春に新卒の入社を控え、人事担当者は研修やOJTの準備をはじめるころ。

しかし毎年、「教育をしても思った以上に社員のスキルが伸びない」「OJTをしているけどなかなか効果が現れない」など、

OJTについてこんな悩みをお持ちの人事担当者も少なくないのではないでしょうか。

 

その原因として人事担当者のフォロー不足、新入社員と企業(人事)とのギャップが挙げられます。

今回は、OJTの成果を飛躍的に高めるためのポイントについてご紹介します。

なぜOJTの成果がなかなか現れないのか?このまま放置しておくと大変なことに?

なぜOJTの効果がなかなか現れないのでしょうか?その原因について考えてみましょう。

やりっぱなしになっている……

研修や教育はやっただけ・参加しただけでは意味がありません。

本来の目的は研修や教育で学んだことを実務に活かすことです。

 

もちろんOJTも例外ではありません。教えたままになっていて、新入社員が理解できているか?わからなかったことがないか?など、

 

フォローできていないのがOJTがうまくいかない大きな要因のひとつです。

現場に任せっきりになっている……

配属先で実務を経験するOJTは、その部署の管理職あるいは先輩社員が担当することになります。

OJT担当者のスキルや業務量によって進捗に差が出てしまうことも少なくありません。

 

現場の指導するスキルが低い、あるいは忙しくてOJTにまで手が回らない状況だと、新入社員の成長速度も遅くなってしまいます。

人事と新入社員の間に温度感が生じている……

企業側、特に人事と新入社員の温度差も大きな問題です。人事は熱心だけど新入社員のやる気が低い、

あるいは逆に新入社員のモチベーションは高いけれど人事の熱量が低いとなると、やはり教育やOJTはうまくいきません。

 

以上のような問題を放置しておくことで、新入社員のスキルが伸びない、現場が疲弊する(教育担当者に過重な負担がかかる、

教育に人手がとられて通常業務が回らないなど)、新入社員のモチベーションが低下して早期離職につながるなど、

さまざまな弊害が起こるリスクが高くなります。

 

こうなるとせっかく人事、現場、新入社員がそれぞれリソースを使ってOJTを行っても意味がないものになってしまいます。

まずは自社が上記のような状況に陥っていないか、もう一度見つめ直してみましょう。

成果が上がるOJTのポイントとは?

前章での原因を踏まえ、OJTの効果をアップさせるためのポイントについて考えてみましょう。大きく分けて以下の4つが挙げられます。

OJTのポイント①担当者を明確にする

まずは配属先のOJT担当者を明確に決めておきましょう。担当者を決めず「なあなあ」になっていると、誰も新入社員の面倒を見てくれません。OJTといいながら新入社員が放置されているケースもよくあります。

まずはしっかりと担当者を決め、現場の管理職も交えて連携をとりながら責任を持って面倒見てくれるような仕組みを構築しましょう。

場合によっては、OJT担当者の業務量を調整する必要も出てくるかもしれません。

OJTのポイント②ワークショップ・ケーススタディを取り入れる

ただやり方を教えるだけでは、なかなかスキルや知識は身につきません。

まずは経験することが大切ですが、いきなり実務をさせるのは新入社員、OJT担当者双方が不安に感じるはずです。まずは実務に影響がない、ワークショップ形式を取り入れるのが効果的です。

 

また、実務ではさまざまなことが起こります。「こうしたらこう対処する」というようなケーススタディも効果的です。

過去に起こった事例を現場ごと・部署ごとにまとめることで、OJTの教材になるのはもちろん、ノウハウの蓄積や職場改善にもつながります。

OJTのポイント③新入社員の傾向を知る

OJTは、新入社員の特性や性格に合わせて行う必要があります。

例えば、受け身の姿勢が強い社員に「自分で考えてやってみて」と指示しても、なかなか動けないでしょう。逆に自立心が強い新入社員に手取り足取り教えた場合、フラストレーションが溜まってしまうかもしれません。

 

まずは面談を行ったり、行動の変化を察知したりしながら新入社員の傾向を知り、それに合わせて指導方針やOJTの進め方を検討する必要があります。

OJTのポイント④フォローを行う

研修や教育、OJTを行った後は必ずフォローをしましょう。特に入社して間もない新入社員は遠慮があって質問したくてもできず、

わからないことや不安をそのままにしがちです。

つまずいたまま先に進めてもスキルが伸びず、挫折してしまったり、実務に取り掛かったときにミスをしたりするリスクがあります。

 

OJT担当者や直属の上司よりも、人事担当者のほうが第三者であり、かつ入社前から関係ができているぶん、話しやすい側面もあります。

密にコミュニケーションをとり、特に最初のうちはていねいすぎるくらい、フォローを心がけることが大切です。

研修・教育の成果をアップさせるフォローのしかた

OJTを成功させるためのポイントはたくさんありますが、特に重要なのは“フォロー”です。

これで新入社員が成長するかしないかが決まるといっても過言ではありません。

ここからは、フォローする際のポイントについてご紹介します。

OJTを振り返る(感想、自己評価)

まずは新入社員自身がOJTを振り返る機会をつくりましょう。

感想や自己評価をヒアリングすることで、本人にとっては自身の姿勢を見直す機会となり、人事(会社)にとってはOJTの問題点を見つける糸口になります。

特に「わかりにくい」「進度が早すぎる」といった感想や自己評価が出た場合、OJTの進め方を改善する必要があるかもしれません。

不安点や不明点を明確にする

OJTを受けてわからなかったこと・理解できなかったことや、実務を行うにあたって不安に思っている点を明確に聞きとりましょう。

 

前述のとおり、新入社員の立場ではOJTの途中で不明点や理解できなかった点があっても、OJT担当者や上司に質問しにくい場合もあります。

人事がフォローし、担当者や上司にフィードバックすることで、新入社員の弱点を補えるようになります。

また、慣れない環境のなかで不安を抱えたまま本配属となるとパフォーマンスが発揮できず、メンタルの不調や早期離職につながるリスクもはらんでいます。

なるべく新入社員の悩みを解消できるようきめ細かくフォローするようにしましょう。

今後の目標を設定する

ただなんとなく研修を受けているだけ、OJTで教えてもらっているだけでは、なかなか知識やスキルは身につきません。

今後の目標を立てさせることで、より新入社員が前向きにOJTに取り組み、成長が加速度的に早くなります。

「最終的にどうなりたいか?」という大きな目標はもちろん、「来週までにこの知識を身につける」「月末までにはこれをできるようにする」というように、短中期の目標を設定するとよいでしょう。

 

そしてこの目標達成に向けてポイントとなるのが、“変化”をしっかりと見極めていくことです。

行動や態度の変化をもとに、面談などで意見交換する場を設け、本人の考え方も把握しながら目標達成に向けたアクションをフォローしていくことが大切です。

まとめ

研修や教育、特にOJTはやりっぱなしではなかなか成果が上がりません。

新入社員と面談などを通じて密にコミュニケーションをとり、ていねいにフォローしていくことで個人のスキル、ひいては組織全体の生産性アップをはじめ、教育の質の向上、早期離職や現場の負担増を軽減できるといった、さまざまなメリットを得ることができます。

 

ただし、面談を行うにしても、対話のなかで新入社員の本音を聞き出す、モチベーションを図るのは容易ではありません。

そこで、コミュニケーションツールとして面談サポートツール「Goodモチベーション」を活用してみてはいかがでしょうか?

