株式市場は急落することがまれにあります。


そんな時によく受けるご相談が、


「積立投資はこのままでいいのか?」


というものです。


心配なお気持ちもよくわかります。


ですが、今こそ落ち着いて、長期投資の原則に立ち返るタイミングでもあります。


今回は、株価下落時の基本的な考え方について説明します。

 

株価下落時の基本的な考え方

1. 積み立て投資の最大の強み:時間と分散

下落相場は、「安く買える」チャンスです。
投資を始める際に、長期間積立投資をすることを決めたのであれば、上がる時もあれば、下がる時もあります。
最近の急落が続けば不安になることはあると思いますが、今の下落はむしろ平均取得単価を下げられる機会でもあります。

これは、いわゆる「ドル・コスト平均法」により積立投資しているためで、このような状況でこそ真価を発揮します。

2. 過去の暴落と回復の事例

過去にも大きな株価の下落がありました。
1980年代後半の日本の不動産バブルの崩壊による日本株の暴落。
2000年初頭のインターネットバブル崩壊による、世界的な株価下落。
そして、2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックなど、歴史的に見ても株式市場は大きく下落しても回復をして、さらに成長してきています。

積み立ては継続すべきか?やめた方がいいのか?

基本的には 「やめない方がよい」です。
理由としては、前述しましたが、「安く買えるチャンス」を逃すことになるからです。

しかし、
「このまま積立てても意味ないのでは?」
「戻ってからまた始めよう」

と考える人も出てくるのは確かです。
ドルコスト平均法は、高い時は少なく買い、安い時には多く買うという手法です。
そんな中、安い時だけやめてしまっては、たんに高値を追い続ける手法となってしまいます。

積立投資を継続する際の心構えとは?

当初の目的は?

当初の投資の目的を再確認することは非常に大事です。
いつまでに、どれくらいの金額を、どのように運用していくか?
これらを確認して資産形成をはじめた方がほとんどだと思います。

その際に、長期・分散・積立の原則も確認しているはずです。
長期で資産形成する際には、一時的な下落は「ノイズ」程度と考えるべきでしょう。

リスク耐性の確認

株価の下落に耐えられない…
このように日々思うようになったり、あまりに精神的に辛いということは、当初のリスク許容の確認が不十分だった可能性もあります。
その際には、見直しのタイミングなども再検討しないといけないかもしれません。
時にはハイリスク資産への投資の積立額を少し減らすのはいいかも知れません。

見直しのタイミング

株価の急落に関わらず、見直しと言うのは重要になります。
ただし、通常は年に1回程度で十分でしょう。頻繁に見直しをするということは、短期的な株価の変動に一喜一憂しているにすぎません。
あくまで、初志貫徹で、当初決めた目的や運用スタイルを維持していくことが重要です。

SNSなどの取り扱い

SNSやニュースは煽りがちに発信されています。さらに最近はフェイクニュースなども良く発信されているため、不安な時ほどSNSなどで自分にとって都合の悪いものを探さないようにしましょう。不安な気持ちが増すだけです。

最後に

株価の急落時こそ「積立投資家にとっては静かに仕込むとき」です。
評価損が出ていても、それは将来のリターンの「源泉」となるはずです。
長期投資の成功は、「続けること」「市場から降りないこと」「分散すること」にあります。

積立投資を決断した時の気持ちをあらためて思い出して、気長に待ちましょう。

 

著名なアメリカ人投資家である、ウォーレン・バフェット氏がこのような名言をくれています。
「The stock market is a device for transferring money from the impatient to the patient.」
~株式市場とは、短気な人から忍耐強い人へとお金を移す装置である~

 

せっかちに積立投資をやめるべきでないということがお分かりいただけると思います。

これから資産形成・積立投資をはじめようと思っている方、また今のアドバイザーが的確な助言をくれないとお考えの方は、FPドットコムまでお問い合わせください。

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資産運用を検討されている相談者の方に、一括投資と積立投資のどちらが良いのかという質問をよくいただきます。


まとまった資金を一度に投資する一括投資


少額の資金を定期的に分けて投資する積立投資

 

各々メリット・デメリットがありますので、今回はその点について説明して行きます。

一括投資のメリット・デメリット

一括投資のメリットとは?

複利効果を最大化できる
手持ちの資金を 早く市場に資金を入れることで「複利効果」を最大化することができます。つまり、長期投資においてリターンの最大化をはかれるということになります。積立投資でも複利効果は得られますが、一括投資の方が最初の投資元本が大きい分、大きな複利効果が得られることは間違いありません。

市場が上昇局面なら高いパフォーマンス
上昇相場に対しては、初期に大きな資金投入は全体の利益が大きくなります。

アセットアロケーション(資産配分)を一括で構築できる
リスク許容度に応じたポートフォリオを一度で作れます。あとは定期的にチェックすることにより、リバランス(資産の再配分)をする程度で済みます。

一括投資のデメリットとは?

タイミングによっては大きな損失を被ることがある

投資直後に急落・暴落すると資産へのダメージが非常に大きくなることがあります。過去にはリーマンショックやコロナショック、直近では、アメリカのトランプ大統領の関税ショックなど、投資直後に大きな下落があると、積立投資とは異なり大きな損失を抱えます。

 

心理的負担が重い

今がベストタイミングかどうか?などと悩みやすく、投資経験が少ない場合には怖くて投資に踏み切れないことも多い。

資金拘束が大きい

一度に多額の資金を投資に回すため、急な出費に対応しにくくなる。これは無理な投資ともいえるかも知れませんが、教育資金に充てる予定のお金などを短期的な利益を見越して投資してしまい、予想に反して損失を被ったまま現金化してしまうことになった例も聞きます。

下落局面では積立投資よりもパフォーマンスが落ちることも

長期的に右肩上がりの市場環境でも、短期的・中期的には下落局面を迎えることが必ずあります。そんな市場環境で一括投資をしてしまった場合にはマイナス圏に沈み込んでいる期間が長くなり、結果的に積立投資よりもパフォーマンスが劣ることもあります。

積立投資のメリットとは?

