府県の住民税を２倍にして、

増えた分を、人口１００万人以下の県に渡して、その県の住民税を０にするなど。

少し前に、埼玉県で道路陥没が起こったが、インフラ設備の老朽化も心配である。

例えば、隣接する２つの地域の一方の住民に、他方に移転してもらう。

過疎が進んだ地域でも、そこに、住民がいれば、電気、上下水道、ガス、道路、電話などの整備が必要になるが、

２つの地域の住民が、１つの地域に集まれば、一方の整備が不要になる。

災害が起こった時も、支援箇所が一箇所の方が支援しやすいだろう。

インフラの整備、維持の予算を移転費用に充てる、あるいは、消費税減税に使う予定の財源を充てる。

このような政策を取るべき時期が来ている気がする、、、、

消費税減税（４）

消費税減税について、飲食品の消費税を２年間１％とし、その後８％にすることに対し、

高市首相は、

「２年間限定で１％に戻すのだから、大増税とは受け取っていない」

と述べたらしい。

２０２９年４月に、飲食品の消費税が１％から８％になったら、消費者は大増税と捉えても仕方ない。

高市首相の述べ方なのか、マスコミの報道の仕方かはわからないが、

説明の仕方を少し変えて、

「一時的に１％にしたものを８％に戻す」のではなく、

「消費税を８％に戻すときに給付付税額控除を導入する」

というようにすれば、少なくとも私のように単純な人は、すんなり受け入れられそうな気がする、、、

それと、１％への減税と合わせて、実質０％にするために給付もされるらしいが、

給付をするくらいだったら、給付に一本化したほうがよいのでは？

と思ってしまう、、、

さらに、財源について。

これは、明確にしたうえでの法案提出が筋ではなかろうか。

消費税を導入し、税率を徐々に上げてきているのは、理由があったわけで、

財源を示さずに、減税するということは、増税の理由がなかったと言っているに等しい気がしてしまう。

現野党が政権交代で与党となったときに、消費税減税するというのはわかりやすいが、

これまで増税してきた人たちが、財源を示すことなく減税と言い出すのは、、、、