 

「Goodモチベーション」のモチベーション診断を行えば、個々のモチベーションの状態や行動の変化を可視化することができ、

その結果を踏まえ目的をもったコミュニケーションで目標設定などのOJTのフォローがしやすくなります。


教育の成果がなかなか上がらない、OJTのフォローのしかたがわからないという方は、面談サポートツールとして、ぜひGoodモチベーションのサービスを活用してみてください。
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部下と面談する際に「どう進めたらいいかわからない」「部下と何を話していいかわからない」と悩まれている管理職の方は少なくありません。事前に質問すること・話すことを決めていれば面談がしやすくなり、精神的にも楽になります。今回は、部下と円滑に面談をするためのコツをご紹介します。便利な質問シートのサンプルもぜひご活用ください。

面談がうまくいかない原因とは?

物事には必ず原因があります。まずは部下との面談がうまくいかない原因について考えてみましょう。これらを改善することで面談が格段にスムーズになるはずです。

面談の内容が定まっていない

部下との面談がうまくいかない原因として、もっとも多いのが面談の内容そのものが決まっていないケースです。何を聞いて何を話すべきか?が決まっていなかったら、当然面談がスムーズにいくはずもありません。結局雑談が多くなってしまったり、当たり障りのない面談になってしまったりすれば、部下にとっても、上司本人にとっても有意義な時間とはなりません。「話してみてから決めればいいや」ではなく、まずはしっかりと準備する必要があります。

空気感が醸成されていない

特に管理職になりたての方が面談を行うケース、あるいは入社から間もない社員が面談を受けるケースでよくありがちです。緊張していたり、話しづらい雰囲気があったり、あるいは話しづらい環境(騒音がうるさい、周りの目が気になるなど)だと、本音で話すことができません。管理職側が入念に準備をしていたとしても、部下が緊張していたり話しにくい空気を感じていたりすることで面談がうまくいかなくなるケースもあり得ます。

目的が定まっていない

「何のために面談を行うか?」という目的を明確にすることも大切です。人事評価のため、研修のフォローアップのため、あるいはメンタルやトラブルのケアのためなど、面談を行う目的はさまざまです。前項の「面談の内容が定まっていない」という問題は、実は目的がはっきりしていないことが要因であることが少なくありません。

特に定期的に面談を行っている会社ほど、こうした落とし穴に陥りがちです。「やらなければいけないから面談をしておく」「とりあえず話だけしておけばいい」という感覚で面談をなんとなく行うと、やはり中身のないものとなってしまいます。

面談をスムーズに進めるための6つのポイント

面談がうまくいかない原因を踏まえたうえで、面談をスムーズに進めるための対策を考えましょう。主に以下のようなポイントを意識して改善してみると面談が円滑になります。

ポイント①面談の目的を明確にする

まずは今一度、面談の目的を明確にしておきましょう。「人事評価面談」という大きな目的はもちろん、「何のために面談を行うのか?」「何を聞いて評価の材料にするか?」というところまで深堀りすることが大切です。また、部下にも目的を共有しておくことで、事前に話す内容をある程度考えてもらえるようになります。

ポイント②話しやすい雰囲気をつくる

面談においては、お互いが話しやすい雰囲気づくりが大切です。例えば、本題に入る前にちょっとした雑談をする「アイスブレイク」は、非常に効果的です。緊張感がほぐれた状態で面談に進むことができます。部下が緊張しているようでしたらフランクに、適宜雑談も交えて話してみるのもよいかもしれません。

ポイント③話しやすい環境を整える

話しやすい環境も重要です。オフィスのなかにある商談スペースなどで面談を行っても、なかなか落ち着いて話せません。特に部下の立場からすると「周りから聞き耳を立てられているかも」「視線が気になる」という気持ちになり、本音が話しづらくなってしまいます。できるだけ静かな個室で話すようにしましょう。

ポイント④これまでの振り返りを行う

面談は管理職がリードしますが、だからといって話しすぎるのはNG。部下にこれまでの行動を振り返らせるように面談を進めましょう。

ポイント⑤部下の納得感を高める

部下が話しているのを遮って持論を展開してしまったり、面談中に説教をしてしまったりするのもNGです。上司としては、言いたくなる気持ちもわかりますがぐっとこらえましょう。部下の納得感が高まることで、本音や考えを話してくれるようになります。

ポイント⑥聞くべき項目を決めておく

特に面談の失敗例で多いのが「何を話していいのか・聞いていいのかわからない」というケースです。事前に話すべき内容・聞くべき内容をまとめて整理しておくことで、格段に面談がスムーズに進むようになります。

【サンプル付き】質問シートを作成すると面談がよりスムーズになる!

