命を賭して戦った父祖に申し訳が立たないのでは？

　私の中学・高校時代はＳ３０年から３６年にかけですから、今から６６～６０年前ということになりますので、中・高時代の歴史授業で先の大戦についてどの様に教わったか認知症で記憶は飛んでますが、ＧＨＱが１９４５年１２月１５日に神道指令で「大東亜戦争」の呼称を禁止したわけですから、多分学校では「太平洋戦争ｏｒ第２次大戦」と習ったのでしょう。
　しかし、１９４１年１２月１２日に大日本帝国内閣情報局が発表した「大東亜戦争と称するは、大東亜新秩序を目的とする戦争なることを意味するものにして、戦争地域を大東亜のみに限定する意味にあらず」と言っているとおり、我々の父祖が戦ったのは大東亜戦争であって決して太平洋戦争を戦ったわけではなかったはず。
　大東亜新秩序とは、西欧諸国が植民地支配をする東アジアを解放して新しい秩序をつくるということである。
 

　結果、日本は戦争に負けてアメリカの被保護国の地位に落ちたが、過酷な植民地支配を受けていた東アジア諸国は、下記のとおり独立を果たし大東亜戦争の目的は果たされたのである。
　ということで、もうそろそろ占領軍から押し付けられた自虐史観から抜け出して日本自らの正しい史観に基づいた歴史を子供たちに教える努力をしないと、命を賭して戦った父祖に申し訳が立たないと思うのだが。
　これってやっぱり、僻んだ見方かなあ・・・・・？

独立年　　　　　　国名　　　　　　　　　旧宗主国
１９４６（Ｓ２１年）　フィリピン　　　　　　　アメリカ
１９４７（Ｓ２２年）　インド　　　　　　　　　イギリス
１９４８（Ｓ２３年）　ビルマ（ミャンマー）　　イギリス
　　　　　　　　　　　北朝鮮・大韓民国　　　　日本
１９４９（Ｓ２４年）　インドネシア　　　　　　オランダ
１９５３（Ｓ２８年）　ラオス　　　　　　　　　フランス
１９５４（Ｓ２９年）　ベトナム　　　　　　　　フランス
１９５７（Ｓ３２年）　マレーシア　　　　　　　イギリス
１９６３（Ｓ３８年）　シンガポール　　　　　　イギリス

僻目の平田

　

1944年制定の大東亜戦争従軍記章の図案（左:表面、右:裏面）。敗戦後は占領軍により製造分が破棄され、さらにGHQ/SCAPが「大東亜戦争」の語の使用を禁止したため、1946年に未発行のまま廃止されて「幻の従軍記章」となった。（ウィキペディア引用）　

父祖が戦った戦争

　先の大戦の呼称については、大東亜戦争・太平洋戦争・第２次大戦などいろいろあるが、僻目としては、あくまでも我々の父祖が戦ったのは「大東亜戦争」だったと拘りたい。
　それは何故かと云うと、父祖たちが命を賭して戦った大義名分がこもった名称だと思うからです。
　昭和１６年１２月１０日の大本営政府連絡会議（当時は軍と政府が並列）において「今次戦争の呼称並びに平戦時の分界時期に関する件」を決定、「支那事変をも含め大東亜戦争と呼称す」とされ、これを受けて開かれた東条内閣の閣議において、「今次戦争の呼称並びに平戦時の分界時期等に付いて」が閣議決定された。
　連絡会議では、海軍から「太平洋戦争」「対英米戦争」、更に「興亜戦争」などの案が出されたようだが、結果「大東亜戦争」が採択されたという。国としてそう決めたのだから、父祖が戦ったのは正に大東亜戦争だったのである。
　ではその大義名分とは何かといえば、「当時の日本が生きていくための石油をはじめとする資源の獲得」がメインであるがそれでは余りにもあからさまなので、西欧諸国の植民地である「アジアの解放」という名目も加えた。
　本音はどうであれ大義名分なんていうのは「一致団結、心を一つにして物事に当たる」スローガンであればよく、植民地支配から大東亜を解放するという格好よい「大東亜戦争」兵も国民も戦い易すかろう。

　一方、戦勝者である連合国軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ）が１９４５年（Ｓ２０年）１２月１５日に日本政府に対して発した覚書「神道指令」によって「大東亜戦争」「八紘一宇」などの用語の使用を禁止しました。これによって戦後アカヒ新聞が真っ先に「太平洋戦争」の名称を使い始め他のメディアも追随して今日に至っています。 

