「スマートメーターの問題点は、プライバシーの侵害、電磁波過敏症のような健康被害、電気料金が何倍にもなる実例があること、発火して火災の原因となった事例報告です。スマートメーターは、30分毎にデータ収集する仕組であり、各家庭を監視する工作ツールと見ています。」
7月中旬に義母の家のスマートメーターの切替の話を伴侶から聞いていました。義母の家はオール電化なので、近いうちにスマートメーターに切替える必要があるという北海道電力からの案内が届いていていました。義母に関わる出来事は、ワークのヒントとなったことが過去に幾度もありました。
ベランダの植木鉢を整理して欲しいと頼まれたことから「富士山のお鉢巡り」、上野千鶴子の本を買ってきて欲しいという要望に由来する「上野千鶴子」、喉が不調などの龍角散を買ってきてということから「龍角散」に繋がっていました。今回の「スマートメーター」もワークのヒントだと感じました。
「スマートメーター」について調査とワークを進めることにしました。スマートフォン、スマートウォッチなど「スマート」がつく情報技術機器はありますが。個人的には「スマートメーター」の名前は知っていましが、あまり知識はありませんでした。
コトバンクによると、『スマートメーター(smart meter)は、通信機能を備えた電力計。家庭、オフィス、工場などの電力の利用状況をリアルタイムに把握することで、需要予測や節電に利用される。次世代電力網スマートグリッドの中核技術の一つとされる』と記されています。
《新電力おおいた㈱》には、『【スマートメーター】とは、この旧式電力量計に変わり、人員削減や省エネ誘発を目的に導入された、通信機能を備えた新しい電力量計なのです。スマートメーターは30分ごとの電力データを電力会社に無線で飛ばしているため、検針員がいちいち各家庭を訪ねてデータを読み取る必要がありません』とあります。
従来のアナログの電力量計は、検針員の人が各家庭を訪問して電力量計の数値を読取っていましたが、スマートメーターは検針員が必要なく電力会社にとって省力化できるのです。だたし、消費者である家庭にとっては、30分ごとの電力データが遠隔で収集されることになります。
スマートメーターは、支配層の監視システムの1つだと感じます。さらに、調べていくとWikipediaには、問題点が列挙されていました。『スマートメーターでは、節電や電力制御に有効な情報として、きめ細やかなデータ収集が可能であるが、一方でプライバシーの観点で課題があるとの声がある。
スマートメーターの標準化を行っているアメリカ国立標準技術研究所は、データを欲しがる層を次のように例示している。事業者、電力顧問会社、保険会社、マーケター、司法関係者、民事訴訟人、家主、探偵、報道機関、債権者、そして犯罪者である』。
『スマートメーターは通信機能を保有しているため、電磁波による人体への影響を気にする声(電磁波過敏症)がある』。『メーターの普及率が高いカリフォルニア州を中心に健康被害が訴えられている。出典の調査によると、アンケート回答者の68％がメーカーをPacific Gas and Electric Company だと応えた。
主訴は睡眠障害、頭痛、耳鳴りなど様々で、回答者のほとんどがアナログメーターを望み、その設置料金の請求を不当だと回答した。オーストラリアではビク
トリア州だけがスマートメーターを大々的に導入し、同州市民から健康被害が訴えられた。日本でも被害報告がある』。
『スマートメーターは品質にばらつきがあり、最悪の場合メーターが発火して火災の原因となった事例が報告されている。また、先のカリフォルニア州ではメーター設置後に約1500人もの顧客が、電気代がそれまでより何倍にもなったと苦情を述べている』。
スマートメーターの問題点をまとめると次のようになります。(1)30分ごとの電力データが遠隔で収集されており、個人情報やプライバシーの問題がある。(2)睡眠障害、頭痛、耳鳴りなど様々の電磁波過敏症のような健康被害がある。(3)電気料金が旧式の電力量計の時の何倍にもなるケースがある。
(4)発火して火災の原因となった事例が報告されている。スマートメーターは、電力会社にとっては省力化、効率化になり、メリットが大きいですが、消費者の家庭にとっては、デメリットも多くなっています。特に、(3)の「電気料金が旧式の電力量計の時の何倍にもケースがある」ことはおかしな点だと思います。