前章でスムーズに面談を行うための6つのポイントについてご紹介しましたが、特に重要なのはポイント⑥の「聞くべき項目を事前に決めておく」ことです。ここからは、その意義と対策について見ていきましょう。

聞くべき項目を決めておく意義

事前に聞くべき項目を決めておく意義として以下のようなことが挙げられます。

・上司がスムーズに質問できる
・面談のやり方について改善できる
・心に余裕ができる
・ハラスメントのリスクを抑えられる

会話をしながら次に聞くべき内容を考えるという作業は容易なことではありません。面談の前には「その場で考えればいいや」「アドリブでなんとかなるだろう」と思っていても、いざ面談となるとうまくいくとは限りません。聞くべき項目の内容についてあらかじめ考えておくことで、スムーズに面談ができるようになる、面談の進め方を改善できる、心に余裕ができるといったメリットを得ることができます。

また、プライベートに踏み込んだ質問内容などは、パワハラやセクハラ、モラハラと捉えられかねないケースもあります。事前に質問項目を考えておくことで、トラブルに発展するリスクも排除することが可能です。

質問シートを作成するポイント

面談前には、聞くべき項目をまとめた「質問シート」を作成されることをおすすめします。氏名や所属、面談日などの基本情報はもちろん、人事評価面談であれば「これまで行ったこと」「業務を進めるうえで困ったこと」「仕事を通じた気づき」「今後の目標」などの質問項目をピックアップして、下表のようにまとめます。

質問シート

面談日 年  日  月
所属  
氏名  
今期取り組んだこと  
仕事を通じて得られた気づき  
仕事をするうえで困っていること  
自己評価  
今後の目標  
備考  

面談当日にはこれをもとにして面談を進めるとスムーズになります。アンケート形式にして事前に部下に渡して記入してもらうのもよいかもしれません。

まとめ

面談においては事前に目的を明確にしておき、質問する内容を決めておくことでスムーズに対話ができるようになります。質問シートを活用すれば、それが台本となって円滑に話せるようになり、質問事項を忘れて詰まったり、質問漏れをするといったリスクも抑えたりすることができます。

また、Goodモチベーションのツールを活用することで、面談はよりスムーズに、実りのあるものになります。Goodモチベーションが提供するモチベーション診断は、質問シートの役割だけでなく、部下のモチベーションを25項目にわたりグラフで可視化。この結果をもとに、今仕事で抱えている悩みなどの本音や、従来、聞きにくかった問題点についてもヒアリングすることができ、モチベーションの低下や早期離職といった課題を解決するとともに、組織の活性化や生産性の向上にもつなげることができます。モチベーション診断ができるGoodモチベーションのサービスについては、こちらのページに記載しておりますので、ご興味がございましたらぜひご覧いただければと思います。
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部下の育成・指導に悩んでいませんか?現場で実務に励んでいる部下よりも、実は上司や管理職の方のほうが疲弊しているというケースは少なくありません。今回はそんな管理職の方のために、マネジメントで心がけたい5つのポイントをご紹介します。「部下との接し方がわからない」「何度言っても変わらない」という方は、ぜひ今回の記事を参考にしてみてください。

なぜマネジメントがうまくいかないのか?

物事には必ず原因があります。マネジメントも例外ではありません。まずは部下へのマネジメントがうまくいかない原因について考えていきましょう。

部下とのコミュニケーション不足

典型的な問題点として、部下とのコミュニケーションがとれていないケースが挙げられます。特に「部下の考えていることがわからない」「意図が正確に伝わらない」という悩みがある場合は、コミュニケーション不足が原因として考えられます。上司が部下に無関心、仕事を丸投げしているだけ、対話する時間がとれないなど、さまざまな原因でコミュニケーション不足が生じます。

「指導」ではなく「指示」になっている

特に「思ったように部下が成長してくれない」「部下が指示待ち人間になっている」という状態であれば、「指導」ではなく「指示」だけになっている可能性があります。

「●●しておいて」と指示するのは簡単です。適正がある部下を選んで指示すれば業務の効率も上がります。しかし、それでは部下の成長にはつながりません。この状態が続くと主体性やスキルが身につかず、「言われたことしかできない」「言われたことしかやらない」という“指示待ち人間”になってしまいます。また、一方的に指示されるだけでは、部下が不満を持つかもしれません。

マネジメントのスキルや知識が不足している

管理者側にマネジメントのスキルや知識がないことが原因となっているケースもよくあります。「一生懸命やっているはずだけど部下がついてこない」「自分が今のポジションになってから組織全体がうまくいかなくなった」という方は、これに当てはまるかもしれません。

だからといって「向いていない」「ダメな上司だ」と自分を責めるのはまだ早いです。誰しも最初からスキルや知識があるわけではありません。これから学んでいけばよいのです。

マネジメントのポイントとは

マネジメントがうまくいかない原因を踏まえた上で、それを改善するためのポイントを見ていきましょう。

部下と対話する

まずは部下とのコミュニケーションを増やしてみてください。定期的に面談を行い、部下の本音を聞き出しましょう。まずは10分くらいのミーティングでも構いません。対話する姿勢を見せることで、「自分の話を聞いてくれるんだ」「自分に関心を持ってくれているんだ」と部下が心を開いてくれるようになります。また、休憩時間などに積極的に声をかけることでも距離は縮まります。

目標設定をアシストする

上司が一方的に目標を示し、指示を出し、それをただひたすら部下がこなすという環境だと、部下に主体性がなく、指示待ち人間ばかりの職場になってしまいます。そうならないためには、目標設定が重要です。上司がアシストしながら「どうなりたいか?」「どんな仕事をしたいか?」を部下に考えさせ、自分で目標を決めさせることで主体性が芽生え、指示がなくても動ける人材に成長します。

仕事の振り方を考える

仕事の振り方にも工夫しましょう。「やっておいて!」というように指示するたけでは、前述のとおり部下は指示待ち人間になってしまいます。また、一方的に仕事を振られるばかりだと「命令されている」「面倒ごとを押し付けられている」「何のためにこの仕事をしているのかわからない」と部下が不満を覚え、モチベーションの低下につながります。仕事をその部下に依頼する理由や意義を説明することで、納得して取り組んでくれる可能性が高まるのです。

マネジメントを学ぶ

管理職の経験がない方は、はじめにマネジメントの理論や方法を学んでみることをおすすめします。もちろん、人と人が関係することなので知識やスキルだけではなく、人間性や性格なども問われますが、コーチング(指導する手法)やコミュニケーションなどのテクニック面は研修やセミナーなどで会得することが可能です。

マネジメント5つの心がけ

マネジメントのポイントについて解説しましたが、いきなり変わることはなかなか難しいかと思います。そこで以下のことを心がけ、少しずつ具体的な行動に移してみましょう。

部下との時間を大切にする

まずは積極的に部下との時間を作るようにしましょう。もちろん、面談やミーティングの時間をしっかり設けるのもよいですが、休憩時間やランチタイム、出先への移動時間など、意外と部下と話す時間はあるものです。ちょっとした時間でも部下に声をかけることで、コミュニケーションが深まります。また、仕事の話だけでなく雑談も交えることで関係が縮まるでしょう。

話しにくい雰囲気を作らない

忙しいとついついそっけない対応をしてしまったり、話しかけられても後回しにしたりといったことがありがちですが、上司が話しかけづらい雰囲気だと部下が萎縮してしまいます。トラブルが発生しても相談や報告ができず、問題が大きくなってしまうケースもありがちです。管理職は、部下の話を聞くのも仕事。話しやすい雰囲気作りを心がけましょう。

