トランプ時代の幕開けが私たち日本人にとって何を意味するかを十分理解している40代以上の世代の日本人はほとんどいないと思う。
世界規模で人材の流動化が加速しているのだ。だが、それは理系の話であって、文系人材はスクラップ化が進んでいるのである。アメリカは、それが際立っていて、トランプ政権下では「優秀な理系人材」を今まで以上に吸収する。理系の日本人も吸い寄せられる。一方、日本は低技能外国人労働者を大量に吸収しているが高度技能外国人はやってこない。アメリカに行くからだ。その結果、日本の企業には日本人の高学歴文系人材がヘドロのようにこびり着きニッチもサッチも行かなくなる。ニッサンはその象徴だ。
これからの時代は能力ある者はアメリカの大学に進学し理系を専攻して「理系人材」になり「アメリカに住んで30万ドル以上を稼ぐ」時代だ。大雑把だが、日本の所得税率は30万ドル（約4500万円）相当だと45%だがアメリカは24%。日本は政府に搾取されているのである。
日本企業は下手をすれば壊滅する。何故なら東大、京大、早稲田、慶應などの「一流大学の文系学部卒の文系高学歴エリート」が日本企業を支配しているからだ。そういう連中を社長、役員にしている企業は5年以内に消滅する。トヨタや三菱UFJはそれを察知してトップは理系になっている。だが企業全体が文系人材で厚く覆われた状態のままでは数年以内に窒息して破綻する。トヨタは2026年に正念場を迎えよとしているが変革のスピードが遅く勝算はあまりないようだ。トヨタでさえ先が暗いのであれば、他の大企業はもっと暗いはずだ。一気に人材を理系に総とっかえしなければならないが、過去、日本の大学は理系人材を十分な数だけ育成してこなかったために理系人材の層が薄い上にトップ層が文系だからそれをやれない。即ち、破滅するしかない。
企業だけではない。政界、官界、大学も同じだ。日本全体が文系の厚い層で覆われているので数年以内に窒息、失速、破滅する。
従って今の小中高生は一刻も早く日本の教育システムから離脱し英米のシステムに移行しなければ、これからの時代を生き残るのは難しくなる。例え生き残れても低所得層から抜けきれず「息苦しい」思いをするだけの人生になるだろう。