アナログメーターからスマートメーターに切替えると電気料金が上がることについて、さらに、ネットで調べていくと、2020/3/28の電磁波問題市民研究会公式サイトの記事《スマートメーター誤検針で東京新聞が続報 電気料金が８倍に！！》を見つけました。
『アナログメーターをスマートメーターに交換したところ、電気料金が前年同月などと比べて約２倍になったとの情報が当会へ寄せられ(会報第１１９号参照)、この情報を東京新聞へ提供したところ、同紙で掲載されました(会報前号既報)。
すると、東京新聞の読者から「うちは８倍になった」との情報が同紙へ寄せられ、10月27日付で掲載されました。火災問題から始めて、拒否できるかなど、スマートメーター問題を追及してきた同紙は、この日の記事に「スマートメーター もはや恐怖」という見出しをつけるに至りました。
記事によると、東京23区内のマンションに住む50代女性は、8月1日にスマートメーターに切り替わりました。「火災が起きているのを知っていて本当は嫌だったけど、マンションの改修工事を機に一斉に交換されてしまって」と女性は話しています。
「スマートメーターが嫌な需要家(電力消費者)には納得していただけるよう丁寧に説明する」という東電の説明が口だけであることが、このケースでも分かります。女性はこれまで電気料金のことを気にしたことがありませんでした。
しかし、同紙の記事を読んで不安がよぎり確認したところ、7月分の料金約6500円に対し、8月分は8倍近い約5万円であることが判明して「高すぎて、心臓がばくばくした」。暑い時期でクーラーを使う時間が増えるとは言え、一人暮らしの上に日中は仕事で家を空けるので、それほど多く使うわけはありません。
東京電力エナジーパートナー(東電EP。東電を分割して出来た電力小売事業者)へ事情を訴えると、男性社員は「完全におかしい数字。今のところ何らかの故障があったのかな、としか返事ができない。メーターを調べさせてもらいたい」と返答。別のメーカーのスマートメーターに交換し、その後は異常は発生していないが、東電EPから原因が分かったという連絡はないとのことです。
メーターそのものは、送配電事業者である東京電力パワーグリッド(東電PG)の管轄です。同紙が東電PGに質問したところ、一般論として「落雷や外部からの力が加わったことによる破損など」でメーターが故障し、電気料金が多くなったり少なくなったりした事例はあるとのこと。
さらに「など」の中身を尋ねると「原因不明のものもあろうかと思う」と認めたが、故障による誤請求の件数は集約していないということでした。そのような重要な事象について本当に集約していないのならば驚くべきことですが、東電の体質を考えると、隠しているだけかもしれません。
シンプルで頑丈な構造のアナログメーターとは違い、スマートメーターはそれ自体が精密な電気機器です。家電などから発生するノイズが電磁干渉を起こしてスマートメーターなどの電子式メーターを誤作動させる可能性が指摘されています。不幸にしてスマートメーターに交換されてしまった皆さんは、毎月の請求額に十分注意されることを、おすすめします』。
スマートメーターに切替えると電気料金が2倍や8倍になるというのは、馬鹿げています。しかし、これまでの調査とワークから発電所が支配層の松利権の工作拠点であり、発電所には嘘と工作で固められていることが分かっています。自分たちだけ巨額な利益を得るために真実を隠蔽してきたのです。
発電所を所有・運営する電力会社についても、表と裏で使い分けて国民を騙して、経済的な搾取と支配を行ってきました。それ故に、電気料金の基準となる電力量計に、何か仕掛けや工作が成されていても何ら不思議ではありません。
支配層は、発電所だけに留まらずに、新たな工作ツールとしてのスマートメーターを出して来たと感じます。もう1つ考えられるのが、電気・発電所・電力会社の嘘・工作やいかさまの真実を表に出すための仕掛けです。不可解な事象が発生することで多くの人々が気づいていきます。スマートメーターの真相追及を続けていきます。
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