相手の立場になって考える

自分ができることを部下ができるとは限りません。「これくらいできるだろう」という思い込みがあると能力以上の仕事を指示したり、できなかった場合に「なぜできない?」という気持ちが強くなり、きつく叱責してしまったりすることにつながります。人によってスキルや能力は千差万別です。部下を尊重しつつ、できることとできないことを見極めましょう。

上から目線にならない

上からものを言ったり、自分の考えを押し付けたりしてしまうと、部下の心は離れてしまいます。人間関係が悪化する、会社への不満が溜まる、モチベーションが低下し早期離職やメンタルヘルスの不調などにつながるなど、さまざまな問題が発生するリスクがあります。また、昨今の情勢ではパワハラやモラハラで訴えられかねません。部下に対して上から目線になっていないか、今一度顧みましょう。

自分も常に学ぶ姿勢を

マネジメントの手法や知識を常に学び実践し続けることで、組織全体が変わっていく可能性は大いにあります。また、部下は上司の鏡ともいわれています。上司が学んでいる姿を積極的に見せることで部下も向上心が芽生え、成長につながるでしょう。

まとめ

マネジメントを行う上で特に大切なのは「部下とのコミュニケーション」と「自らが学ぶ姿勢」です。時間をしっかりとり、部下との対話で本音を聞くことができれば、方向性も見えてきます。

今回ご紹介したことを今日から少しずつ心がけてみてください。積み重ねていけばきっと部下の意識や仕事への取り組み方も変わり、組織は大きく成長するはずです。

もしも、部下との関係がなかなか改善されない場合は、Goodモチベーションなどの組織改善を支援するサービスを活用するという選択肢もあります。Goodモチベーションでは、従業員にアンケートを実施し、結果をもとにさまざまな観点からモチベーションを可視化。その診断を踏まえ面談を行い、上司と部下の相互理解向上へ導きます。

これまでマネジメントで悩まれていた管理職・経営者の方がGoodモチベーションを活用したことで部下との対話ができるようになった結果、一人ひとりが成長し、組織全体が活性化したという事例が数多くあります。Goodモチベーションは、マネジメント層の育成にもつながるので、ぜひ検討してみてください。

Goodモチベーションの詳しいサービス内容はこちらのページをご覧ください。

社員や部下へ教育をしたり研修に参加させたりしても、やりっ放しでは意味がありません。重要なのは、学んだ知識やスキルを実務に活かすこと。効果測定を行えば、教育・研修の成果を図り、効率的に職場の生産性を向上させることができ、今後の教育方針の策定にも役立ちます。

今回は、教育・研修の効果測定の方法とポイントについて解説します。人材育成にお悩みの経営者や管理職の方、必見です。

まずは教育・研修の目的を明確化する

教育や研修は、参加させることが目的であってはいけません。教育や研修によってどのような知識やスキルが身につくのか、そしてそれがどのように仕事に役立つのかを学んでもらうことが重要です。そのためにも、まずは目的を明確化させましょう。

目的意識は、人によってそれぞれ違いますが、以下の4つの段階に分けることができます。

レベル1:反応

教育・研修を受ける人がこれから取り組む内容に興味を持つ段階であり、具体的な知識や技能を学ぶ前段階といえます。心構えや概要などを身につけることが主眼です。

 

「社会人の心構え」といったテーマで開かれる新入社員研修のほか、「管理職に必要なマインド」といった自己啓発的な内容のセミナーなどに参加して「ためになった」「これから深く勉強していきたい」と思う段階です。

レベル2:学習

実践的な知識や理論を習得する段階です。製品勉強会や技術研修、「マーケティングセミナー」「コーチング理論講座」などの理論や手法を学習する研修やセミナーに参加し、具体的な知識が頭に入っていれば目的はクリアしたといえます。

レベル3:行動

学習者が教育や研修で学んだことを会社や普段の生活を実践する段階です。ここからは学習者次第という側面が強くなります。

製品勉強会で学んだことを活かして営業トークを考えてみる、コーチング理論講座で得た理論をもとに部下と話をしてみるというように、何らかの行動を起こせば目的達成です。

レベル4:結果

最も高次元な段階です。教育や研修で学んだことを行動に活かし、何らかの結果を得た段階です。「製品勉強会に出て営業トークを改良した結果、売上がアップした」「コーチング講座で学んだ理論を活かしてマネジメントをした結果、離職率が低下した」といったことが例として挙げられます。

レベル4をクリアするまでにはレベル3を満たしている必要があります。また、行動をしても結果が出るとは限りません。しかし、教育や研修を行うのであれば結果を最終目標にすべきです。

目的別の評価方法

教育・研修の適切な評価方法は、目的別に異なります。ここからは、レベルごとに効果を測定する方法について考えていきましょう。

レベル1:反応

レベル1について評価する方法としてアンケートやレポート、感想文の提出などが挙げられます。学習者がどう思っているか?前向きに取り組みたいか?が重要になってきます。

例えば、アンケートに「役に立たなかった」と回答される、レポートで教育や研修の意図とは異なることが書かれている場合、改善の必要があるかもしれません。

レベル2:学習

学習の効果を測定する場合は、試験やテストなどが有効です。私たちは学生時代に定期試験や小テストなどを受けてきましたが、まさにこれらは「学んだ知識が定着しているかどうか」を図る効果測定になります。

また、レポートを提出させるのも有効です。テストやレポートを課すことで、学習者に適度なプレッシャーを与え、知識やスキルを定着させる効果も期待できます。

レベル3:行動

行動は、レポートやテストでは図ることはできません。行動モニタリングを行う、面談などで振り返りを行うなどが評価方法として挙げられます。特に面談は効果的です。

「どんな知識をどのように活用できたか」を確認でき、行動に移せなかった場合はその要因をヒアリングすることで、教育や研修の課題点を把握することができます。

レベル4:結果

結果を検証するためには、売上やクレームの件数、離職率といった具体的なデータを行動の前後で比較するなどの評価方法が挙げられます。しかし、数値が改善されたからといっても、結果には複数の要素が絡んでいるため、必ずしも教育や研修の成果が要因になっているとは限らないので注意が必要です。

 

例えば、営業研修を受けた社員だけが突出して成績が伸びている、マナー研修に参加した部署のみ明らかにクレームが減少しているという結果が出ている場合は、教育や研修の成果が出ている可能性が高いといえるでしょう。