価格変動リスクを平準化できる(ドルコスト平均法)

ドルコスト平均法は、価格が高いときは少なく買い、安いときは多く買う仕組みなので、平均購入単価が安定しやすい。

心理的負担が少ない

 タイミングを気にせず自動積立することにより、「今が買い時か?」などと迷う必要がなく、コツコツと投資することができる。

資金が少なくても始められる

毎月数百円から始められることもあり、手元に資金がなくても資産運用を開始できます。投資初心者にも向いている手法と言えます。

習慣化しやすい

自動引き落としなどを利用すれば、投資の習慣が身につくことが期待できます。

積立投資のデメリットとは?

短期間で結果が出にくい

長期間積み立てて投資することが前提となるため、短期的に大きな利益を求める投資家には不向きな手法と言えます。
つまり、 複利効果を感じるまでに年数が必要になるということです。

上昇局面ではリターンが抑えられる

毎月投資していく手法なので、その都度投資される金額が小さいため、上昇局面では長期的に買いあがっていく形になります。

手数料が高くなる場合もある

積立投資は一括投資と比べると、選択肢が少なることも事実です。NISAを利用する場合には関係ないかもしれませんが、投資信託を活用した場合、購入回数や投資金額によっては買い付け時の手数料が割高になることもあります。

結論:どちらが良いか?

正解は「人によって異なる」ということになります。
投資する人の資金の状況、リスク許容度、目的に合わせてどちらか合わせて選ぶことをお勧めします。

一部を一括投資に回して、残りを積立投資に回すという、言わば「ハイブリッド型」の投資手法も有効でしょう。

現時点で資金が潤沢ではなくても、これから資産形成をはじめて行こうという人は、NISAなどの制度を活用して資産運用に取り組むことも可能です。

まとめ

 一括投資:リターン大きいがリスクも大
 積立投資:安定性が高くなるため投資初心者向き

 

FPドットコムでは、「両方のいいとこ取り」も考えながら、最適なスタイルを一緒に探すお手伝いをいたします。

 

資産運用は、いわゆる「お金持ち」だけができることではありません。
資産状況やライフプランに応じて資産運用するためのアドバイザーをご紹介しますので、お気軽にお問い合わせください。

 

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日本には「高額療養費制度」という頼もしい公的な医療保険制度があります。


高額療養費制度とは公的医療保険に加入している人が、1ヶ月の医療費の自己負担が一定額(自己負担限度額)を超えた場合、その超過分が払い戻される制度です。


例えば、年収500万円の人なら、1ヶ月あたりの限度額は約87,000円+αとなります。


ただし、食事代や差額ベッド代などは対象外となりますので注意が必要です。

 

民間の医療保険・がん保険は必要か?

これは「必要な人」と「不要な人」に分かれます。


必要・不要の人の一例をあげると、以下のようにまとめられると思います。

 

医療保険・がん保険が不要な人の例

 


その他、富裕層と言われる人たちや資産生活者は不要と言えると思います。

 

ただし、お金持ちの場合には、相続税対策で生命保険を活用するケースが多いので、一概には不要とは言えないかも知れません。

 

医療保険・がん保険が不要な人の例

 

不要な人は、「お金が十分にある」などの理由で、保険に頼らず自分で備える(自助努力)選択も可能ですが、そうでない人にとっては医療保険をはじめとして、民間の保険会社が提供している保険は必要になるケースが多いと思われます。

 

実際のケースではどうか?

例1)40歳の会社員、年収700万円、貯金500万円のケース

保険は不要の可能性がある、または保障は必要最低限で十分


入院時の際の自己負担(10万円前後)もカバーでき、よほどの長期入院や先進医療による治療を受けない限りは、貯蓄を切り崩せば対応できると思われます。


しかしながら、長期入院のリスクには、別途就業不能保険や貯蓄で備える選択もあり、実際にそれらの保険に加入する人は多いようです。

例2)35歳のフリーランス、年収250万円、貯金50万円ケース

医療保険・がん保険はあった方が安心


フリーランスや自営業者の人は、入院すればすぐに収入が途絶えてしまいます。自己負担額は高額療養費で抑えられても、収入減を補う手段として保険の活用は合理的と言えます。


医療保険はあくまで入院時の治療費に充てるために加入しますので、別途就業不能保険などに加入して、収入の減少に備えておくことは必要かもしれません。

 

まとめ

例として挙げている年収はあくまでも例えです。


年収が800万円や、1000万円を超えるレベルであっても、家族構成によっては、支出も多くなり、お子さんの成長による教育費の準備なども必要になります。


自分や配偶者の入院などにより、お子さんの教育資金に手を付けないといけない状況を少しでも避けたいと考えるなら、年収が高くても民間の医療保険を活用するのも一案です。

 

また、国会でも議論される「高額療養費制度」の見直しに関しても、国民負担が増えることはあっても減ることは今後は想定しづらいです。

 

「安心感が欲しい」


「家族に負担をできるだけかけたくない」


このような考えをお持ちの方は、一度FPに相談して、保険の是非やライフプランについて相談することをお勧めします。

 

FPドットコムでは、医療保険をはじめ、生命保険・資産形成、そしてライフプランにも詳しい専門家をご紹介していますので、お気軽にご相談下さい。

 

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