「Ｄｒ．Ｗｈｏ」は、ウィキペディアによると、
ドクターはもともとギャリフレイという惑星に暮らすタイムロードという種族だった。タイムロードは外見は人間と同じだが、心臓を2個持ち、体が重度の損傷を受けた場合は少なくとも12回まで別の体に再生 (Regeneration) できる能力を持つ非常に長命な種である。また彼らはターディス（Time And Relative Dimension In Space の略）というタイムマシンにより、宇宙のあらゆる場所、時代に行けるほど高度な文明力を持つ。ただし、自分たちの高い技術を他種族に知られることを恐れて基本的には宇宙で起こる事件に関しては不干渉主義を貫いていた。ドクターはそうした官僚主義的な状態に反発して、修理中のターディスを盗み出して出奔し、数々の冒険を重ねていくことになる。
だそうです。「Ｄｒ．」は、医者以外でも、博士号を持った人物（専門家）を指すようです。
「Ｄｒ．ＷＨＯ」と言えば、テドロス・アダノム・ゲブレイェソスですが、太陽系の惑星の一つであるアースに暮らすエチオピア人で、全アースに権限を行使するほど強い心臓の持ち主ですが、心臓の個数は分りませんww
日本でエチオピア人と言えば「アベベ・ビキラ」ですが、オリンピックのマラソンで、ローマと東京で連覇したアベベには心臓が二つあったかもしれません。人類の場合は「ふくらはぎは第二の心臓」と言われているので、両足の鍛え方によっては心臓を二つ追加できるかもしれませんww
また、エチオピア人には「姓」は無いそうで、
［自分の名前］・［父親の名前］（・［祖父の名？］）
が一般的だそうです。調べても「母系の名前」が使用されるかどうかは分りませんでした。
「父親の名前」が姓に当たると言っても良いのですが、この「姓部分」は特別な機会が有ると変わることも有るようで、日本の「経団連」に言わせると、姓の変更でエチオピア人の経済活動に支障を来たすかもしれません。
それはさておき、Dr.テドロスは「生物学（学士号）」「感染症の免疫学（修士号）」「地域保健学（博士号）」の専門家で、「ＷＨＯの事務局長（2017年～）」です。
Dr.テドロスはＷＨＯの最優先事項として「ユニバーサルヘルスケア（普遍主義的医療制度）」を掲げていて、これが「各国固有の皆保険制度」ならば問題は無いのですが、「世界共通の社会保険制度」を目指しています。但し、現在のところ、各国の「主権の侵害に気付いた国民」のみならず「メガファーマ」系の指導者たちからの反対に遭い、取り敢えず頓挫しています。
ところが、これを強く推進しているのは「日本政府」らしく、日本政府は「日本人固有の権利」である社会保障制度を、保険料を納めていない「敵性国家の人民」に対しても利用可能としています。
「メガファーマ」が反対するのは、製造薬剤の無償拠出（２０％）など資金の負担が大きすぎるからであり、これを「お人好しの国」が代替するならば、賛成に回る恐れがあります。
日本はいまだに、多額の資金を拠出して失敗した「大東亜共栄圏の夢」が忘れられないようで、今でも「国民負担率５０％」で得た資金の多くを海外援助としてばらまいています。
利用できるだけ利用することは有っても、有色人種が尊敬されるのを「腹黒い白人」が黙って見ている訳が有りませんww
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> 長谷川岳参議院議員が心血を注いだ、世界自然遺産の知床岬に太陽光パネル群を設置する「よさこいソーラー祭り」も終わり、一息ついたところですが、「再検討中」なのでまだ安心はできません。
再生可能なエネルギーとして太陽光や風力を利用し「原始力発電」を推進しているようですが、ソーラパネルは自然を再生しないようですww
「エントロピー増大の法則」が有る限り、エネルギーが再生する事は無いのですが、どうやら（多くの）文系の人には理解できないようです。エネルギーは使用すると必ず減り（エントロピーは増える）、エネルギーを形質転換して利用すると更にエントロピーが増大し、「時代の進行」を速めます（私論）。
Ｅ＝ＭＣ²
で、「Ｃ（約30万 km/s）」は光の速度です。エネルギー（Ｅ)は、他は一定として時間（s）に注目すると、時間のマイナス二乗（／s²）に比例（s²とＥは反比例）します。つまり、「エネルギーを使用すると時間が短くなる」と云うことです（私論であり、他言すると笑われますww）。