評価を行う上で大切なのは社員・部下と対話をすること

教育・研修の目的別に評価方法について解説しましたが、実際に効果測定をしようとしても、なかなか的確に評価ができない場合もあります。重要なのは目的別に適切な方法を用いることです。

 

例えば、レベル1で成績やクレームの件数などを調べても違いはほとんど見られないでしょう。社員や部下の考え方やマインドが変わった段階ではありますが、具体的に知識やスキルが身につき、行動に移るという段階ではないからです。そうなると、自ずとアンケートやレポートなどによる評価に限られます。

 

逆にレベル4で感想文を提出させても、目的を達成できているかどうかを判断することはできません。いくら「興味深かった」「仕事に役立ちそう」と感想を書かれても、結果が出ていなければ意味がないからです。レベル4の場合は、客観的にデータで判定する必要があります。

このように教育・研修を実施する際には、必ず目的を明確化し、さらにそれに合わせた評価方法についても検討しておくことが大切です。

 

いずれの段階においても教育・研修を受けた社員・部下との対話が必要となってきます。例えば、関係性が十分でないとアンケートや感想文の提出を求めても忖度して本音を書いてくれないかもしれません。本当は役に立っていない、学んだことが身についていないのにも関わらず、アンケートやレポート、面談では「ためになった」「勉強になった」と答える可能性があります。教育や研修に参加させる意図が伝わらず、「上司が言っているから」と参加するのが目的となって行動に反映されない可能性もあります。

 

逆に普段から対話ができていれば、社員や部下の本音が聞けます。また普段からコミュニケーションをとって情報を交換し、様子を把握しておくことで、前後の言動の違いなども見ることができるでしょう。

このように、日頃から社員・部下と対話を重ねていれば効果測定も容易になり、教育・研修の効果がアップする可能性も高まるのです。

まとめ

教育・研修は実施すること・参加することが目的ではありません。考え方や知識・スキルを身につけ、行動を起こし、結果を出すことで、はじめて効果があったといえます。

教育・研修を行った後には、行動モニタリングやデータ分析、社員・部下との対話などを通じて「どのような変化があったのか?」「どう仕事に活かせているか?」を把握しましょう。そのためには、日頃のコミュニケーションが重要です。

 

Goodモチベーションでは、コミュニケーションや面談を通じて、社員・部下のモチベーションを可視化するツールを提供しています。モチベーションの状態は、職場の人間関係や業務内容、効率、待遇など課題解決のヒントとなり、「モチベーション診断→面談→改善」というサイクルを回すことで、生産性の向上や早期離職の防止につながります。

 

こうしたモチベーションからも教育や研修の効果測定を行うことができ、高いモチベーションを維持させることが、教育・研修の効果を最大化させることにもつながります。社員・部下との対話を増やしながら人材を育成し、強い組織を作っていきましょう。

 

Goodモチベーションの詳しいサービス内容はこちらのページをご覧ください。

 

人生100年時代の働き方を考えたことはありますか?

各個人によって様々だと思いますが、定年の延長や再雇用を実施している企業が増えてきています。

 

今後の在職中の副業やWワークなども増えてくることでしょう。

大企業と中小企業では、そのスピードは異なると思いますが、

絶対的な終身雇用制度は減少していくと思われます。 

 

企業としては、離職は減らしたいのに終身雇用は避けるという真実。企業としては、「いわゆる使える人材」のみ確保したい!!

 

そんな時、我々労働者は副業をどのように考え行動を移すべきなのか?

企業側は、どう人材を定着、確保するべきなのか?

相反する目的に対してそれぞれのメリット・デメリットの解説及び、今後の世間の流れなどを企業労務の専門家に解説してもらいます。 

 

ぜひ、申込頂き視聴してください。

 

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社労士が解説!副業・兼業解禁!?

人生100年時代の雇用と

新たな労務トラブルとは?【無料Webセミナー】

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▼詳細・お申込はこちら

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■2社共同開催■

 【社会保険労務士法人ネクステップ】×【株式会社電算】

大手企業を中心に解禁が進む「副業・兼業」。企業・社員双方に

とってのメリット・デメリットには、どんなものがあるの

でしょうか?「副業・兼業」解禁の先にある社会とは、

会社とは、どんなものなのでしょうか。

副業に関する労務トラブルの事例、労務管理の注意点や就業規則

等について、労務のスペシャリストである社労士2名を迎え、

対談形式でお話を伺っていきます。

 

 

<企画の主旨>

「人生100年時代」と言われている今、定年の引き上げだけで

なく、柔軟な働き方のひとつとして、大手企業を中心に「副業」

および「兼業」という働き方が広がりを見せています。

現在は働き方改革の影響もあり、テレワークで働きやすい

エンジニアやデザイナーをはじめ、営業・マーケッター、

コンサルティング、経理、人事など、幅広い業種・職種で

行われてきています。

 

従業員個人のスキルアップや、新たな気づきを獲得させることを

目的に「副業・兼業」を解禁したり、

従業員側としても、現在の会社に所属しながらスキルを磨く

ことができ、収入も確保できる等のメリットがあると考えられて

います。

 

一方で企業としては、副業・兼業解禁に対応した就業規則・

ルール等の整備を検討しなければならなかったり、

労働時間の把握や健康管理など、労務管理が複雑化するといった

デメリットや意見も聞かれます。

 

 

さらに働き方改革、新型コロナウイルスの影響によるテレワーク

の浸透で、「副業・兼業」人材の活用は今後もより広がりを

見せていくでしょう。

 

時代の変化とともに様々な働き方が実現していく中、

「副業・兼業」という働き方は、企業の経営と従業員に

どのような影響を与えていくのでしょうか?

 

また企業として、「副業・兼業」の可否を判断しなければ

ならない際の注意事項とは何なのでしょうか?

本セミナーでは、労務に関するスペシャリストである社労士2名を

迎え、副業・兼業解禁のメリット・デメリットをはじめ、

労務トラブルの事例、副業・兼業を解禁した場合の労務管理の

注意点や、必要な就業規則等についてお話を伺っていきます。

 

 

<対談内容>

●「副業・兼業」と就業規則について

●「副業・兼業」を規制してきた理由は?

●人生100年時代の働き方とは?

●なぜ、大手企業は

 「副業・兼業」OKの企業が増えてきているのか?

●中小企業は、どうする?

●企業/社員から見た「副業・兼業」のメリット・デメリット

●「副業・兼業」を行うにあたっての注意事項

●「副業・兼業」における裁判例

●「副業・兼業」解禁時の労務管理のポイント

●「副業・兼業」申請制にした場合の注意点

●「副業・兼業」解禁もしくは、禁止を明確にする為に

 必要な就業規則とは?

