今回もスキーマーのトレード手法を確認していくっす。
引き続き、証券会社について、説明していきたいと思うす。
1986年以降の日本政府による低金利政策により、
投資家達は、資産を担保に入れてまで、土地や株を買いあさったため、
地価やそれに連動して株価も、右肩上がりに上昇していったっす。
この現象をバブル経済といい、
投資家達が希望的観測により、土地や株式を購入した結果、
時価と実質の資産価値に、ギャップがある状態っす。
なぜこのようなことが起こるかは、
スキーマー-ヘッジファンドのスキーム-
で説明したっす。
バブル経済における、1990年以降のトレンド＝投資家心理転換のきっかけは、
いくつか考えられますが、下記の3つが大きいと思われるっす。
1989年5月以降の、日銀による公定歩合引き上げ
1989年12月以降の、外資系証券会社の裁定取引
1990年3月以降の、大蔵省の不動産融資への総量規制(銀行に対する貸し出し制限)
順を追って説明するっす。
まず、日本政府がバブル経済に対して、ようやく危機感を募り、
公定歩合を引き上げたっす。
これにより、借金の利率と地価上昇率、
それに連動する株価のギャップが緩和され、
投資家心理が冷え込んでいったっす。
(｡・ε・｡)ｷﾝﾘｶﾞｷﾂｲｶﾗ ｶﾘﾙﾉﾔﾒﾖｰ
次に、日経平均株価と日経平均先物との乖離(1,000円以上)に、
目をつけた外資系証券会社が、
裁定取引
とプット・オプション(株を一定価格で売る権利)の購入によって
儲けようと画策するっす。
外資系証券会社は、日本株式市場の暴落へ備え、
大量の現物買い、先物売りの裁定取引を実施したっす。
あわせて大量のプット・オプションも購入したっす。
プット・オプションを購入すると、
プット・オプションの販売者に対して、
特定の価格で株式(今回は先物株式)を売る権利＝買ってもらう権利を
得ることができるっす。
すなわち、販売価格は一定ですが、
将来の先物株式が下がれば下がるほど、
安く株式を購入できるので、
安く購入できた分が利益になるっす。
そして、ほぼ同時期の、1990年1月11日に、
不人気の国債を大量に購入したっす。
購入後に、損を承知で国債を売ったところ、
国債の価格が暴落したので、
政策で上がった金利が、さらに暴騰したっす。
金利が上がると、国債の需要も上がるので、
冷え込みつつあった株式市場から
国債市場へ資金が流れ始めたっす。
すなわち株式市場の暴落が始まったっす。
株式市場の暴落が始まると、
先物市場は、先行して急ピッチで暴落したので、
ここで外資系証券会社は、プット・オプションを行使し、
大量の裁定取引を解消したっす。
つまり、裁定取引で仕込んでおいた
まだ値下がりが始まったばかりの
割高な現物株式をいち早く売り、
すでに下がりきった
割安な先物株式を買い戻すことによって、
巨額の利益を確定したっす。
ちなみにこの時、日本人投資家達は、
一時的な下落として捉え、
まだ現物株式を買っていたみたいす。
その後、株式市場の事態を重く見た日本政府は、
不動産融資の総量規制をかけますが、もはや手遅れっす。
その後、地価、株価ともずるずる値を下げていくっす。
(｀・ω・´)ｵﾏｴﾊｽﾃﾞﾆ ｼﾝﾃﾞｲﾙ
そして、バブル経済崩壊は、
また新たな事件を引き起こす
きっかけとなってしまったす・・・
続きは次回で！
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最後まで読んで頂きありがとうございました。
皆様のお役に立てれば、幸いです。