----------------------------
世界&社会情勢、
お問い合わせはご遠慮ください。お返事は致しかねます。
内容に関してはあくまで参考にされ、ご自分で調べられて下さい。
----------------------------
○枠沈を強制されて悩んでいる方へ
日本弁護士連合：⭐️️
○地域ごとの日弁連リスト：⭐️️
○非接種で不当解雇される場合：⭐️
○【重要】スパイクタンパク質の伝染に対する解毒剤：（
本日もありがとうございます。
The Exposeからマーチン博士の爆弾発言記事をご紹介します。
スパイクタンパク質と蛇毒の関係については
アーディス博士も論文を引用し論理的に話してくださっている動画を
何度か紹介していますので、生物兵器なことは確かですが、既に20年前に
スパイクタンパク質自体が生物兵器だということは知られていたようです。
デビッド・マーチン博士 約20年前、スパイクタンパク質は生物兵器であることが知られていた
2023年9月にスイスのドルナッハで行われた講演で、デビッド・E・マーティン博士は、SARS-CoV-2が58年前に開発が始まった人工生物兵器であることがいかに知られているかを詳述した。
マーチン博士によれば、コロナウイルスが最初に報告されたのは1965年のことである。その2年後、健康な英国軍人が、"生物兵器プログラムの一環として "米国から持ち込まれたコロナウイルス病原体に感染した。
1992年、ノースカロライナ大学チャペルヒル校のラルフ・バリックは、かつて腸や肺に感染していた病原体をキメラで変化させ、心臓に感染させて心筋症を引き起こした。 この研究はHIVワクチン開発の一環であった。
COVID注射の開発には19年の歳月が費やされた。 約20年前にmRNAスパイクタンパク質が生物兵器であると公に言われていたにもかかわらず、これらの注射は展開された。2005年、DARPAとマイター・コーポレーションが主催した会議で、mRNAスパイク・タンパク質は "生物戦争を可能にする技術 "として発表された。
講演の最後に、マーティン博士は、世界的な大量虐殺を行おうとする陰謀の時系列における重要なポイントをいくつか要約した：
- 2002年 - 米国の科学者が兵器を開発。
- 2003年 - 米国疾病予防管理センター（CDC）がこの兵器の特許を取得し、最初の商業的応用（SARS）を行う。
- 2005年 - mRNAスパイク・タンパク質が生物学的「好戦的」技術であると宣言される。
- 2016年 - 米国科学アカデミーの論文「SARS-Like W1V1-COV Poised for Human Emergence」が発表される。W1V1-COVとは、武漢ウイルス研究所が初めて作製したコビド様ウイルスのことである。この論文では、このウイルスは放出の準備が整ったとしており、どのように放出するのが最善か詳しく述べている。
彼はまた、共謀、ゆすり、共謀殺人を含む、より非道なCOVID犯罪を暴露した。
マーティン博士は、主犯格としてピーター・ダザック、ラルフ・バリック、ジェレミー・ファーラー、クリス・エリアス、テドロス・ゲブレイエスス、ビル・ゲイツ、アンソニー・ファウチ、世界保健機関、国防高等研究計画局（DARPA）、国連、ロックフェラー財団、ウェルカム・トラスト、ゲイツ財団を挙げた。
犯罪捜査や責任を回避するため、GAVIワクチン同盟の研究プロジェクトは世界保健機関（WHO）の下に置かれ、WHO憲章によれば、犯罪を犯しても捜査や訴追を受けることはできない。 スイスのジュネーブに拠点を置くGAVIも外交特権を享受しており、現地当局から訴追されることはない。
TKPが発表したマーティン博士の講演の詳細はこちらをご覧ください。
"フル・モンティ "ノーカット： 生物兵器傭兵時代における恒久的中立性｜2023年9月20日、スイス・ドルナッハのデビッド・E・マーティン博士（136分）
デビッド・マーチン博士とは？
以下は、世界知的所有権機関（「WIPO」）のウェブサイトにアップロードされた経歴による。
デビッド・マーチン博士はM∙CAM Inc.の創立CEOである。M∙CAMは知的財産に基づく財務リスク管理の国際的リーダーである。M∙CAMは、政府や特許庁のための特許品質の監査から、最大手の銀行や保険会社に対する最先端の数理的リスク管理システムやソリューションの提供まで、特許品質と商業的有効性の評価と管理における世界標準を確立してきました。
世界的な知的財産の説明責任と品質改革の代弁者であるマーティン博士は、米国議会や米国、ヨーロッパ、アジアの多くの貿易・金融規制機関と緊密に協力し、ビジネス取引において増大する所有権への依存をサポートするためのインフラを提唱・展開してきました。M∙CAMは監督機関や政策立案者との協力を通じて、知的財産法、税法、会計法の近代化を支援してきた。
マーティン博士は複数の営利・非営利企業や団体を設立し、複数の取締役を務めている。高度な計算言語学技術、動的データ圧縮・暗号化技術、電界伝送技術、医療診断技術、ステルス／無響技術を開発・商業化したモザイク・テクノロジーズ社の創立CEO。日本の界面科学技術研究所の創設メンバー。シャーロッツビル・ベンチャー・グループを設立し、エグゼクティブ・ディレクターを務める。また、Research Institute for Small and Emerging Business（ワシントンD.C.）、Academy for Augmenting Grassroots Technological Innovations（インド）、IST（日本）、Charlottesville Regional Chamber of Commerce（バージニア）、Charlottesville Industrial Development Agency（バージニア）の理事を務める。
マーティン博士は、バージニア大学ダーデン経営大学院のバッテン研究所や、インド・アーメダバードのインド経営大学院での関連業務を通じて、無形資産のリスク管理、財務、会計基準といった分野に、これまでにないカリキュラムの焦点を合わせてきた。学術活動に加え、マーティン博士は、インド、中国、デンマーク、欧州連合、英国、南アフリカ、イラン・イスラム共和国、米国、アラブ首長国連邦において、知的財産をベースとした金融・投資プログラムに密接に助言してきた。
マーティン博士は、法律、医学、工学、金融、教育の分野で著書がある。言語ゲノム学とフラクタル金融リスクモデリングの分野で活発な研究を続けるほか、細胞膜イオンシグナルの15年以上にわたる研究も継続している。
ご参考まで。