●「人生100年時代」の働き方とは、

 どのようになっていくと予想されるか?

 

■日時:2021年12月8日(水)   14:00~14:55

  Web配信(事前収録した動画を限定公開)

 *お申込いただいた方へ視聴URLをご連絡いたします。

 *上記日時から数日間視聴することができます。

  (公開期間:2021年12月15日(水)18:00まで)

 

■参加費:無料

 

■参加条件

 ・法人経営者

 ・法人の人事労務ご担当者

 ・法人に所属し、「副業・兼業」に関心をもっている方。

*フリーランス、自営業者の方は参加をお断りさせていただく

 場合がございます。

 

■応募締め切り:2021年12月8日(水) 12:00まで

▼詳細・お申込はこちら

https://good-motivation.com/seminar/2021-12/

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▼GoodモチベーションHPはこちら

https://good-motivation.com/index.php

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テレワークはどうしても物理的・心理的な距離が生じ、コミュニケーションが希薄になりがちです。今はいいかもしれませんが、このまま放置しておくと大きな問題にもなりかねません。

今回は、テレワーク下であっても社内でのコミュニケーションを活性化する方法や工夫について解説します。ぜひ、コミュニケーション不足で大きな問題が発生する前に対策を行いましょう。

コミュニケーション不足で発生する問題とは?

まずはテレワークでコミュニケーションが不足することによって発生しうる問題について考えていきましょう。

・部署内外で連携がとれない

オフィス勤務であれば、なにか問題が発生したときに部下が上司に相談する、あるいは社員間で応援を求めるなど、連携を緊密にとることができます。また、他部署であっても同様です。

しかし、テレワークではそうはいきません。接点が少なくなってしまい、電話やメールで連絡をとるにもタイムラグが生じる可能性があります。相手の状況もわからないため気軽に相談しづらくなり、部署内外で連携がとりにくくなってしまいます。

・生産性の低下

上記のように部署内外で連携がとれなくなってしまうと業務のスピードや質が落ち、生産性が低下する可能性があります。例えば、オフィス勤務であればひと声掛けて返事がもらえていたことも、リモートワークだとメールで1日後に返事が返ってくるというケースも少なくありません。

仕事を指示したり依頼したりしても、相手に意図が正確に伝わっておらず、十分な成果物が出来上がらないといったリスクも高くなります。

・モチベーションの低下

自宅で集中して仕事をすることは、思った以上に難しいものです。人の目がなく、スマホやテレビ、ゲーム、ベッドなどの誘惑も多く、サボろうと思えばいくらでもサボれる環境の中で仕事に対するモチベーションを維持するのは容易ではありません。

・会社に対する不満の蓄積

リモートワークでは、仕事の過程やプロセスで評価しづらいため、どうしても結果が重視されます。物理的な距離も遠く、コミュニケーションも希薄になると、「自分は評価されていないのではないか」「頑張りを認めてくれない」といった不安が強くなり、やがてそれが会社に対する不満となって蓄積されてしまいます。

・メンタルヘルスの不調や離職

対面で人と話すことで気分が紛れたりストレスが発散できたりする側面もありますが、リモートワークではそれも難しくなります。不満や不安が溜まり、それを抱え込んでしまうとメンタルヘルスの不調にもつながりかねません。また、会社への不満が大きくなった結果、離職につながる可能性も高くなります。

テレワークでもコミュニケーションを円滑にとる方法

やはりテレワーク下では物理的な距離が離れているため、どうしてもオフィス勤務とは違った方法でコミュニケーションを密にする必要があります。特に以下のような点を意識してみるとよいかもしれません。

・業務の見える化(情報の共有)

テレワークの大きなデメリットとして他者の状況がわからないことが挙げられます。現在行っている業務の内容や進捗状況、抱えている問題点や悩みを逐一把握できるように部署内で共有しましょう。例えば、チャットシステムなどで簡易的な日報を投稿する、スケジュール管理や進捗管理システムを導入するといった方法が挙げられます。

・目標の明確化

テレワークを行っていると、どうしても目標を見失いがちです。他者とのコミュニケーションもなく、孤独に仕事を進めていると、「自分は何のために働いているのだろう?」という気持ちに陥ってしまいます。

また、前述のとおり仕事を依頼しても意図が正確に伝わらないために、ミスが発生する可能性もあります。オフィス勤務以上に「この仕事は何のために行うのか?」「会社や自分の部署が中長期的にどこに向かうのか?」という目標を明確にすることが重要です。

・早期のケア

オフィス勤務では態度や表情、顔色などでメンバーの状態を把握し、必要に応じてケアすることができますが、テレワークではそれができません。知らずしらずのうちに部下が不満を抱えていてメンタルの不調に陥ったり、離職につながったりという事態に陥るリスクが高くなります。

部下が抱えている問題点や不満を早期にキャッチアップして、的確なケアを行っていくことが求められます。

テレワークにおけるコミュニケーション活性化の工夫3選

テレワーク下においても、コミュニケーションを活性化させて組織全体の生産性をアップさせることも可能です。そのコツを3つご紹介します。

・コミュニケーションツールの導入(顔が見えるツール)

まずはコミュニケーションができる環境を整えましょう。電話やメールなどの従来のツールを使っても業務自体を行うことは可能です。しかし、表情が見えないため精神的な距離がどうしても遠く感じてしまいます。

顔が見えるビデオチャット(ZoomやSkypeなど)を導入すれば相手の様子もわかるため、より密なコミュニケーションをとることができます。

・適度な雑談も取り入れる

オフィス勤務では、休憩室や喫煙所あるいはランチタイムや作業のちょっとした合間など、雑談をする場が数多くあります。一見無駄に思える雑談も、情報共有やメンバーの様子を知るという点では非常に重要な役割を果たします。

電話やビデオチャットなどで打ち合わせを行う場合は、適度な雑談も取り入れましょう。本題に入る前に軽く雑談をする「アイスブレーク」を取り入れることで、緊張感を和らげる効果が得られます。また、雑談の中から貴重な情報が得られたり、部下が抱えている業務上の問題点や悩みを発見したりすることにもつながります。

・部下の不満や要望を吸い上げる

部下が問題点や不満を抱えていたとしても、それをシグナルとして発してくれるケースは多くありません。ある日突然メンタルの不調が発生したり、退職したいことを告げられたりしてようやく発覚するケースが大多数です。

