史上稀なレベルで乖離する株式市場

■史上稀なレベルで乖離する株式市場と実態経済

2015年4月現在、堅調に推移する株式市場とは裏腹に、世界の実態経済の低迷がさらに顕著となりつつあります。

以下のグラフは世界株式のバリュエーションの推移の一例を表しています。

出典: JP Morgan

左図は2003年以降の世界の株式市場の一株あたり純利益の予測値（EPS Foward）の推移です。日本を除く株式市場は、昨年末あたりから顕著な下落基調にあります。
つまり、今後世界的に本格的に企業業績が悪化する（＝景気が悪化する）可能性が高い事が示唆されます。

右図は、2003年以降の一株あたりの配当額ですが、こちらも日米を除いて昨年末あたりから下落基調が顕著となっております。

下図は、米国の一株あたり純利益の予測値（EPS Foward）と株価の10年間の推移を比較したものですが、2013年頃から株価と実態経済の乖離が進行し、2015年現在は、2007年のサブプライムショックの時よりも深刻な状況に陥っております。


以下は、S＆P500指数のシラーPERの長期推移のチャートですが、現在の水準は1871年以降で、1929年と2000年のドットコムバブルを除き、三番目に高い数値を示しており、史上滅多にない割高水準となっております。



また以下は、欧州の株価（MSCI Europe）とPERを比較したチャートです。

出典: Gavekal

比較的堅調な株価の割に、企業業績の悪化が著しく、2014年末頃からPERが急上昇しており、これはここ15年間では最も高い数値で、株価が相当割高な水準（バブル状態）にある事を示唆しています。

次にリターンの統計的分析の一例を見てみましょう。

出典：CHARLIE BILELLO

上図は、株式市場の過去六年間の合計リターンの長期的推移を示していますが、直近の六年間のリターンは249 ％となり、これは観測時点（1932年）からみて三番目に高い数値で、
株式市場が短期間でこれだけ高騰するのは滅多にないブル相場という事が分かります。

以上を総合すると、我々は現在、史上稀にみるブル相場を経験しているものの、実態経済との乖離が顕著となりつつあり、既に持続可能性には疑問が残るレベルにまで達していると考えられます。

しかし、ほとんどの投資家はこの事実を知ってか知らずか、非常に楽観的です。
以下は、投資家心理を示す指標で、強気の投資家の割合から弱気の投資家の割合を引いた数値の推移を示しています。

出典：CHARLIE BILELLO

2015年現在の数値は、45となっており、ここ10年でも最高値圏となっております。

この投資家心理が過度に一方に傾いた時が、相場転換点になる事が知られており、現在の基準は、相場転換がいつ起こってもおかしくない水準となっています。

以上を踏まえると、株式市場はバブル状態にあり、かつ投資家心理は過度な強気に傾いており、これから大きな相場転換が起こる可能性が高く、今年は穏やかな相場から一転、波乱に満ちた相場展開になりそうです。

これら相場の激変では、ほとんどの投資家が損失を抱えて退場していくことになりますが、一部の賢明な投資家にとっては、まさにビッグチャンスの到来となります。

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ドラギバズーカ炸裂！ QEバブル崩壊はいつ？

ドラギバズーカ炸裂！ QEバブル崩壊はいつ？


リーマンショック後、世界経済はQE（量的金融緩和政策）により延命を図ってきた。

QEは現在に至るまで三回にわたり実施され、2008年11月～2010年6月に実施された量的緩和政策を「QE1」、2010年11月～2011年6月に実施された政策を「QE2」、2012年9月～2014年10月まで実施されている政策を「QE3」と実施時期により呼び分けています。

このQEは史上例を見ない規模で、QE1（キューイーワン）は、合計1兆7250億ドル（USD）、QE2（キューイーツー）は合計6000億ドル、QE３では1兆6600億ドルが供給され、合計で約４兆ドル（現在のドル円換算レートで約480兆円）にのぼりました。


このQE３が終了となり、いよいよ信用バブル収縮に赤信号がともると思われた矢先、ご承知の通り、絶妙なタイミング（2014年10月31日）で追加の量的緩和政策（日本版QE２、いわゆる黒田ハズーカ第二弾）を発表し、市場への資金供給量を現行の年間６０兆円～７０兆円規模から８０兆円規模に拡大する追加の金融緩和を決めました。

