ドラギバズーカ炸裂！ QEバブル崩壊はいつ？
リーマンショック後、世界経済はQE（量的金融緩和政策）により延命を図ってきた。
QEは現在に至るまで三回にわたり実施され、2008年11月～2010年6月に実施された量的緩和政策を「QE1」、2010年11月～2011年6月に実施された政策を「QE2」、2012年9月～2014年10月まで実施されている政策を「QE3」と実施時期により呼び分けています。
このQEは史上例を見ない規模で、QE1（キューイーワン）は、合計1兆7250億ドル（USD）、QE2（キューイーツー）は合計6000億ドル、QE３では1兆6600億ドルが供給され、合計で約４兆ドル（現在のドル円換算レートで約480兆円）にのぼりました。
このQE３が終了となり、いよいよ信用バブル収縮に赤信号がともると思われた矢先、ご承知の通り、絶妙なタイミング（2014年10月31日）で追加の量的緩和政策（日本版QE２、いわゆる黒田ハズーカ第二弾）を発表し、市場への資金供給量を現行の年間６０兆円～７０兆円規模から８０兆円規模に拡大する追加の金融緩和を決めました。
おまけに、日本の年金基金（GPIF）が、日本株や米国株をはじめとする外国株を購入することとなり、QE3終了の尻拭いをする羽目になった訳です。
しかし、黒田ハズーカ第二弾は規模的にそれ程大きなインパクトはなく、いよいよ材料が出尽くか？と思われた矢先、今度は、欧州中央銀行（ECB）により、更に巨額の「ドラギバズーカ」が火を噴きました。
内容は、2015年3月から国債など月600億ユーロ（現在のレートで、約8兆円）ずつ、2016年9月までを目途に、インフレ率が２％に近づくまで量的緩和を継続すると表明しました。
事前予想は月500億ユーロでしたが、それを100億ユーロ上回る規模となり、来年9月までなら総額１兆1400億ユーロ（現レートで、約150兆円）となります。
これは日銀の黒田バズーカ２（量的緩和）を上回る規模です。
さらに、スウェーデンをはじめとする北欧諸国も金融緩和に動いており、世界的に市場例を見ない規模の金融バブルが醸成されています。
一方で、これまで述べてきましたが、ファンダメンタルズ的に、世界の実態経済は明らかに成長が減速しておりますから、実態のない資産価値の膨張が加速している状態です。
実態経済は完全にデフレであり、その延命処置として金融バブルが醸成されている形ですが、崩壊後の代償はバブル規模に比例することは歴史的にみても、想像に難くありません。
また、これは一種のババ抜きゲームですから、2014年10月にQEを完了し、一早く出口を目指しているアメリカが最も有利な立場で、バブル崩壊後により日欧は巨額のツケを負うことになりそうです。
では、肝心の崩壊時期はいつ頃になるでしょうか？
具体的な時期の予測は、神のみぞ知るという事になりますが、現在、崩壊を誘発するリスク要因がリーマンショック以来、最多となっており、いつ崩壊が起こってもおかしくはないと考えられます。
現在、複数の爆弾が破裂寸前に至っております。
これらリスク要因の一部を上げますと、
・中国経済低迷・バブル崩壊リスク
これまで世界経済の成長を牽引してきた中国においても、GDPに対する総融資残高が、日米の不動産バブル崩壊のピーク値（１．５～１．６）を上回り、昨年頃から既に調整が始まっており、このままでは、過去の日米不動産バブル崩壊を超える深刻な影響を及ぼす可能性があります。
・産油・資源国の財政危機
原油価格急落、鉱物資源価格の低迷により、産油・資源国の財政危機が顕在化しつつある。
特にロシア、ベネズエラなど、原油価格への依存度が高く、また採掘コストを差し引いた採算ラインが高めの産油国はリスク大。
・ギリシャ財政再建が困難
ギリシャ総選挙で急進左派連合（SYRIZA）が、財政緊縮による再建案を反故にし、ユーロ離脱を余儀なくされるリスク。
その他にも、複数のリスク要因がありますが、上記の一つの爆弾が破裂しただけでも、バブル崩壊の契機になる可能性は高いと思われます。
現在、このような危機に備えて、保有資産の構成を見直す必要があります。
このような危機から資産を守るには、経済が低迷する中でも、利益をあげられる資産の保有が鍵となります。
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来たるべき危機の備えとして、ご活用頂ければと思います。