特にテレワークでは誰にも相談できない・しづらい環境になるため、その傾向が顕著となります。そのため、上司は普段以上に部下の不満や要望に敏感になりましょう。特にテレワークを導入した直後は、「仕事を進めるにあたって問題点がないか?」「悩みや困っていることはないか?」と問いかけてみるなど、しつこいくらいに確認してもよいかもしれません。

まとめ

テレワーク下においてもコミュニケーション不足を解消する方法は数多くあり、工夫次第でコミュニケーションが円滑にとれ、部署内外の連携が強固となり、生産性を高めることも可能です。

特に重要なのは部下が抱えている悩みや不満をしっかりキャッチアップし、早期にケアすることです。これによって離職、生産性の低下などの問題を防ぐことが可能です。ただし、相手の様子がわからないテレワーク下においては、部下からのシグナルを待っているだけでは不十分。上司が逐一状況確認やヒアリングを行う必要があります。

こうした課題に対し、おすすめしたいのが従業員のモチベーション状態を把握するGoodモチベーションのツールです。Goodモチベーションでは、従業員の本音を引き出すアンケートをオンライン上で実施し、その結果を元にモチベーションを診断して可視化するサービスを提供しています。アンケートは、仕事、社風・経営、人間関係、キャリア・評価、待遇という5カテゴリをベースに、さらに細分化した25項目から社員のモチベ―ションを詳細に分析。テレワークで見えにくかった従業員の悩みや課題を可視化することで、個々人が今、どのような状態なのかを把握することができるのです。

そしてアンケートから分析したモチベーション診断と個別面談で適切なケアを実現。研修会社、社労士、産業医とも連携しながら改善案のご提案もいたします。「診断→面談→施策→効果検証」というPDCAサイクルを回すことで、会社全体の職場環境改善につながります。

今回の記事が貴社のコミュニケーションの活性化と生産性向上のヒントになれば幸いです。

 

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企業は人の集合体です。もちろん、個人のモチベーションはそのときの気分の波によって変化しますが、会社組織の経営・運営・マネジメントを考える上では、それが安定している必要があります。従業員である“個”のモチベーションを維持し、強い“組織”をつくっていくことこそが経営、人事、あるいは管理に携わる者の責務と言えるでしょう。

今回は、個人のモチベーションを維持し、組織改革を成し遂げるために必要不可欠なマインドと具体的な施策について解説します。

そもそもモチベーションとは?なぜ低下してしまうのか?

まずはもう一度「モチベーションとはどういうものなのか?」を見直してみましょう。モチベーションには、大きく以下の2種類があります。

・外発的動機づけ

ある行為そのものではなく、その外部からもたらされる外発的要因(報酬や利益)がモチベーションの原動力となっているケースが外発的動機づけです。例えば、「給料や賞与を得るために仕事をがんばる」「資格試験に合格するために勉強する」などが典型的な例です。

外発的動機づけを高める施策は、社員にとってゴールが見えやすく、自分の利益に直結するため即効性がある一方で、外発的要因に慣れてしまい、持続性が弱いという側面もあります。

・内発的動機づけ

内発的動機づけは、行為そのものに対する興味・関心がモチベーションの原動力になっていることを指します。趣味や娯楽、ボランティアなどが挙げられます。報酬が発生しないにも関わらず、それらの行為を行うのは、「好き」「おもしろい」「興味がある」といった内発的要因が働いているからに他なりません。

仕事に高い興味や関心を持たせる必要があるため、内発的動機づけを高めるのは容易ではありませんが、活動そのものがモチベーションの原動力となるため、長く持続する傾向があります。

・モチベーションが低下する原因とは?

社員のモチベーションが低下する理由は人それぞれですが、「待遇に不満がある」「仕事内容が魅力的ではない」「人間関係に問題を抱えている」のいずれかに当てはまるケースが大多数と言えます。「待遇に不満がある」は「外発的動機づけ」が弱まっている状態「仕事内容が魅力的ではない」は内発的動機づけです。そして「人間関係に問題を抱えている」は両方の側面があると考えられます。

まずは、社員のモチベーションが低下している要因を見つけ、さらに外部的動機づけ・内発的動機づけを刺激する施策をとる必要があります。

モチベーションを維持させるための施策

ここからは具体的に社員のモチベーションを維持させるための施策について考えていきましょう。

・社員が抱えている不満や問題点をヒアリング

モチベーションを向上させるためには、低下している要因を分析しなければいけません。給与や賞与に不満がある、仕事がつまらない、人間関係に悩んでいる……モチベーションが低下するのは何らかの原因があるはずです。そして、それを取り除かない限り、モチベーションが上がることはありません。社員に対してヒアリングを行い、不満や問題点を明らかにしましょう。

・職場環境を整える

まずは社員が働きやすい職場環境を整えることが重要です。評価基準や給与、賞与など報酬体系の見直し、福利厚生の充実といった環境を整えることで外発的動機づけを刺激することができます。

ハラスメント対策を行う、コミュニケーションがとれる場を設けるといった施策などで人間関係の不満を解消することができれば仕事に前向きになれて、内発的動機づけが高まる可能性があります。

・会社の方針や理念を浸透させる

もともと社員は、会社の理念に共感して入社してきたはずです。にも関わらず、モチベーションが低下しているのは、目的意識が失われているケースが考えられます。

会社のビジョンが明確になっていれば、社員一人ひとりが自分の役割を自覚して働くことができるようになります。さらに、全員が同じベクトルに向いていれば仲間意識が芽生えて組織が活性化し、仕事が「おもしろい」と思えるようになり、内発的動機づけにつながります。

・個人の目標やキャリアを明確にする

会社の方針や理念を浸透させた上で、「個人としてどうするか?」を明確にする必要があります。例えば、バリバリ難しい仕事もこなしてキャリアアップしたいのに雑用ばかりやらされている、逆にライフワークバランスを重視して無理なく働きたいのにシビアに成果が求められる、というように、個人が望む働き方と会社が与える役割にギャップが生じていると、大きくモチベーションが低下することになりかねません。

社員個人の目標やキャリアプラン、あるいは希望する働き方を把握し、それに合わせた配置や役割を考えることが大切です。

モチベーションを維持させるために上司が持つべきマインドとは

部下のモチベーションを高めて組織改革を成し遂げるためには、上司や経営者のマインドの改革が必要不可欠です。特に以下のようなことを心がけてみましょう。

・プロセスや“がんばり”を評価する

人事評価を行う際には、ともすると結果で評価しがちです。特にテレワークが普及した昨今では、部下が働いている様子が見られないため、その傾向がさらに顕著となっています。