一般道路を走行できる「車両総重量（定員・最大積載量を含んだ重量）」は２０トンで、道路もこれに堪えられるように出来ているのすが、「軽自動車」は１トン前後（車両重量は６００～１０００Kgくらい）なので道路に対する負荷は無視できる程度です。
これに対して、電池自動車（電気自動車ではない）の重量は軽タイプでも１０００Kg以上で、普通車タイプは１．５～２．０トンが多いようです。つまり、電池自動車は内燃軽自動車よりも５００Kg程度重く、走行時は当然として製造時にも多くのエネルギーを消費すると言えます。
電池自動車がエコに見えるのは、単にガソリンよりも「電気料金が安い（自家充電の場合）」だけであり、「ライフサイクル・エネルギー使用量」は寧ろ電池自動車の方が多いとされています。
この「エコ（経済的）」を「自然にエコ（優しい）」と誤認させることで、人民を地球の破壊に協力させます。更に、道路補修にも余計なエネルギーを必要とするので、破壊が昂進するだけです。
地震などでの災害地では、スマホの充電にも困る状況なのに、ＥＶの充電は問題外です。ＥＶからのスマホ充電は可能なので役に立つと言う人がいるかもしれませんが、内燃自動車でも同じことが出来るので、決して優位な訳ではありません。
単に、特定の個人には経済的（エコ）なだけであり、その為の国家予算が注ぎ込まれた結果でしかありません。利権団体に対する財政支出が止まると、確実に個人の負担は増加します。
「おざわようこ」さんのブログを見て、「歴史は繰り返す（正しくは、犯罪者は同じ手法を繰り返す）」ことを再認識でき、ふと最近の出来事を思い出しました。
数百年前にイタリアで流行った「タラント病（タランティズム）」は、当時はタランチュラにかまれたことが原因とされ、人民は権威者に踊らされたようです。この「踊らされた」のは、実際に踊らされた事も含んでいます。
「タランティズム」の”現象”は、現在では「集団心因性疾患」とされているようです。
ここで思いつくのが「コロナ病（コロニズム）」です。「コロニズム」は私の造語で、「コロナ」と「コロニアリズム」を含んでいます。
数年前に中国で流行った「新型コロニズム」は、当時はコロナウイルスに感染した事が原因とされ、人民は権威者に踊らされました。この「踊らされた」は、単に振り回されたと云う意味ですww
そして、間もなくＷＨＯにより「新型コロナパンデミック（COVID-19 pandemic：2020年2月28日）」の宣言が発出されました。
「新型コロナ感染症」の症状は、発熱、咳、息切れ、味覚または嗅覚の異常、寒気や悪寒、頭痛、のどの痛み、筋肉の痛みなどで、「只の風邪症状」だったのですが、病院も混乱していて「通常の症状」が悪化し、死者が出るほどになりました。
「コロナ陽性者の死亡人数」は例年の「風邪による死亡数」を上回ったようですが、日本では「コロナ陽性者の交通事故死」も新型コロナ死亡数に含まれているので、正確な「コロナ感染死亡数」は不明です。
「新型コロナの感染予防策」として流行った（踊らされた）のが、
・マスクの着用
・アクリル板の設置
・アルコール消毒
・室内の換気
・３蜜の回避
・ワクチン接種
などで、何れも「常識的（≒科学的ではない）」なものばかりだったのですが、結果としては「（膨らまされた）コロナ死亡数」よりも「（統計上の）超過死亡数」の方が数倍多くなり、「コロニズム」と言うに相応しい状況となりました。
このことから、統計結果を科学的に考察すると、「新型コロナ対策は有効だった」と強弁する人は、最初から「人口削減が目的であった」と言えますww
それは兎も角、「コロナ病」は「タラント病」同じ”現象”と言え、近い将来には、「集団心因性疾患」とされる日が来ると思います。
これが「シン・コロニアリズム（ポスト・植民地主義）」の一環でないことを祈るばかりです。
私が子供の頃、通学路の近くに「肥溜め」が有って臭い思い出が有るのですが、農家の人は「香り」を嗅いだり、指につけて嘗めたりして熟成度を確認していたようです。積雪が残る初春には、堆肥を撒くことで融雪を早め、肥沃な土地にしたようです。
肥溜めは「うんこクサイ」のですが、札幌では「春一番」と言えば「馬糞風」だった？ので、違和感は有りませんでした。但し、これが「実体験」なのか、「夢」だったのかの記憶はハッキリしないほど、歳を重ねてしまいましたww