おまけに、日本の年金基金（GPIF）が、日本株や米国株をはじめとする外国株を購入することとなり、QE3終了の尻拭いをする羽目になった訳です。


しかし、黒田ハズーカ第二弾は規模的にそれ程大きなインパクトはなく、いよいよ材料が出尽くか？と思われた矢先、今度は、欧州中央銀行（ECB）により、更に巨額の「ドラギバズーカ」が火を噴きました。

内容は、2015年3月から国債など月600億ユーロ（現在のレートで、約8兆円）ずつ、2016年9月までを目途に、インフレ率が２％に近づくまで量的緩和を継続すると表明しました。

事前予想は月500億ユーロでしたが、それを100億ユーロ上回る規模となり、来年9月までなら総額１兆1400億ユーロ（現レートで、約150兆円）となります。

これは日銀の黒田バズーカ２（量的緩和）を上回る規模です。

さらに、スウェーデンをはじめとする北欧諸国も金融緩和に動いており、世界的に市場例を見ない規模の金融バブルが醸成されています。


一方で、これまで述べてきましたが、ファンダメンタルズ的に、世界の実態経済は明らかに成長が減速しておりますから、実態のない資産価値の膨張が加速している状態です。

実態経済は完全にデフレであり、その延命処置として金融バブルが醸成されている形ですが、崩壊後の代償はバブル規模に比例することは歴史的にみても、想像に難くありません。

また、これは一種のババ抜きゲームですから、2014年10月にQEを完了し、一早く出口を目指しているアメリカが最も有利な立場で、バブル崩壊後により日欧は巨額のツケを負うことになりそうです。


では、肝心の崩壊時期はいつ頃になるでしょうか？

具体的な時期の予測は、神のみぞ知るという事になりますが、現在、崩壊を誘発するリスク要因がリーマンショック以来、最多となっており、いつ崩壊が起こってもおかしくはないと考えられます。

現在、複数の爆弾が破裂寸前に至っております。

これらリスク要因の一部を上げますと、

・中国経済低迷・バブル崩壊リスク
これまで世界経済の成長を牽引してきた中国においても、GDPに対する総融資残高が、日米の不動産バブル崩壊のピーク値（１．５～１．６）を上回り、昨年頃から既に調整が始まっており、このままでは、過去の日米不動産バブル崩壊を超える深刻な影響を及ぼす可能性があります。

・産油・資源国の財政危機
原油価格急落、鉱物資源価格の低迷により、産油・資源国の財政危機が顕在化しつつある。
特にロシア、ベネズエラなど、原油価格への依存度が高く、また採掘コストを差し引いた採算ラインが高めの産油国はリスク大。

・ギリシャ財政再建が困難
ギリシャ総選挙で急進左派連合（SYRIZA）が、財政緊縮による再建案を反故にし、ユーロ離脱を余儀なくされるリスク。

その他にも、複数のリスク要因がありますが、上記の一つの爆弾が破裂しただけでも、バブル崩壊の契機になる可能性は高いと思われます。

現在、このような危機に備えて、保有資産の構成を見直す必要があります。


このような危機から資産を守るには、経済が低迷する中でも、利益をあげられる資産の保有が鍵となります。

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日銀の黒田バス―カの真の狙いは？

■日銀の黒田バス―カの真の狙いは？

現在、米国の量的緩和政策QE１～QE３の実施により、
証券高が進んでおり、米国の株式・債券市場が史上稀に見る
バブルである事は、前々回のファンダメンタルズ編で述べました。

しかし、元FRB議長を務めたバーナンキ、グリーンスパンの
両氏ともに、量的緩和政策は、実態経済には効果がなかった
ことを認めており、実態経済とは大きく乖離した形で、
証券バブルのみが進行していきました。

そしてQE３が終了した10月末には、テクニカル・ファンダメンタルズ両面からみて、
既に米国景気は天井形成局面の終盤に差し掛かっている事が示唆されています。

そんな中、世界市場の株高・債券高を維持する役割を果たしてきた
QE３が10月をもって終了した事により、米国の株式市場は、
大規模な反落にさらされる可能性が高まっていました。

しかし、日銀はこのタイミングで10月31日に追加の量的緩和政策（いわゆる黒田ハズーカ第二弾）を発表し、市場への資金供給量を現行の年間６０兆円～７０兆円規模から８０兆円規模に拡大する追加の金融緩和を決めました。

