NISAの制度改正の影響もあり、S&P500、オールカントリー、NASDAQ100などのインデックスファンドへ資金が大量に流入しています。
一方で、
「アクティブファンドの方が大きく増えるのでは？」
「プロが運用するなら市場平均を超えられるのでは？」
という声も根強くあります。
では実際に、過去5年・過去10年という期間で見た場合、どちらの成績が良かったのでしょうか。
今回は、「S&P500」「NASDAQ100」「日経平均」をベンチマークにした代表的ファンドの傾向をもとに、長期投資の現実を整理していますので、下記リンクよりご覧ください。
【コラム目次】
・長期ではインデックス優勢
・なぜインデックスが強かったのか？
① 米巨大テック企業が強すぎた
② コスト差が非常に大きい
・アクティブファンドは本当に勝てないのか？
・「過去に勝った」と「今後も勝つ」は別問題
・日本株ではアクティブ復活の可能性も
・では、どう考えるべきか？
・まとめ
資産形成というと、まず名前が挙がるのが、NISAとiDeCoです。
この2つは非常に素晴らしい制度です。
運用益が非課税
長期投資向き
少額から始めやすい
これらの理由により多くの人にとって資産形成の土台になります。
ただし、無いものねだりではありませんが、以下の意見も耳にします。
NISAには所得控除がない
iDeCoは原則60歳まで引き出せない
投資金額や掛金に上限がある
つまり、「NISA・iDeCoだけですべて解決」というわけではありません。
そのため実際には、
企業型DC
企業型DB（確定給付年金）
小規模企業共済
副業の法人化
不動産投資
などを組み合わせて考える人も増えています。
ただし、この中で特に注意が必要なのが「不動産投資」です。
今回は、資産形成のプラスアルファのリスク等について解説していますので、下記リンクよりご覧ください。
【コラム目次】
・不動産投資は「簡単な副業」ではない
・なぜワンルーム投資で失敗が多いのか？
① 情報の非対称性が大きい
② 「節税になる」は危険ワード
③ 出口戦略が難しい
・不動産は「プロ向き」の世界
・では、一般の人はどう考えるべきか？
・会社員・自営業者の具体例
会社員の場合
自営業・フリーランスの場合
・まとめ
金融業界は過去に様々なトラブルを起こし、その都度行政が介入し問題の再発防止に取り組んできた歴史があります。
そして、価格形成や情報開示という点では、日本の金融業界はかなり整備されてきました。
一方で、不動産業界についてはどうでしょうか。
「価格が適正なのかわからない」
「相場が見えにくい」
「情報を持っている側が有利」
「一般人がプロに押し切られる」
こうした声はいまだに少なくありません。
今回は、金融と不動産業界の価格形成における透明性に差について解説していますので、下記リンクよりご覧ください。
【コラム目次】
・金融商品は「価格が見える」
・不動産には「同じ商品」が存在しない
・日本の不動産業界は「情報を握る側」が強い
・「地上げ」が成立する理由
・金融は「全国統一」、不動産は「地域文化」
・それでも不動産業界は変わり始めている？
・それでも「不動産教育」はほとんどない
・不動産はセカンドオピニオンが必要な時代へ