経済の肥やしと言えば・・・「うん国債」ですねww
経世済民の結果として資産が生まれるのですが、市中に余った現金を政府が国債を発行することで回収し、財政支出することで経済を回転させます。税金（社会保険料も含む）は防衛費を含む社会保障費に回すのですが、「裏金」を含めて、間接的には経済活動に寄与します。
「消費税（正しくは、売上税）」は、政府が社会保障費として支出すると言っていて、偶然かも知れませんがww、その後の経過を見ると「消費税」の増加分と「法人税（など）」の減少分がほゞ一致するようです。
それはさておき、「財政支出（真水部分）」は、「肥溜め」に雨が降り注いで溢れた肥しと同様に、放って置いても周辺の生産性を高めます。これを大きく見せる為に「事業規模」と言って４割ほど膨らまして民間の力を借ります。
だからと言っても、その資金を税収で賄った場合は「行って来い」となり、「富の再配分」の効果は有っても、税額分を企業がが支出するか政府が支出するかの違いであって、本質的には「ＧＤＰの増加」には寄与しません。あくまでも、国債を発行して「民間に余っているカネを回収し」、財政支出する必要が有ります。使う予定がないから「余っているカネ」です。
政府は、「プライマリーバランス（ＰＢ：基礎的財政収支）の均衡」を目指しているようですが、経済合理性が無いので達成は不可能です。
但し、日本が破綻した時にはＰＢが均衡すると思いますww
「地震予知連の予測」で、予測が出てから現在までのデータを検証すると、将来は「１／１億」の確率で当たるそうです。なので、「予知連の地震予測」の内で低確率の地域にある建物の耐震強化と対津波インフラ強化をする事が「地震対策」の有効策となりますww
現在の「少子化対策」は、「少子化が起きても社会基盤や個別の被害を最小限に抑える政策」のように思えます。本来は、「少子化が前提」ではなく、「少子化そのものを防ぐ政策」だと思います。ここで「思う」と書いたのは、現在の政府の方針が「現在、育っている子供に対する優遇策」でしかなく、「子供が増える政策では無いと思える」からです。
例えば、「（扶養される）子供三人以上世帯の大学無償化」では、長子が卒業し扶養から外れると家計負担が増えるので、留年したり、卒業後も扶養が認められる限度額までのアルバイトしかしない可能性があり、婚期が遅れる可能性が有ります。「専業主婦の年収の壁」と同様に「専業子供の年収の壁」にぶつかります。但し「三つ子」は除きますww
「少子化」は「二十代の結婚」が減っていることが主因だそうで、韓国や台湾も同じ傾向だそうです。
ヒトの生物学的原則として、十代後半から二十代の出生率が高いとされています。婚姻制度が確立している社会で「少子化対策」をするのなら、婚姻数を増やす（増える）必要があります。
二十代の結婚が減少している原因は、所得（厳密には可処分所得）の減少。特に、日本の場合は、消費税増税（直接的な物価上昇）による実質賃金低下と、社会保険料引き上げによる可処分所得の低下です。
日本の合計特殊出生率は１．２（東京：０．９９。沖縄：１．６）です。「婚姻世帯」に限れば現在でも２．０を超えているような気もしますが、なぜか公表されたデータが見つかりません。但し、「有配偶者出生率」は公表されていて、Ｈ７～Ｈ２７年の２０年間で１０％以上増加しているようです。「コロナ禍（コロナ対策禍？）」以降のデータ公表が待ち遠しいです。
最近、輸血用として「ワクチン未接種者の血液」を求めている人がいるそうです。当然ながら、未接種者の臓器も希少価値が有り「臓器提供の意思表明」を免許証などで承諾すると、交通事故に遭う確率が上がるかもしれませんww
婚姻での、接種者と未接種者の組み合わせは４通りありますが、接種回数も考慮した「生産性（しょうさんせい）」の違いを調査した方が良いと思います。若しかすると「婚活サイト」での自己紹介で、「生物学的性別」は当然として、「ワクチン接種回数」が必須となるかもしれません。
「少子化対策」を推し進める為には、公的機関が「接種回数証明書」を発行し、最も生産性（しょうさんせい）の高い組み合わせに誘導した方が良いような気もします。尚、私は「無接種者同士の組み合は、出生率が一番高い」とは一度も言っていないので、ＢＡＮしないで下さいww