黒田ハズーカ第二弾の具体的な内容は、長期国債の購入を年間５０兆円から８０兆円にすることと、株価に連動する上場投資信託（ETF）の買い入れを３兆円、不動産投資信託（REIT）を約９００億円、それぞれ３倍に増やすというものです。

追加緩和規模は、あまり大きなインパクトは無かったのですが、
さすが対米従属国家であるだけに、タイミングが絶妙でした。

それから一気に円安・日本株高の流れとなりました。


世間では、消費増税のためにデフレを克服すべく追加緩和を行ったという見方もあるようですが、それは表の理由に過ぎないと考えられます。

なぜなら、これまでの黒田バズーカ第一弾を実施後も、実態経済の改善を示すデータはほぼ無く、むしろ実態経済を悪化させている事を示す根拠の方が圧倒的に多かったからです。

では日銀は、量的緩和で経済が上向くどころか悪化させているという現状を把握していたにも関わらず、なぜ、このタイミングで追加緩和を行ったのでしょうか？

巷でよく言われているように、「株高により、見せかけだけでも、景気高揚感を煽り、
消費税増税に繋げたい」というのもひとつの見方だと思いますが、私はそれはひとつの理由では
ありますが、主な理由ではないと思います。

本質はおそらく、米国のQEにより、信用買い残が史上最大規模に膨らんでいる米国の機関投資家が、株を現在の高値で売り抜けるためには、かなりの買い出来高が必要です。

彼らが売りたい株を高値で掴ませる「ババ引き役」が必要です。

おそらく、日本政府がその役を引き受けた（実質的なQE４を引き受けさせられた）という事だと思います。


実は日銀の発表の水面下で、それを象徴する発表がありました。

厚生年金と国民年金の資産約１２７兆円を市場で運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は31日、
投資配分を定める資産構成割合（基本ポートフォリオ）を見直し、新たな資産構成は国内債権３５％、国内株式２５％、
外国債券１５％、外国株式２５％とするという発表がありました。

ここで、皆さまの年金について、非常に大きなポートフォリオ比率の転換が行われているのです。

黒田バズーカで日銀が国債を引き受ける代わりに、年金では国債保有比率が約25％も激減し、
その減少分が、外国株・債券および日本株の購入に割り振られたのです。

つまり、３０兆円程度が、外国株・債券及び日本株を支えるために支出されるという事になります。

この３０兆円が米国機関投資家等の利益確定のために利用される可能性が非常に高いのです。



勿論、最終的に損をするのは日本国民です。

特に年金の減少は、高齢者の生活悪化、ひいては制度自体の崩壊に直結してきますので、深刻な問題です。


ではなぜ、国民を犠牲にするような政策を平気で行うのか？

これから世界株式市場の約３分の１の規模を占める米国株式市場のバブルが弾ければ、
米国投資家比率の多い日経平均も共倒れです。

そうなると株価頼みの安倍政権の支持率は暴落し、政権運営が困難となるため、
米国金融界と日本政府の利害関係は一致しているからでしょう。

つまり、（安倍政権に限らず）いつの時代も同じだと思いますが、政権の延命のために
国民資産は犠牲になるという事でしょう。（人間の本質が変わらない限り、歴史は繰り返します）

これは歴史的に見ても何度も繰り返されている悲劇です。

仮に政権が変わったとしても、いずれにせよ、マスコミによる扇動が容易な日本の国民性を
最大限に利用して延命的な財政政策を行い、最終的にはインフレ地獄（あるいはスタグフレーション地獄？）
が日本を襲う事は間違いないでしょう。

実際に、日銀の国債保有残高は、黒田バズーカ第二弾終了時には、GDPの7割にも上るとされており、
この国債を国内金融機関で処理するのは不可能で、既に自転車操業状態に入り、
カウントダウンが始まったと考えられております。

将来的に日本が財政破綻すれば、韓国の財政破綻の際と同じく、IMF等の救済（買収？）により、
日本企業は二束三文で支配下におかけれる日が来るでしょう。

たいがい、文章の締めは「そうならない事を祈る」ですが、
祈るだけでは、何の足しにもなりません。


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2015年 世界同時暴落が始まる？Vol.2（テクニカル編）

