mRNAワクチンの課題と後遺症の真相〜自己免疫疾患との関連と治療への展望〜

10月からの定期接種開始にあたり、mRNAワクチンの危険性や後遺症の実態について、「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の副代表である村上康文　東京理科大学名誉教授が同組織の代表賛同者である名古屋大学名誉教授の小島勢二先生にインタビューした動画の内容のまとめです。今回で第３回目のインタビュー動画となります。
できれば動画を是非ご覧ください。

mRNAワクチンの課題と後遺症の真相〜自己免疫疾患との関連と治療への展望〜

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1. 3学会による推論と「安全性評価」の疑問点

小島先生は、まず2024年10月からの定期摂取を推奨する「3学会」の見解について言及しました。学会側は安全性の根拠として主に以下の2点を挙げています。

【参考：※新型コロナワクチンの定期接種において、合同で接種を「強く推奨する」見解を出している代表的な3つの学会は以下の通り。

一般社団法人日本感染症学会
一般社団法人日本呼吸器学会
日本ワクチン学会

掲載記事の例：https://www.carenet.com/news/general/carenet/61351】

副反応は「一時的な局所痛や発熱」が中心である
厚労省の研究班調査では、遷延（長期化）する症状に特定の病名の集中が見られない

これに対し小島先生は、「9回目、10回目という段階で局所痛や発熱レベルの話を安全性として主張すること自体が疑問である」と指摘しています。

2. 厚労省研究班と「患者会調査」に見る決定的な乖離

小島先生は、厚労省研究班のデータと、実際に後遺症に悩む「患者会」が実施したアンケート調査を詳細に比較・検証しました。

厚労省側は「問題となる特定の疾患の集中は見られない」として対応を終了していますが、実態としては自己免疫疾患（関節リウマチ、甲状腺炎、シェーグレン症候群、ギラン・バレー症候群など）の発症が疑われる症例が多数存在しています。

3. 現場で起きている医療崩壊と患者の孤立

国が「後遺症（中長期の副反応）は存在しない」という立場をとっているため、医療現場では患者に対する以下のような深刻な対応が起きています。

専門医の拒絶： 「ワクチン後遺症なんて存在しない」「エビデンスがない」と診察を拒否される。
因果関係の否定： 「接種から3ヶ月以上経過しているから関係ない（後遺症は2週間以内に起きるものだ）」と決めつけられる。
ガイドラインの不在： 国からの診療指針がないため、医師側も「治療する義務や方法がない」と対応を放棄してしまう。

この結果、多くの患者が行き場を失い、放置されている現状があります。

4. データが示す自己免疫疾患リスクと死因の分析

小島先生が過去の厚労省発表データ（副反応疑い報告）を分析したところ、他ワクチンと比較して明らかに自己免疫関連疾患の発生率が高いことが判明しました。

ギラン・バレー症候群： インフルエンザワクチンの約18倍
急性散在性脳脊髄炎（ADEM）： インフルエンザワクチンの約18倍
特発性血小板減少性紫斑病（ITP）： インフルエンザワクチンの約60倍

さらに死亡報告例（約2,200例）のうち約40例が自己免疫疾患関連であり、中には「抗MDA5抗体陽性の皮膚筋炎・間質性肺炎」など重篤な症例が含まれていました。

5. 【研究発表】抗体アレイ解析による「自己抗体」の検出

小島先生らの研究チームは、プロテインアレイ技術を用いて、ワクチン後遺症患者とコロナ感染後の後遺症（Long COVID）患者、健常者の血液に含まれる自己抗体（22種類）を全網羅的に解析しました。

【参考：プロテインアレイ技術とは？→ガラスやシリコンなどの小さな基板（チップ）上に、数千〜数万種類ものタンパク質や抗体を極小のスポットとして規則正しく並べ、サンプル中の生体分子との反応を一度に網羅的・スループット高く解析する技術のこと。遺伝子解析で用いられる「DNAマイクロアレイ」のタンパク質版に位置づけられる。】

解析結果のポイント

高い自己抗体の検出率
- ワクチン後遺症患者（32名中）：10名が極めて高い自己抗体価（インデックス20以上）を示した（統計学的に有意差あり）。
- 一方、健常者コントロール（20名）で該当したのはわずか1名のみ。
持続する自己抗体
- 一過性のものではなく、1年〜1年半経過しても自己抗体価が減衰せず維持（または上昇）していることが確認された。
自己免疫疾患への移行
- 当初「慢性疲労症候群」と診断されていた患者が、時間の経過とともにシェーグレン症候群やバセドウ病などの確定診断へ移行するケースが確認された。

村上名誉教授はこの結果に対し、「mRNAワクチンの脂質ナノ粒子（LNP）や、製造過程で混入するDNA成分の双方が強いアジュバント作用（免疫増強作用）を持つため、自己抗体が誘導されるのは科学的に必然的である」と解説しました。

6. 慢性疲労症候群と「CAR-T療法」「血液浄化療法」の可能性

現在、海外（ノルウェーや米イェール大学の岩崎教授らの研究）でも、慢性疲労症候群やLong COVIDの原因として「自己抗体」の関与が強く指摘されています。

B細胞除去療法・CAR-T療法の応用
小島先生らが白血病治療用に開発したCAR-T細胞療法（自己抗体を作るB細胞を除去する治療）が、難治性の自己免疫疾患やLong COVIDに対しても劇的な効果を示すデータが海外で報告されています。
血液浄化療法（吸着療法）
村上名誉教授・小島先生は、臨床現場で行われている「二重ろ過血漿交換療法などの血液浄化療法」により、自己抗体や免疫複合体、異常タンパクを除去するアプローチが有効である可能性に言及しました。

ただし、これらの先進的治療を保険適用にするには臨床試験が必要ですが、国の姿勢や製薬会社の意向によりハードルが非常に高いことが課題となっています。

7. 専門家・メディアの課題と対談の結論

学会・医療界の構造的問題

科学的知見（エビデンス）が乏しいにもかかわらず、学会が接種を推進する背景には、指導指針や保険診療に依存しきった現在の医療体制の弊害がある。
米国の免疫学者（岩崎教授ら）も指摘している通り、「反ワクチン派」とレッテルを貼られることを恐れ、現役の研究者や医学誌がリスク調査や論文採択を敬遠する言論統制のような状況が存在する。

結論と今後の展開

村上教授と小島先生は、「実態として多くの被害者や死亡者が出ており、補償認定も進んでいる中で、十分な検証なしに接種を推進し続ける行政・学会の姿勢は極めて問題である」と締めくくりました。今後も有志の医師・科学者と連携し、原因究明と有効な治療法の確立に向けた発信を続けていく決意が示されました。

ご参考まで。

感謝を込めて。

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