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谷本 憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員
▼原油価格の上昇を背景に物価上昇見通し復活
OPECプラス､サプライズ協調減産－5月から日量100万バレル超
石油輸出国機構(OPEC)と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は2日、5月から日量100万バレルを上回る減産を実施すると発表した。市場の安定を維持するために供給を据え置くとこれまで約束していたため、協調減産は意表を突く格好。(2日ブルームバーグ)
日曜日の報道、明けて月曜日はいきなり80ドル台からのスタートでした。
すべてが原油のせいとは言えませんが、期待インフレ率も再度上昇に転じています。
こちらはトランプ大統領在任期間中の原油価格の推移。
50～60ドルを中心に安定推移、最後は「コロナショック」に振り回されました。
一方こちらはバイデン氏在任期間中原油価格、3年超の平均は82ドルです。
「バイデンフレーション」と揶揄されるのは、このためです。
▼短期債利回り再上昇
米経済指標にそこまでの落ち込みが見られないうえ、物価見通しも依然高水準であることから、次回5月会合での25bp利上げを市場はほぼ織り込んでいます。
FedWatchによると、5月会合での利上げ確率は約85%となっています。
6月利上げ確率も19%ではありますが、復活しています。
このように直近会合での利上げ確率上昇は、短期債利回り上昇によるものです。
代表格「2年債」利回りは、このような推移です。
金融システムに対する不安から一時3.555%にまで低下した米2年債利回りでしたが、現在は再び4%を越える水準での推移となっています。
▼逆イールドも再拡大
一方こちらは米10年債利回り、3.6%程度にまで戻しています。
そして、2-10年債利回り格差はこのようになっています。
パウエル議長による議会証言が終わった3月8日に、逆イールドは40数年ぶりとなる1.079を記録、翌日のシリコンバレーバンク問題により一気に縮小しています。
今朝入電の利回り格差はマイナス0.625%、再拡大以降最大の逆イールドです。
市場が再び引き締め圧力を警戒し始めていることの表れであり、株価やインフレ率の下振れとなりそうです。
日経平均が上へ抜けるかどうか、注目です。
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