mRNA型新型コロナワクチンの接種後、10代の若者が心臓疾患を発症するリスクは5倍になる

査読付きの新研究によると、10代の若者は、mRNA型新型コロナウイルスワクチンの初回2回接種シリーズを受けた直後、心筋炎や心膜炎を発症するリスクが最大5倍、アナフィラキシー反応を起こすリスクが最大10倍高かった。チルドレンズ・ヘルス・ディフェンス（Children’s Health Defense）の最高科学責任者であるブライアン・フッカー氏は、心筋炎や心膜炎は「これらの人々の長期的な死亡率を著しく高める」と述べた。

査読付きの新研究によると、10代の若者は、mRNA型新型コロナウイルスワクチンの初回2回接種シリーズを受けた直後、心筋炎や心膜炎を発症するリスクが最大5倍、アナフィラキシー反応を起こすリスクが最大10倍高かった。

先週『Scientific Reports』誌に掲載されたこの研究では、ファイザー社またはモデルナ社の新型コロナウイルスワクチンを2回接種した10代の若者において、虫垂炎、てんかんおよび痙攣、ならびにリンパ節腫脹（リンパ節の腫れ）のリスクが高まることも明らかになった。

この研究は、ノルウェーの患者登録簿およびノルウェーの死因登録簿のデータを用いて、ノルウェーの研究者13名によって実施された。

研究者らは、ノルウェー在住の12歳から19歳の青少年496,432人（ワクチン接種者と未接種者の両方）のデータを調査し、10代の若者におけるmRNA型COVID-19ワクチンの短期的および中期的安全性を分析した。

主な調査結果は以下の通りである：

2回目の接種を受けた10代の若者において、未接種の10代と比較して心筋炎および心膜炎の発症率が5倍高かった（調整済み発生率比5.27）。
2回接種を受けた12～15歳の若者において、症例数は少ないものの、心筋炎および心膜炎の発症率が37倍高かった。
2回目の接種後のアナフィラキシー反応の発生率は約10倍高かったが、これも症例数は少なかった。
2回接種を完了した感染症のない10代の若者の間で、てんかんおよび痙攣のリスクが65％高かった。
2回接種のCOVID-19ワクチン接種を完了してから約2ヶ月（56日）後に、急性虫垂炎のリスクが47％高かった。

有害事象の発生率は2回目の接種後に増加し、1回目の接種後の報告は少なかった。

心臓疾患は主に18歳から19歳の若年層で確認されたが、この年齢層は心筋炎などの疾患におけるハイリスクグループとして知られている。

この研究では、ワクチンに関連する死亡例は確認されず、2回の接種から28日以内に「全死因死亡率との統計的に有意な関連性は認められなかった」。

ノルウェー公衆衛生研究所の研究者であり、本研究の共著者の一人であるジャーマン・タピア博士は、『エポック・タイムズ』に対し、「観察された事象の数や統計的に有意な関連性は、一部の例外を除き、全体的に低かった」と語った。

しかし、内科医のクレイトン・J・ベイカー博士は、この研究について「2回目の接種によって製品の毒性が劇的に高まることをさらに裏付けるものである。また、COVID-19 mRNAワクチンが青少年に心筋炎を引き起こすことも確認している」と述べた。

2回目の接種を拒否したことが命を救った可能性

この研究の著者らは、この結果が「SARS-CoV-2 mRNAワクチンの安全性を裏付けるもの」だと述べた。しかし、複数のワクチン安全性専門家はこれに異議を唱えた。

「この研究結果は、mRNA COVID-19ワクチンを接種した10代の若者、特に2回目の接種後に、心筋炎やその他のいくつかの重篤な副作用のリスクが著しく高まることを示した、これまでの複数の研究と一致している」とベイカー氏は述べた。

ベイカー氏は、「2回目接種後のアナフィラキシーのリスクが統計的に有意に10倍に増加していることは非常に憂慮すべき事態だ」と指摘し、これは「相当数の子供たちが2回目接種を受けた際に重篤な免疫機能障害を起こしていることを示唆している」と述べた。

ワクチン安全性研究財団（Vaccine Safety Research Foundation）の創設者であるスティーブ・カーシュ氏は、この研究で特定された最も高いリスクは「用量依存的であり、主に2回目接種後に発生していた」と述べた。同氏は、これが「ワクチンが害を引き起こしたことを強く示唆している」ため、「生物学的にも因果関係においても意味がある」と指摘した。

チルドレンズ・ヘルス・ディフェンス（CHD）の上級研究員であるカール・ヤブロノウスキー博士は、調査対象の10代の多くがCOVID-19ワクチンの2回目の接種を受けておらず、2回目の接種を受けないという決断、あるいは未接種のままにしておくという選択が、命を救った可能性があると指摘した。

「2回目の接種を拒否したことが、最年少の子供たちの多くを心臓疾患から救った可能性がある」とヤブロノフスキー氏は述べた。「22万7609人の子供および若年成人が新型コロナワクチンの2回目の接種を受けてから28日間の間に、著者らは心筋炎および心膜炎の症例が1～2件発生すると予想していた。しかし、実際には11件が記録された。」

