石川遼くんが米ＣＮＮで特番、世界200カ国で放送

米国のニュース専門チャンネル・ＣＮＮが石川遼くんの特別番組を作ることになったようだ。

世界２００か国以上で放送される「リビング・ゴルフ」で石川遼くんの特集が組まれたのは、今年の1月に次いで2回目。３０分ものロングインタビューを収録しているらしい。
起用の理由について、プロデューサーのコリン・ハンコック氏は「彼はとても若くてエキサイティングだから」と説明している。　

私も知り合いからチケットをいただき、2回ほど彼のプレーを生で見たことがある。
テレビでは、カリスマがかったオーラを感じるが、実際生で見てみると外見からは「普通の青年」といった感じだった。

ただ、これからショットを打つといったとき、周囲の緊張感はただならぬ雰囲気（オーラ）に一変する。

彼を見守るギャラリーは、彼の「スーパープレイ」を、より一層神がかり的なものに変化させるパワーを放っているようだった。


スーパーギャラリーを惹きつける魅力を持った青年の今後が愉しみだ。


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ヤマダ電機が中古住宅に参入

家電量販最大手のヤマダ電機が、中古住宅事業に来年から本格参入する方針を明らかにしたようだ。

仕入れた中古住宅を、給湯やコンロ、暖房などをすべて電気でまかなうオール電化にリフォームして、割安な価格で提供するというもの。

家電量販大手が中古住宅市場に本格参入するのは初めてで、市場活性化にもつながりそうだ。

自社の強みを違うマーケットにぶつけてみる、こういったチャレンジ精神には学ぶべき物がある。



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法人税の税率引き下げは本当にくるのか？

法人税の税率引き下げを年内に行うべき、と菅首相が指示しているそうだ。

これは世界規模で法人税率の引き下げ競争ともいえる事態が、この10年で続いている。特徴的な国を挙げると、30％を超えていた法人実効税率を、今や18％にまで下げたシンガポール。
ドイツも08年に約39％から約30％に下げている。

対して日本は約40％。
これは、25.0％の中国、24.2％の韓国と比べてもかなり高い税率である。

税率引き下げが企業誘致につながるから、というのが最も大きな理由であり資源の少ないシンガポールや韓国が積極的なのは良く分かる。グローバル化によって生き残りを考える企業は、自社に最も効率のいい場所に拠点を置くことを考える。法人税率の低さは大きな魅力だ。

逆に税率の高い国からは、企業が逃げ出してしまいかねないというのだ。
当然税率が低ければそれだけ利益は大きくなる。企業はそれを設備投資や研究開発に回し。自国企業の国際競争力アップにもつなげられるというわけだ。

日本経済を大きく揺るがす昨今の円高においては、近隣諸国の国際競争力アップはさらに厳しい状況といえるだろう。

また、液晶テレビなどで日本メーカーと火花を散らしている韓国・サムスンの利益が、日本の全電機メーカーの利益を全部足したものよりも大きいという報道があったが、これには税率の違いが大きな背景要因となるようだ。

経産省は、日本の法人実効税率を25～30％へ引き下げることを提言。５％の引き下げで税収は１兆円減るが、企業の設備投資の活性化などで経済成長が押し上げられ、３年間で２兆１０００億円の増収効果が期待できるという試算を出した。

だが一方で、日本企業で法人税を払っているのは大企業で半分、中小企業では３分の１程度で、引き下げ効果はそれほどない、という声もでている。今後の行方が非常に気になるところ。

グローバルな視点で、戦略的な経営を進めこの波を乗り切りたいものだ。


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