という様なことをつらつら考えてみるに、個々の作戦の巧拙はあったにせよ日本が戦った大東亜戦争は、戦後教えられているような間違った行動ではなかったと思うわけです。「勝てば官軍」という言葉もあるし、戦後乗り込んできた官軍アメリカの教育によって悪うございました史観を刷り込まれたため戦後の日本では、「大東亜戦争」は悪い戦争で更にただ負け戦で終わったという風潮だけが喧伝されるが、アジア諸国の独立を見れば戦争目的の一つはちゃんと達成されていると思う次第です。

僻目の平田

日本で発行された「大東亜戦争第一周年記念」切手（1942年）

一般の国民の皆さんに、これで解りますかねぇ？

日本国憲法
第９条　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、
　　　　国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、
　　　　国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
　　２　前項の目的を達成するため陸海空軍その他の戦力は、これを
　　　　保持しない。国の交戦権は、これを認めない。 

大日本帝国憲法
第１１条　天皇は陸海軍を統帥す。
第１２条　天皇は陸海軍の編制及び常備兵額を定む。
第１３条　天皇は戦を宣し和を講じ及び諸般の条約を締結す。
第１４条　天皇は戒厳を宣す。
　　　２　戒厳の要件は及び効力は法律を以て之を定む。 

　日本国憲法と大日本帝国憲法の該当部分を抜き出してみました。昔（帝国憲法）の方は、そのものズバリで大変解り易く書いてあります。
　一方今の憲法は、前置きが長くしかも「国権の発動たる戦争」とか「○○をする手段としては」という条件の文言が入っていて、僻んだ目でみると「じゃあ、それ以外の戦争ならいいの？」とか、「○○する手段じゃない場合はいいの？」とか嫌味な僻んだ見方が出てくるのです。
　３７年近くも自衛隊に席をおいていた僻目としても、退役して２１年が過ぎ認知症がかなり進んでいますので現行憲法９条の特に２項を読んで、名称こそ「自衛隊」ということになっているが、憲法違反じゃないのかなあ？となってしまう今日この頃です。
　そこで、下記ＵＲＬ「防衛省・自衛隊のホームページ」の解説を読んでみたが益々分からんようになってしもうた。
https://www.mod.go.jp/j/approach/agenda/kihon02.html
　一国の国を守る組織について、これ程の屁理屈を捏ね回して説明をしなければならないとは、憲法上何かやはり後ろめたい組織じゃないかと・・・・・・。
　認知症でない一般の国民が読んでもなかなか理解は進まんのじゃないだろうか。
　ホームページを読んで納得された方は、解説をして頂ければ有難い。

僻目の平田

　　

日本国憲法

　

大日本帝国憲法

 

 

中国の本性が見えた、せめて憲法を改正して本気度を示せ。

　６月２５日の産経新聞第一面トップは、「香港の蘋果日報　休刊」のニュース。
　蘋果日報は１９９５年の創刊以来２６年間香港紙で唯一、中国共産党を真っ向から批判してきた新聞であったが中共の圧力に負けた香港当局の資産凍結により休刊に追い込まれたと。

　香港は、英国が1997年7月1日に香港の主権を中華人民共和国に返還し、中華人民共和国の特別行政区となることが明らかにされ、中国共産党政府は鄧小平が提示した

一国二制度 - Wikipedia

 一国二制度（一国両制）をもとに、

社会主義 - Wikipedia

社会主義政策を将来50年（ 2047年まで）にわたて香港で実施しないことを約束していたのじゃなかったか？
　事程左様に、醜隠蔽率いる中共は「政府の批判は許さず」「国家間の約束事」も反故する信用ならない独裁国家であることを世界に知らしめたわけです。
　日本政府および日本企業は１９９３年頃から彼の国の安い労働力と巨大な市場を見込んで、資金・資産は勿論知的財産・ノウハウなども注ぎ、のめり込んでいきました。
　結果、保護者アメリカをも脅かす巨大軍事強権大国を出現させ、南西諸島の日本領土まで危うくしています。
　戦後アメリカの保護の下でただひたすら金儲けだけを念頭に精を出せばよかった日本人は国家安全保障（単に防衛だけでなく経済でも文化でも）という観念を完全に失ってしまい、誰が敵で誰が味方なのか見分けがつかなくなってしまいました。
　１９４５年壊滅的打撃受けて終戦を迎えた日本が、懸命の努力でＧＮＰ第２位の経済大国になったのが１９６８年。そして１９９３年頃から中国の安い労働力と巨大な市場を見込んで進出を開始し、結果抜かれてＧＤＰ３位に落ちたのが２０１０年。
　約半世紀近くも世界第２位の経済大国の地位を維持し続けながら国防努力はコンマ以下で済ましてきたツケが現実の脅威となって現れつつあります。
　今回の出来事で中共という国は国家間の約束であっても平気で反故にする信用がならない危険な独裁国家ということが判りました。