こうした状況では、「自分のがんばりが評価されていない」という不満がモチベーション低下につながりやすくなります。逆に結果が出ていなくてもプロセスが評価されていれば、「ちゃんと自分のことを見てくれているんだ」と実感が持て、モチベーションがアップします。結果ももちろん大切ですが、同様にプロセスや過程についても評価しましょう。

・社員一人ひとりに共感を示す

部下から悩みを打ち明けられたら、上司の立場としてはついついアドバイスや指示をしてしまいがちです。しかし、一方的に自分の考えを押し付けるだけでは部下が「自分の気持ちや悩みを理解してくれていない」と感じてしまいます。

自分の悩みに共感してくれる人、自分の気持ちをわかってくれる人がいれば、社員のモチベーション向上につながります。まずはアドバイスや指示は後回しにして、しっかりと部下の話に耳を傾けましょう。

・叱るより褒めるを実践

「叱る」という行為は、相手にマイナスの感情を与えてしまいます。部下を叱り続けていればどんどん萎縮してしまい、本来のパフォーマンスが発揮できなくなってしまう可能性があります。場合によっては、パワハラととらえられるリスクも考えられます。

人間誰しも良いところと悪いところがあります。悪いところを叱責して直すよりも、良いところを褒めて伸ばすほうが部下のモチベーション向上につながり、人材育成の効率化という面でも優位性があります。

・自分自身(経営者・管理者)がモチベーションを高く保つ

「部下は上司の鏡」という言葉があります。経営者や管理者自身が後ろ向きな言動を行えば、それが部下にも伝播し、職場全体のモチベーション低下につながります。また、モチベーションが低い上司が部下に「やる気を出せ」と言っても説得力がありません。自分のモチベーションを高めることこそが一番大切だと言えます。

まとめ

部下のモチベーションを維持させることは容易ではありません。しかし、社員個人個人のモチベーションがアップすれば、社内に活気があふれ、生産性が高い組織改革が実現できます。

 

モチベーションを維持させるためには、部下が抱えている悩みや問題点を洗い出して解消し、さらに外発的動機づけ・内発的動機づけの両方を高める施策を行っていく必要があります。特に重要なのは原因究明です。いくら施策を行ったとしても、問題点が残り続ける限り、モチベーションが向上することはありえません。まずはしっかりと部下にヒアリングを行い、モチベーションが低下している原因を突き止めましょう。

 

 

多くの管理職の皆さんも、実は同じ悩みを持っていることが多いです。部下の状況やモチベーションを把握することは簡単ではありません。そんな管理職や人事などにおすすめしたいのが、面談サポートツールの「Goodモチベーション」アンケートです。

 

Goodモチベーショ(https://good-motivation.com )では、従業員のモチベーションを把握し、改善するための支援サービスを提供しています。仕事、社風・経営、人間関係、キャリア・評価、待遇という5カテゴリをベースに、さらに細分化した25項目からなるアンケートを定期的に実施。前回の結果と比べて行動変容を詳細に分析し、モチベーションが低下している要因や職場の問題点を的確に分析することができます。

 

診断や面談の結果から今職場に必要とされている施策のご提案も可能です。組織の変革を目指すことができるため、ぜひご検討ください。

 

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大手企業を中心に解禁が進む「副業・兼業」。企業・社員双方にとってのメリット・デメリットには、どんなものがあるのでしょうか?「副業・兼業」解禁の先にある社会とは、会社とは、どんなものなのでしょうか。
副業に関する労務トラブルの事例、労務管理の注意点や就業規則等について、労務のスペシャリストである社労士2名を迎え、対談形式でお話を伺っていきます。

企画の主旨

「人生100年時代」と言われている今、定年の引き上げだけでなく、柔軟な働き方のひとつとして、大手企業を中心に「副業」および「兼業」という働き方が広がりを見せています。
現在は働き方改革の影響もあり、テレワークで働きやすいエンジニアやデザイナーをはじめ、営業・マーケッター、コンサルティング、経理、人事など、幅広い業種・職種で行われてきています。

従業員個人のスキルアップや、新たな気づきを獲得させることを目的に「副業・兼業」を解禁したり、
従業員側としても、現在の会社に所属しながらスキルを磨くことができ、収入も確保できる等のメリットがあると考えられています。
一方で企業としては、副業・兼業解禁に対応した就業規則・ルール等の整備を検討しなければならなかったり、
労働時間の把握や健康管理など、労務管理が複雑化するといったデメリットや意見も聞かれます。

さらに働き方改革、新型コロナウイルスの影響によるテレワークの浸透で、「副業・兼業」人材の活用は今後もより広がりを見せていくでしょう。
時代の変化とともに様々な働き方が実現していく中、「副業・兼業」という働き方は、企業の経営と従業員にどのような影響を与えていくのでしょうか?
また企業として、「副業・兼業」の可否を判断しなければならない際の注意事項とは何なのでしょうか?

本セミナーでは、労務に関するスペシャリストである社労士2名を迎え、副業・兼業解禁のメリット・デメリットをはじめ、労務トラブルの事例、副業・兼業を解禁した場合の労務管理の注意点や、必要な就業規則等についてお話を伺っていきます。

対談内容

  • 「副業・兼業」と就業規則について
  • 「副業・兼業」を規制してきた理由は?
  • 人生100年時代の働き方とは?
  • なぜ、大手企業は「副業・兼業」OKの企業が増えてきているのか?
  • 中小企業は、どうする?
  • 企業/社員から見た「副業・兼業」のメリット・デメリット
  • 「副業・兼業」を行うにあたっての注意事項
  • 「副業・兼業」における裁判例
  • 「副業・兼業」解禁時の労務管理のポイント
  • 「副業・兼業」申請制にした場合の注意点
  • 「副業・兼業」解禁もしくは、禁止を明確にする為に必要な就業規則とは?
  • 「人生100年時代」の働き方とは、どのようになっていくと予想されるか?

日時

2021年12月8日(水)   14:00~14:55
  Web配信(事前収録した動画を限定公開)
*お申込いただいた方へ視聴URLをご連絡いたします。
*上記日時から数日間視聴することができます。(公開期間:2021年12月15日(水)18:00まで)

参加費

無料

参加条件

・法人経営者
・法人の人事労務ご担当者
・法人に所属し、「副業・兼業」に関心をもっている方。
*フリーランス、自営業者の方は参加をお断りさせていただく場合がございます。

応募締め切り

2021年12月8日(水) 12:00まで

申し込みはこちら (外部申込みページへ移動します。予めご了承ください。)