----------------------------
世界&社会情勢、
お問い合わせはご遠慮ください。お返事は致しかねます。
内容に関してはあくまで参考にされ、ご自分で調べられて下さい。
----------------------------
○枠沈を強制されて悩んでいる方へ
日本弁護士連合：⭐️️
○地域ごとの日弁連リスト：⭐️️
○非接種で不当解雇される場合：⭐️
○【重要】スパイクタンパク質の伝染に対する解毒剤：（
「新時代の会」を8月24日（土）に鎌倉にあるオーガニックヴィーガンカフェで開催します。
詳細場所はお申し込みくださった方にのみお知らせしています。
地震の裏側で何が進められているのか？
ブラックスワンイベントが始まったこともあり、レプリコンワクチンについてなど
色々と話題は尽きません。リラックスして話せる場を心がけておりますので興味のある方、
是非この機会にどうぞ。因みに殆どがおひとり様参加です！
----------------------------
本日もありがとうございます。
Natural Newsからお届けします。早速以前出して不発だった（笑）
サル痘で煽ってきていますね。
WHOはビッグファーマの利潤追求者であり、プロパガンダの推進者である
08/14/2024 // Cassie B.
大手製薬会社は世界保健機関（WHO）と協力し、WHOがパンデミック（世界的大流行）を宣言すれば、いつでも国民に健康介入を強いることができるよう、規制上の障壁を減らす形で医薬品市場を再編成しようとしている。
ジャーナリストのマックス・ジョーンズは最近、この新戦略を調査した。この新戦略は、製薬業界のトップセラー医薬品の多くが今後数年で特許保護を失うことになるため、製薬業界が利益を守るのに役立つだろう。1800億ドルもの売り上げが危ぶまれる中、製薬業界は新たな収益源を見つけようと躍起になっている。
WHOの国際保健規則（IHR）改正は、この目標を念頭に置いて設定されたものである。WHOがその資金の80％を民間の利害関係者から得ているという事実を考えれば、彼らが積極的に支援するのも納得がいく。
大手製薬会社が、WHOと最近可決されたIHRの改正案、そして提案されているパンデミック条約の助けを借りて、新興パンデミック市場を確保する計画には、主に4つの要素がある。
パンデミックの可能性がある病原体」のバイオサーベイランス
世界保健機関（WHO）はすでに加盟国に対し、自国民を対象としたバイオサーベイランスを実施するためのインフラを整備するよう呼びかけ始めており、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団のようなWHOの民間関係者はすでにこうした取り組みに資金を提供している。
研究とデータの共有の促進
IHRの改正では、世界保健機関（WHO）の事務局長が、パンデミック発生時に各国の研究開発を支援し、データの共有を促進することが規定されている。
ジョーンズが指摘するように、これは「将来的に伝染病を引き起こす可能性がある」と彼らが主張する病気についてのデータを共有するために協力することも意味する。実際、WHOと協力している同じ世界的組織がこの研究を行い、関連するワクチンを開発し、そこから利益を得る可能性が高い。
新たな規制メカニズムの開発
世界保健機関（WHO）はまた、実験的なCOVID-19ワクチンで起こったような、いわゆる緊急時やパンデミック時に未承認の医薬品が市場に出回りやすくする方法を模索している。条約案には、加盟国がパンデミック時にパンデミック関連医療製品を効果的かつタイムリーに承認するための緊急規制認可を支援するための法的、行政的、財政的枠組みを確保するという条項もある。
未承認製品の世界的義務化に道を開く
最後に、大手製薬会社とWHOの計画は、未承認製品を世界中で義務化できるシステムの確立を目指している。これは、COVID-19のパンデミックの際に採用されたワクチンパスポートと同様の機能を果たす可能性がある。WHOはまた、人々の健康とワクチンの記録をデジタル化するために、グローバル・デジタル・ヘルス認証ネットワークに取り組んでいることは記憶に新しい。
「この規模の認証システムは、旅行やレストランでの食事、仕事といった基本的な活動をする市民の権利を、政府や潜在的な雇用者の手に委ねることになる」とジョーンズは警告する。
---------------------------
トランプ大統領のおっしゃる通り！
ご参考まで。