　どうしても国の守りに金を使うのが嫌であるなら、せめて金の掛からない憲法改正によって国防の本気度を世界に示す努力くらいはしても良いのではないでしょうか。

僻目の平田

香港の雨傘運動キャンペーンへの支援の言葉

（ウィキペディア引用）

あの世に行っての楽しみ

　憲法改正手続きに関する国民投票法改正案が、今国会で成立しました。
　新しい憲法の案が出来たわけでもなく単に改正の手続きに関する法律案が出来たというだけ。「不磨の大典」という言葉があります。日本の法典に関する思想の一つで、「不磨」つまり「すり減らないほど立派な」法典という意味だそうで、大日本帝国憲法の素晴らしさと改正の困難さを示したものだという。

明治２３年（１８９０）１１月２９日に明治天皇から賜った大日本帝国憲法は、昭和２２年（１９４７）５月３日マッカーサー元帥から戴いだ日本国憲法（現行憲法）に変わるまで約５６年間改正されることなく続きました。

　さて現行憲法ですが、施行されて７４年が過ぎましたが一字一句改正することなく続いています。冒頭述べたように、「改正の手続きに関する法律の案」が成立の見通しになっただけで、「改正憲法の案」が出来たわけではありません。自民党は一応改正案を作り上げてはいるようですが、その他の党は今から議論を始めるわけですから後１０年やそこらで出来るかどうか？　それから持ち寄って議論するわけですから少なくとも後、半世紀は現行憲法で我慢するということになるのでしょうか。
 

　それほど長く一字一句変わらなかった現行憲法を、その時点の日本人たちは何と表現するのでしょう？　あの世に行っての楽しみにしておこう。

僻目の平田

参考：大日本帝国憲法の第７３条（改正条項）
 

　将来此ノ憲法ノ条項ヲ改正スルノ必要アルトキハ勅命ヲ以テ議案ヲ帝国議会ノ議ニ付スヘシ
　此ノ場合ニ於テ両議院ハ各々其ノ総員三分ノ二以上出席スルニ非サレハ議事ヲ開クコトヲ得ス出席議員三分ノ二以上ノ多数ヲ得ルニ非サレハ改正ノ議決ヲ為スコトヲ得ス

憲法発布略図
1889年(明治22年)、楊洲周延画

（ウィキペディア引用）

リタィアして２０年にもなるが・・・？

　リタィアして２０年も経って、何で今頃と思われるかもしれませんが改めて日本国憲法を見てみました。
前文
　・・・日本国民は、恒久の平和を念願し人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義を信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。・・
第９条

　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
　２　前項の目的を達するため、陸海空その他の戦力はこれを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。
 

　３３年間も自衛隊に勤務しながら、「何を今更、何を根拠に何を心の支えにして勤務してきたんだ？」だと言われそうだが。
　まず世界中の状況を見渡して、憲法前文に謳う「諸国民の公正と信義」なんていうものがあるのだろうかと。日本のすぐ側の２国を見ただけでも、そんなものは有りはしないということは判る。
 

　次に９条２項である。
　「自衛隊は軍隊ではない」と強弁したところで、国内ではそれで通るかも知れないが、世界の目はどう見るのでしょう。
　更に「交戦権」に至っては、もう殆ど理解が及ばない。
というような事で、「お前それでよく３３年間も自衛隊で勤務していたな？」
と怒られそうだが、リタィアして２０年考え続けても未だに回答は見つからない。

僻目平田

　　

人権非難決議見送り 仕様が無いか？

　新疆ウイグル、内モンゴル両自治区などで中国当局による人権侵害行為の即時停止を求める国会決議の採択が見送られました。

２０２０年の名目ＧＤＰは
　　Ｇ７合計　　４５．７％
　　中国単独　　１７．４％
 

市場の増加規模（この２０年間）
　　Ｇ７　　　　１６．５兆ドル
　　中国　　　　１３．５　〃
　　米国　　　　１０．７　〃
　　ユーロ圏　　　６．２　〃
　　日本　　　　　８００億ドル