■2015 世界同時暴落が始まる？Vol.2（テクニカル編）
前回、ファンダメンタルズ的な面から相場転換の根拠を示しましたが、今回はテクニカル分析の観点からご説明したいと思います。

・景気後退局面のセクターローテーション(Sector Rotation)
今年に入り、セクターの強弱が大きく変化しています。以下は年初から10月29日までのセクター別ETFのリターンを示しておりますが、ディフェンシブセクターであるHealth Care（医薬・ヘルスケア関連株）が18.67％、Utilities（公共関連株、電気・ガスなど）が17.15％と、指数平均である7.27％を大幅に上回るリターンとなっており、反対に景気に敏感なセクターであるMaterials（素材関連株）が2.01％、Consumer Discretionary（一般消費財・サービス）が0.25％、Industrials（工業株）が4.19％と、指数平均を大幅に下回るリターンとなっております。


これは、景気後退局面の典型的なパターンであり、2007年や2000年の株式市場の天井形成局面でも同様のパターンが見られ、株式市場の天井形成局面にしばしば出現するパターンであり、信頼性の高い指標となります。

・先行指標が相場転換を示唆
NAAD指数（Nasdaq-Advance-Decline Issues Index）、TNX（米国債10年物の利回り）、XLY：XLU（一般消費財セクターと公共関連セクターの比率）は株式市場の先行指標となる事が知られており、これらを観察する事で、相場転換の可能性を事前に把握する事が可能です。

以下のチャートはナスダック100指数（$NDX、NASDAQ100 index）とNAAD指数（Nasdaq-Advance-Decline Issues Index）、TNX（米10年国債の利回り）、XLY：XLU（一般消費財セクターと公共関連セクターの比率）の推移を比較したものです。





上図から、2014年1月~3月頃にかけて先行指標が天井を付け、下落トレンドに転じている事が分かります。それにも関わらず、ナスダック100 指数は2014年10月末まで上昇トレンドを維持しております。

現在、３つの先行指標との乖離がかなり大きくなっており、株式市場がいつ暴落してもおかしくない状況です。

過去の相場ではどうだったのでしょうか？

以下のチャートは、2007年のサブプライムショック前後の天井形成局面における、ナスダック100指数とNAAD指数、XLY：XLUの推移を比較したものです。




上図から2007年2~3月頃に先行指標が下落トレンドに転じ、乖離が大きくなった2007年11月頃からナスダック100指数が暴落し始めました。

以下のチャートは、2000年の天井形成局面における、ナスダック100指数とNAAD指数、TNX、XLY：XLUの推移を比較したものです。

2000年1月頃から各種先行指標が下落トレンドに転じ、ナスダック100指数は同年3月にピークアウトしましたが、本格的に下落しはじめたのは、2000年9月からでした。




このように、天井形成局面では、先行指標の下落トレンドが一定期間続いた後に暴落が始まるという経過が一般的で、近年の主要な天井形成局面を見ると、平均的に8~9ヶ月程度、先行指標の下落が続いた後に、暴落を開始する事が多くなっております。

2014年現在の相場でも、3つの先行指標の下落トレンドが長期間続いておりますので、
いつ株式市場の本格的な下落が始まってもおかしくないと考えられます。

・ファンドマネージャーのポジション
以下の図は、現在のファンドマネージャーのアセットアロケーションの状況ですが、世界株式の保有比率が2003~2007年の強気相場よりも長期にわたり、overbought（買われ過ぎ）
圏内にあり、将来的に、大規模な下落調整が予測されています。



・各種チャート分析
以下は、欧州の株価指数（ドイツDAX、イギリスFTSE、フランスCAC）のチャートです。
2014年7月の高値は更新されず、弱気トレンドが続いています。





欧州の実態経済は日本と同様にデフレ傾向ですが、株式市場に日米のような高値更新がないのは、日米に比べ金融緩和政策のスケールが小さい事が反映されていると考えられます。

以下は、高利回り社債のETF、JNK(SPDR Barclays High Yield Bond) のチャートですが、
こちらも欧州の株価と同様、2014年7月頃より弱気トレンドが続いております。




以下は、米国のダウ・ジョーンズ工業平均指数（Dow Jones Industrial Average Index）の長期チャート（月足）ですが、1997年頃より、RSIと株価のダイバージェンスが続いております。