専門家によると、研究デザインにより有害事象が過小評価されていた

研究者らによると、この研究の主な限界は、特定された有害事象のアウトカムが「稀」であり、その結果「信頼性の低い推定値」につながった点にある。

彼らは、年齢別の有害事象をさらに研究するためには、「特に新しいmRNAワクチンやブースター接種に関して」、「より多くの思春期を対象とした研究が必要だ」と述べた。

しかし、一部の専門家は、研究者らの方法論や、研究結果に基づいて導き出された結論に疑問を呈した。

研究者らは、有害事象の種類に応じて、接種後2日から56日までのリスク期間内に発生した有害事象に、一次解析の焦点を当てた。

専門家らは、54日という期間は、ワクチンに関連する可能性のあるすべての健康被害を把握するには短すぎると指摘した。

ベイカー氏は次のように述べた：

「調査対象となった診断におけるリスク期間の設定には疑問が残る。その多くは恣意的であり、期間が短すぎるように思われる。虫垂炎で14日間とは？考えられるメカニズムは、免疫機能の異常とそれに続く感染症の発症であり、これには2週間以上かかることも珍しくない。」

「心筋炎で28日間とは？症状が現れるまでに1ヶ月以上かかる可能性は十分にある。」

CHDの最高科学責任者であるブライアン・フッカー氏は、心筋炎と心膜炎が「これらの患者の長期的な死亡率を著しく高める」と述べた。

「こうした障害の約25～30％は、患者に深刻な長期的な後遺症をもたらすことになる」とフッカー氏は語った。

米国食品医薬品局（FDA）の資金提供を受け、『ランセット』誌に掲載された2024年の研究によると、mRNA型COVID-19ワクチン接種後に心筋炎で入院した若年層の60％は、接種からおよそ6ヶ月後も依然として心筋障害の兆候を示していた。

研究者らは、調査対象としたリスク期間の短さという限界について簡潔に言及しつつ、感染の報告がない被験者に限定して分析を行った際、「急性虫垂炎、アナフィラキシー反応、全死因死亡、および心筋炎・心膜炎」を含む「リスク期間終了後も統計的に有意な関連性がいくつか認められた」と指摘した。

同様に、研究者らは、主要な研究結果を検証する目的でサンプルを細かな年齢層に分類した二次分析である「年齢層別感度分析」に焦点を当てた際にも、リスク期間終了後にいくつかの統計的に有意な関連性を観察した。

この分析では、全死因による死亡、急性虫垂炎、顔面神経麻痺、アナフィラキシーなどの有害事象との間に、統計的に有意な関連性が認められた。

一部の専門家は、この研究がこうした否定的な結果にほとんど言及していないと指摘した。

「これは学術的な見落としではなく、意図的な情報操作だ」とカーシュ氏は述べた。

カーシュ氏は、研究者らが「『2回目の接種後にIRR（発生率比）の上昇が観察された』といった曖昧な表現を除き、要約では心筋炎について言及することさえ避けた」と指摘した。この表現は、リンパ節の腫れから軽度の発熱まで、あらゆるものを意味し得るものである。

ベイカー氏は、mRNA COVID-19ワクチン接種と心筋炎やその他の疾患との関連を示す明確な証拠があるにもかかわらず、研究者たちはこうした対応をとったようだと述べた。

「証拠は明白だ。COVID-19 mRNAワクチンは、統計的に有意な割合で青年および若年成人に心筋炎を引き起こしている。さらに、アナフィラキシーのリスク増加は容認できない」とベイカー氏は語った。

「彼らは、読者の大多数が最初のページ以降を読まないことを知っている」とカーシュ氏は述べた。「（有害事象を）より広範なサンプリングを必要とする警告として扱う代わりに、彼らはそれを『稀な事例であるため重要ではない』と呼んだ。それは弁解の余地がない。」

研究者たちはワクチンメーカーを擁護したのか？

一部の専門家は、研究者による結果の解釈が、ワクチンメーカーを擁護する方向に向いているようだと指摘した。フッカー氏は、この研究の著者の一部には「ワクチン業界との深刻な金銭的利益相反がある」と述べた。

倫理声明において、一部の研究者はアストラゼネカ、ブリストル・マイヤーズスクイブ、GSK、ノボノルディスクなどの製薬企業からの資金提供を記載していた。

「彼らは、非常に懸念される兆候を客観的に解釈し、より大規模なサンプルサイズを求めるのではなく、製薬会社を擁護する義務があると考えているようだ。それが正しい対応だったはずだ」とカーシュ氏は述べた。

一部の専門家は、この新たな研究結果が、mRNA製剤を市場から撤退させるべきだという声に拍車をかけるものだと指摘した。

「若年層におけるCOVID-19感染による重症化リスクが極めて低いことを考慮すれば、これらの製品が市場に出回るべきではない」とベイカー氏は述べた。

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