２０２１年　Ｇ７反対声明
　新彊ウイグル自治区での残虐非道の同化政策
　香港の民主化勢力の弾圧
　台湾への軍事侵攻

 

のような状況の中で、冒頭の今国会のニュースが流れました。
ということで、僻目で国会の状況を調べてみたのが以下のとおり。
媚中派議員
　N氏（自民党幹事長）、I氏（安倍元首相補佐官）
　A氏（元議員）、M氏（前法相）
日中友好議員連盟　
　H氏（会長）、O氏（事務局長）、N氏（顧問）
　T氏、A氏、T氏、O氏、H氏、S氏
　H氏、A氏、M氏、H氏、G氏、
　S氏、K氏、I氏　ｅｔｃ
＋　公明党

などの状況をみてみれば、日頃「人権・人権」と声高に叫んでいる割には、所詮それは自国内だけのこと。
まあ、日本経済の首根っこを押さえられている現状では致し方ないというところでしょうか。残念ッ！

僻目の平田

戦後の日本人はお人好し

　皆さん、憶えておられますか？「１％枠」

　そう「防衛費ＧＮＰ１％以内枠」、１９７６年（昭５１）１１月三木内閣閣議決定。今は２０２１年だから既に４５年が経ちます。

　１９８６年第３次中曽根内閣で撤廃され、１９８７年から３年連続１％超を記録したが、１．００４％・１．０１３％・１．００６％だった。今でも１％以内堅持。ＧＮＰ世界第２位（１９６８年）になったので、１％でも額面的には相当の額になるのだろうが、防衛努力という観点から観れば？？？？

まあ大東亜戦争に敗れて壊滅的打撃を受けた日本ですから、国の復興最優先は止むを得ない選択だったのでしょう。

　復興も成ってさらに新天地をと中国に進出しだしたのが、１９９３年（平５）頃。場所的に近くて広大な市場と廉い労働力をもつ国だから絶好の貿易相手国だったのでしょうが、戦後日本人の最大欠点である国家安全保障という観点からの思慮というか配慮が足りなかった。合弁事業が多いということですが、復興で培った知的財産・ノウハウも何もかも持ち出して進出した。相当に儲けさせてもらったのでしょが、結果は経済大国・軍事大国の中国を作り出してしまった。

　戦後の日本人は余りにもお人好し過ぎます。やはり、ＧＨＱの「悪うございました史観」と保護者アメリカの存在は効いてますね。他人（他国）を疑うという警戒心がない。人口が１４倍もいるのだから頭のいい奴も１４倍はいる勘定。何もかんも持ち出して教えたら、盗まれてしまうのは必定というのが分からんかったのでしょうか。

　とにかく大陸（半島もその一部）の人は端から疑って掛からんと遣り損なうちゅうのは歴史を観れば判りそうなもんだが。

僻目の平田

蛇足

　武漢ウイルスは、某国が世界戦略としてばら撒いた細菌兵器じゃないでしょうか？

　今はＷＨＯまで巻き込んで低開発国相手に勢力拡大のワクチン外交、彼の国の独り勝ちの様相。

　一方日本は、オリンピック誘致に成功したのは多とするが今回のような出来事があった場合の、キャンセル料の問題は考慮されていたのだろうか。日本側から「中止」を言い出せない理由は、そこら辺にあるのでは？という見方をすれば、武漢ウイルスは憎っくき日本への打撃と２０２２冬季オリンピックの華々しい開催の下準備では？？？？

　ＷＨＯは地名（国名）はダメと言っておきながら、変異株についてはイギリス、ブラジル、インド、南アフリカなどと報道させている。こういうのを二重基準という。

武漢ウィルス

今までのままでは、拉致問題は埒が明かない

　日本は、１９４５年（昭２０）大東亜戦争に敗れて連合国軍に占領されました。１９５１年（昭２６）サンフランシスコ講和条約を結び、一応独立したことになってはいますが、本当に独立国家となったのでしょうか。
　国の最大の責務は何でしょう。それは国家・国民を守ることだと思います。
　戦後の日本人は、敗戦の無から懸命の努力を重ね世界第２位（１９６８～２０１０まで４２年間）の経済大国地位を獲得しました。がしかし、国家・国民を守る軍隊は未だ保有していません。
 

