前回、ファンダメンタルズ的な面から相場転換の根拠を示しましたが、今回はテクニカル分析の観点からご説明したいと思います。
・景気後退局面のセクターローテーション(Sector Rotation)
今年に入り、セクターの強弱が大きく変化しています。以下は年初から10月29日までのセクター別ETFのリターンを示しておりますが、ディフェンシブセクターであるHealth Care（医薬・ヘルスケア関連株）が18.67％、Utilities（公共関連株、電気・ガスなど）が17.15％と、指数平均である7.27％を大幅に上回るリターンとなっており、反対に景気に敏感なセクターであるMaterials（素材関連株）が2.01％、Consumer Discretionary（一般消費財・サービス）が0.25％、Industrials（工業株）が4.19％と、指数平均を大幅に下回るリターンとなっております。
これは、景気後退局面の典型的なパターンであり、2007年や2000年の株式市場の天井形成局面でも同様のパターンが見られ、株式市場の天井形成局面にしばしば出現するパターンであり、信頼性の高い指標となります。
・先行指標が相場転換を示唆
NAAD指数（Nasdaq-Advance-Decline Issues Index）、TNX（米国債10年物の利回り）、XLY：XLU（一般消費財セクターと公共関連セクターの比率）は株式市場の先行指標となる事が知られており、これらを観察する事で、相場転換の可能性を事前に把握する事が可能です。
以下のチャートはナスダック100指数（$NDX、NASDAQ100 index）とNAAD指数（Nasdaq-Advance-Decline Issues Index）、TNX（米10年国債の利回り）、XLY：XLU（一般消費財セクターと公共関連セクターの比率）の推移を比較したものです。
上図から、2014年1月~3月頃にかけて先行指標が天井を付け、下落トレンドに転じている事が分かります。それにも関わらず、ナスダック100 指数は2014年10月末まで上昇トレンドを維持しております。
現在、３つの先行指標との乖離がかなり大きくなっており、株式市場がいつ暴落してもおかしくない状況です。
過去の相場ではどうだったのでしょうか？
以下のチャートは、2007年のサブプライムショック前後の天井形成局面における、ナスダック100指数とNAAD指数、XLY：XLUの推移を比較したものです。
上図から2007年2~3月頃に先行指標が下落トレンドに転じ、乖離が大きくなった2007年11月頃からナスダック100指数が暴落し始めました。
以下のチャートは、2000年の天井形成局面における、ナスダック100指数とNAAD指数、TNX、XLY：XLUの推移を比較したものです。
2000年1月頃から各種先行指標が下落トレンドに転じ、ナスダック100指数は同年3月にピークアウトしましたが、本格的に下落しはじめたのは、2000年9月からでした。
このように、天井形成局面では、先行指標の下落トレンドが一定期間続いた後に暴落が始まるという経過が一般的で、近年の主要な天井形成局面を見ると、平均的に8~9ヶ月程度、先行指標の下落が続いた後に、暴落を開始する事が多くなっております。
2014年現在の相場でも、3つの先行指標の下落トレンドが長期間続いておりますので、
いつ株式市場の本格的な下落が始まってもおかしくないと考えられます。
・ファンドマネージャーのポジション
以下の図は、現在のファンドマネージャーのアセットアロケーションの状況ですが、世界株式の保有比率が2003~2007年の強気相場よりも長期にわたり、overbought（買われ過ぎ）
圏内にあり、将来的に、大規模な下落調整が予測されています。
・各種チャート分析
以下は、欧州の株価指数（ドイツDAX、イギリスFTSE、フランスCAC）のチャートです。
2014年7月の高値は更新されず、弱気トレンドが続いています。
欧州の実態経済は日本と同様にデフレ傾向ですが、株式市場に日米のような高値更新がないのは、日米に比べ金融緩和政策のスケールが小さい事が反映されていると考えられます。
以下は、高利回り社債のETF、JNK(SPDR Barclays High Yield Bond) のチャートですが、
こちらも欧州の株価と同様、2014年7月頃より弱気トレンドが続いております。
以下は、米国のダウ・ジョーンズ工業平均指数（Dow Jones Industrial Average Index）の長期チャート（月足）ですが、1997年頃より、RSIと株価のダイバージェンスが続いております。
またチャートの形状は、Broading Top Patternと呼ばれるパターン（下図参照）を形成しており、現在の相場はこのパターンのクライマックスの部分を形成している可能性があり、チャート形状からは近いうちに相場の下落転換が起こる事が示唆されます。
ただし、このチャートパターンは、下図のように、部分的な下落調整の後に、上方向にブレークアウトする事もあります。
チャートパターンからは、これから到来する調整局面の規模の多寡はあるにせよ、下落転換の可能性が高まっていると考えられます。
以下は、米国のSPX500指数のチャートですが、こちらもダウ・ジョーンズ指数と同様に、
1996年頃よりRSIダイバージェンスが続いており、いつ下落転換が起こってもおかしくはない局面に入っております。
日銀の黒田バズーカ第二弾に湧く日本株についても例外ではありません。
今回の追加緩和はタイミング的にはサプライズでしたが、追加緩和規模は限定的で、これで打ち止めになる可能性も高くなっています。
ここから日本株はクライマックストップ形成の可能性がありますが、上値追いはリスキーな局面であり、むしろ材料出尽くしから今後の下落に備えた対応を整えるべき時期に入ったと言えるでしょう。
以上、テクニカル的な側面から相場分析を行ってきましたが、前回のファンダメンタルズ分析と今回の分析を総合すると、現在の株式市場は天井形成の局面にあり、そのプロセスも終盤に差し掛かっていると考えられます。
下落への備えを整えておくべき時期に入ったと言えるでしょう。
これから到来する危機に備え、「有効な対策を実践したい」という方は、以下が解決策となるでしょう。
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