地球上の生命を破壊する為に大気中の二酸化炭素を除去する恐怖の装置は、凍て付く様な温度で大きな後退を余儀なくされた。
2022年4月20日(水) by: イーサン・ハフTags: badclimate, badscience, carbon dioxide, climate change, climeworks, CO2, freezing, global dimming, global warming, ice age, Iceland, Orca, terraforming
「地球温暖化」を食い止める為、大気中の二酸化炭素（CO2）の人工的な除去を開始する筈だったアイスランドの大規模産業計画が、皮肉にも凍結してしまった。
世界最大の炭素除去プラント「オルカ」がアイスランドで凍結。
世界最大級の空気直接回収・貯留プラント「オルカ」を導入：2021年
クライムワークス社の『オルカ』工場は、レイキャビクの東に位置する炭素除去施設で、DAC（Direct Air Capture：直接空気回収）と呼ばれるプロセスによって、毎年4000トンの二酸化炭素を大気中から回収できる筈だった。
このCO2を大気中から引き抜くことで「気候変動」が突然収まるというのだ。
このプロジェクトでは、10年後までに100万トンものCO2を回収する予定だった。
ただ問題は、地球温暖化とは無縁のアイスランドの厳しい冬事情により、クライムワークス社の設備が凍結してしまい、稼働できないことだ。
クライムワークス社によると、昨年9月に初めて稼働させたばかりで、現在、凍結を解除する為の緊急改造を行っている。
アイスランドのカトリーン・ヤコブスドッティル首相は、この計画が開始された当初、気候危機と言われる世界的な戦いにおける「マイルストーン」だと賞賛していました。
大気中の二酸化炭素を除去しよう等と云う気候変動論者を、私達は本当に真面目に受け止めなければならないのだろうか？
DAC（Direct Air Capture：直接空気回収）の施設は、アイスランドの多くの施設と同様、地熱（地下の熱や蒸気）を利用した再生可能なエネルギーだけで運営されています。
詰り、サステイナブル（持続可能）な施設なのです。
クライムワークス社は、今回の凍結という挫折を経験しながらも、外部からの多額の資金提供により、この技術を世界中に拡大することを目指しているのです。
これらの企業は、クライムワークス社が、
DAC（Direct Air Capture：直接空気回収）技術を拡大する為に、他の幾つかの企業と共に、約6億5000万ドルを寄付し、調達している。
同社としては、季節の変わり目に凍ったり溶けたりしない様に、気候条件の変化の中で機能するCO2グラバーをどう作るかを考えた方がいいかもしれない。
「『空気中の二酸化炭素を除去する機械』を開発？」「冗談だろう？」
と、Carbon Heraldのあるコメント者はこの計画を嘲笑うように言った。
「誰もこの皮肉に気づかないのか？」
と、別の人が聞いている。
アイスランドは、2008年～2009年にかけての金融危機の後、銀行家の犯罪者を投獄し、国を浄化することに成功したが、少なくとも気候の面では後退していることは確かだ。
地球の為に空気中の二酸化炭素を除去できると主張する計画を、誰かが真剣に受け止め、ましてやその様な馬鹿げた構想に資金を提供するとは、この世界が如何に無能であるかと云う事を物語っている。
プランデミックと同じ様に、気候変動狂信は、一部の人々が信じ込んでいる宗教である。
彼らは、企業や政治家が大気の状態を再現して神を演じようとしなければ、地球は崩壊すると信じているのだ。
しかし、神は彼らの活動を凍結させたのだ。
神は、凍結が問題であり（少なくとも冬は）温暖化ではないことを、愉快な方法で示したのである。
7年前、アイスランドが少なくとも銀行カルテルに対して正しいことをした時、ナチュラルニュースのコメンテーターは、米国民もそれに従うべきだったと警告した。
何故なら、彼らは「経済的、社会的、道徳的、そして軍事的に自国に何が起ころうとしているのか全く分かっていない」のだ。
米国は立憲共和国から寡頭制、共産主義、ファシスト独裁国家への大変革を経験しようとしており、米国における教育の衰退の為、一般国民はこれが且つての「自由」の国で起ころうとして居る事を全く知らないと、この人は正しく予測し、皮肉にも「グリーン」エネルギー政策は、この変革への道を導くのに役立つでしょうと言った。
※Gen
日本ではベンチャー企業ではなく
政府と大企業が取組んていた
大気からCO2を吸収、期待の脱炭素技術「DAC」を徹底解説！川崎重工や三菱重工も取り組みを加速
近年、大気中の CO2を直接回収する「DAC（Direct Air Capture）」という技術が、注目を集めている。DACは欧米のベンチャー等が取り組んでいるが、日本においても「2050年ネットゼロ」に向けて、温室効果ガス排出削減策の一つとして活用されそうだ。DACの実用化に向けた動向を追ってみた。