　７０～８０年代にかけて北朝鮮の工作により１７人の日本人が拉致されました。半世紀近くも経つのに未だに拉致被害者全員を取り戻すことが出来ていません。国の力というのは、人間力、軍事力、経済（金）力などが考えられますが、軍事力はまったく無く人間力は期待薄で、あるのは金力しか無いわけです。そうであるならば何故その金力を使ってでも拉致被害者を取り戻すという算段を考えないのでしょうか？　
　金を出せば「人質を取って強請れば日本は金を出す」という前例となり、世界のテロリストのカモになるという恐れも考えられますが、それは又別の算段をすればよい。とにかく日本にあるのは金力しかないのだし、なりふり構っている時間はないのです。
 

　産経新聞に、横田滋さんが死去されて一年を機にと思い出したように横田めぐみさんの記事が載っていましたが、日頃国民は拉致被害者のことなど忘れ去っているのでは。
　同盟国とはいえアメリカさんも日本人の拉致被害者を取り戻すために軍事力を動かすことはしないでしょう。無法にも自国民を拉致されて、取り戻しの行動も起こさない独立国家ってあるでしょうか。
　こういう事例は他人頼みでは、それこそ「埒（らち）は明かない」ことを日本人は肝に銘ずべきです。

僻目の平田

　

寄居中学校の校庭に立つ中学１年の横田めぐみさん。

入学記念として父滋さんが撮影した＝１９７７年４月（新潟日報提供）

新潟日報の関連記事は下記の通り。

新潟日報関連記事

歴史はちゃんと教えなければ、子供たちの愛国心は生まれない。

　先の大戦の呼称については、大東亜戦争・太平洋戦争・第２次大戦などいろいろありますが、私たち日本人の父祖が戦ったのは、あくまでも「大東亜戦争」だったことを忘れてはなりません。それは何故かと云うと父祖たちが命を賭して戦ったのは、西欧列強の植民地政策に苦しむ東アジア諸国を解放するというちゃんとした大義名分がこもった名称の「大東亜戦争」でありました。
 

　昭和１６年１２月１０日の大本営政府連絡会議（当時は軍と政府が並列）において「今次戦争の呼称並びに平戦時の分界時期に関する件」を決定、「支那事変をも含め大東亜戦争と呼称す」とされ、これを受けて開かれた東条内閣の閣議において、「今次戦争の呼称並びに平戦時の分界時期等に付いて」が閣議決定された。
　連絡会議では、海軍から「太平洋戦争」「対英米戦争」、更に「興亜戦争」などの案が出されたようですが、結果「大東亜戦争」が採択されたものです。日本国としてそう決めたのだから、父祖が戦ったのは正に大東亜戦争だったのです。
　先の戦争の目的は何だったのか問われれば「当時の日本が生きていくための石油をはじめとする資源の獲得」が主であったと思われますが、西欧諸国の植民地である「アジアの解放」という名目もありました。本音はどうであれ大義名分なんていうのは「一致団結、心を一つにして物事に当たる」スローガンであればよく、植民地支配から大東亜を解放するという格好よい「大東亜戦争」の方が軍人も国民も戦い易すかろう。

大東亜の地図（1943年）　（ウィキペディア）
 

　一方、戦勝者である連合国軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ）が１９４５年（Ｓ２０年）１２月１５日に日本政府に対して発した覚書「神道指令」によって「大東亜戦争」「八紘一宇」などの用語の使用を禁止しました。
　戦後ＧＨＱが強要してきた「太平洋戦争」というのは、単にアメリカ軍が主として戦った地域の名を冠しただけの呼称に過ぎません。これによって、戦後アカヒ新聞が真っ先に「太平洋戦争」の名称を使い始め他のメディアも追随して今日に至っています。おそらく歴史教科書も「太平洋戦争」になっているのでは？

　という様なことをつらつら考えてみるに、個々の作戦の巧拙はあったにせよ日本が戦った大東亜戦争は、戦後教えられているような間違った行動ではなかったと思うわけです。
　「勝てば官軍」という言葉があります。戦後乗り込んできた官軍・アメリカが日本弱体化政策のために、教育にも口を出し「悪うございました史観」を刷り込んだため、戦後の日本人は「大東亜戦争」は悪い戦争で、ただ負け戦で終わったという風潮がだけが喧伝されるていますが、戦後、アジア諸国が次々と独立したことを見れば、父祖が戦った戦争目的の一つはちゃんと達成されていることを、我々後裔たちはもうそろそろ気付くべきだと思います。

僻目の平田