またチャートの形状は、Broading Top Patternと呼ばれるパターン（下図参照）を形成しており、現在の相場はこのパターンのクライマックスの部分を形成している可能性があり、チャート形状からは近いうちに相場の下落転換が起こる事が示唆されます。



ただし、このチャートパターンは、下図のように、部分的な下落調整の後に、上方向にブレークアウトする事もあります。



チャートパターンからは、これから到来する調整局面の規模の多寡はあるにせよ、下落転換の可能性が高まっていると考えられます。

以下は、米国のSPX500指数のチャートですが、こちらもダウ・ジョーンズ指数と同様に、
1996年頃よりRSIダイバージェンスが続いており、いつ下落転換が起こってもおかしくはない局面に入っております。



日銀の黒田バズーカ第二弾に湧く日本株についても例外ではありません。

今回の追加緩和はタイミング的にはサプライズでしたが、追加緩和規模は限定的で、これで打ち止めになる可能性も高くなっています。

ここから日本株はクライマックストップ形成の可能性がありますが、上値追いはリスキーな局面であり、むしろ材料出尽くしから今後の下落に備えた対応を整えるべき時期に入ったと言えるでしょう。

以上、テクニカル的な側面から相場分析を行ってきましたが、前回のファンダメンタルズ分析と今回の分析を総合すると、現在の株式市場は天井形成の局面にあり、そのプロセスも終盤に差し掛かっていると考えられます。

下落への備えを整えておくべき時期に入ったと言えるでしょう。

これから到来する危機に備え、「有効な対策を実践したい」という方は、以下が解決策となるでしょう。

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2015年 世界同時暴落が始まる？Vol.1（ファンダメンタル編）

■2015年 世界同時暴落が始まる？Vol.1（ファンダメンタル編）
現在、世界的に株式市場の下落圧力が高まっており、2009年3月以降続いてきた長期上昇トレンドが転換する可能性があります。

これからその根拠を、今回のVol.1（ファンダメンタル編）と次回のVol.2（テクニカル編）に分けてご説明したいと思います。

・米国：QE3（量的緩和第3弾）終了、株価割高圏、信用買い残ピークアウト。
株式市場はなんといっても、世界の株式時価総額の3分の1以上を占める米国株市場の動向（あるいは米国の景気動向）が最も大きな影響を与えます。サブプライム及びリーマンの両ショックも米国が引き金となり、世界金融恐慌を招きました。

この金融危機を救うべく2008年から実施されたのが、量的緩和政策（Quantitative Easing program、以下QEと表現。）です。

QEは現在に至るまで三回にわたり実施され、2008年11月～2010年6月に実施された量的緩和政策を「QE1」、2010年11月～2011年6月に実施された政策を「QE2」、2012年9月～現在まで実施されている政策を「QE3」と実施時期により呼び分けています。

このQEは史上例を見ない規模で、QE1（キューイーワン）は、合計1兆7250億ドル（USD）、
QE2（キューイーツー）は合計6000億ドルが供給されました。

現在進行中のQE3は下表のように、QE１に匹敵する規模の量的緩和が行われてきました。


出典：金融大学　金融用語辞典

これら一連の金融緩和政策は、金融市場の安定には大きな効果を発揮しましたが、副作用として、コントロールし難いインフレを招くリスク等があり、それらのリスクを回避するための出口戦略として2014年1月から緩和逓減（テーパリング）が始まりました。



出典：産経ニュース

そして2014年10月をもって、遂にこのQE3が終了する事になりました。

これにより現在、金融市場に大きな変化が生じており、相場にもその影響が表れ始めています。（その影響は次回の「Vol2．テクニカル編」で詳しくご説明したいと思います。）

いずれにせよ、リーマンショック後、金融市場を安定させてきた大きな要素が無くなるという事実は、株式市場の調整をもたらすには十分なインパクトがあります。

下図は、1900年代から現在までの米国株式に関する4つのValuation Indicator （企業価値の割安・割高を示す指標）を平均したものですが、現在は87 ％（数値が高い程、割高）に達しており、これは2標準偏差（Standard Deviation＝SD）を超えており、2000年、1929年のピークに次ぐ水準となっています。これは短期的な相場の方向性を示すものではありませんが、米国株市場がValuation Indicatorが示す割高圏に入っている事を示しています。


出典：dshort.com

下図は米国のNYSE上場株の信用買い残（Margin Debt Balance、赤色折れ線）とS＆P500指数（青色折れ線）のここ20年間の推移を示していますが、2000年、2007年、2011年の天井圏ではいずれも、Margin Debtがピークアウトした数ヶ月後に、S＆P500指数がピークアウトしております。


出典：dshort.com

直近では、2014年2月にMargin Debtがピークアウトしており、2014年9月からのS＆P500指数の下落に7ヶ月先行しています。Margin Debtが2014年2月の水準を超えてくる可能性はありますが、いずれにせよ過剰領域に入っているため、2015年には大幅な調整の可能性が示唆されます。


・アジア：日中景気減速
アジアの二大経済大国といえば、日本と中国ですが、現在、両国共に景気減速局面に入っております。日本においてはアベノミクスの甲斐なく、外需はさほど伸びず、内需が大きく低迷し、下表のように実質経済成長率はマイナスに傾きつつあります。



出典：ダイヤモンド・オンライン　ザイFX！

また現在、円安による国民の実質所得低下、消費増税、年金・健康保険の給付減、労働人口減等により、内需低下の悪循環が加速しつつあります。しかも政府の巨額の公共投資を行ってもGDPが伸びない現状では、余程の技術革新でも起こらない限り、日本経済が安定した実質成長を遂げるのは、困難でしょう。

株式市場は単なる円安効果を超えてアベノミクスに過大に反応しましたが、これは実態経済とは乖離したもので、いよいよ限界を迎えつつあると考えられます。

また現在、アジアの成長エンジンであった中国の労働人口（生産年齢人口）が2012～2013年にかけてピークアウトしたと推定され、人口ボーナスを失った事などから、中国の成長が鈍化しはじめており、前年同期比のGDP成長率をみると、下図のように2014年7～9月期はリーマンショック以来の低い伸びである7.3％となっています。


出典：時事ドットコム

また、2014年の下半期頃から中国の多くの都市で不動産価格が値下がりを始め、現在は大半の都市で価格が下げ続ける状況となりつつあり、中国の不動産バブルの崩壊が懸念される状況となっており、周辺産業である素材産業等も大きな打撃を被っているため、GDPの伸びは今後も当面の間、芳しくない展開が続くと推測されます。

もし不動産バブルが崩壊するような事が起これば、世界経済に甚大な影響を及ぼす可能性があります。

このようにアジアの二大国の経済成長が低迷している事も、世界の経済成長率を押し下げる要因となっています。

・欧州：低成長が継続
ユーロ圏は、債務危機から離脱後も低成長が続いており、深刻なデフレに陥っています。


出典：ダイヤモンド・オンライン　ザイFX！

欧州中央銀行（ECB）は政策金利を2014年9月から0.05％と異例の低金利に引き下げ、民間銀行が中央銀行に預ける資金に手数料を課す「マイナス金利」を導入したが、2011年からの段階的な金利引き下げの効果が薄かった事から、市場に与えるインパクトは弱いと
考えられます。（下表は、ECBの政策金利の推移）


これを受け、ECBは2014年10月から資産担保証券（ABS）とカバードボンドの買い入れを開始しましたが、ドイツなど主要国の足並みが揃わず、年間の予想購入規模は2000億ユーロ程度と予測されており、金融緩和効果は不十分と考えられます。

・世界：株式市場とGDP成長率が大幅乖離
前述の如く、世界的に金融緩和が行われているにも関わらず、実態経済は振るわず、
下図のように、2012年末頃から世界のGDP成長率と、世界株式指数（MSCI World Stock Index）が乖離し始め、現在は乖離が著しい状況となっております。しかし今後は、QE3の終了に伴い、乖離は縮小していく公算が高いと考えられます。




以上、ファンダメンタルズ的には、2015年の株式市場は下落調整局面入りする可能性が高いと考えられます。

このような暴落に備えるには、下落相場に強い投資戦略（対象）の確保が重要ですが、
以下、私が開発に参画したシグナル配信はこの条件を満たしていると思います。
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お役立て頂ければ幸甚です。
（当ブログでのシグナル配信は、一旦休止とさせて頂きます。）

次回は、テクニカル分析的に世界的暴落の可能性が高まっている根拠をお示ししたいと思いますので、お楽しみに！