島津論文と石井紘基 | ☆Dancing the Dream ☆

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「オウムは統一教会をラジカルにしたもの」
「オウムが行く前に統一教会が、ロシアに進出していました。
 ところが、そういう連中が、
 どうも何時の間にかオウム信者とすりかわってしまった。」

『オウム事件は終わらない』―カルト宗教と日本社会: オウム問題を考える議員の会
の中で、故・石井紘基氏は、このような会話を交わしていた。

石井紘基さんが指摘する
ロシアにおける「オウム真理教」・・
なにやら似ている。
例えばシリアにおける「ISIL」に。
「ISIL」も突如として現れ、
他の反政府過激派に代わり、
いつの間にかラッカを首都とし建国を宣言してしまった。

そして、
オウムもISILも・・
圧倒的な資金力をもち、
国家のように行政機関を構築し、
支配エリアのインフラを整備し、
メディアコントロールに長け、
サイバー技術に通じ、
詐欺的宗教指導者の元に組織された
国家を超えた武装集団。


統一教会と、
岸信介、安倍晋太郎、安倍晋三の家系は、
3代に渡って関係を結んできた。
さらに自民党政治家は、統一教会の国際勝共連合との
関係を深めた。

岸信介の肩に乗って日本に着床した統一教会
この外来種のたんぽぽの綿帽子の種の一つならば、
オウム真理教は、
安倍晋太郎がロシアへ
吹いて飛ばして育てた和種たんぽぽの種の一つ。
そして、オウムはロシアに蔓延り品種改良され、
以来彼らは日露を往来した。

ちょうど、これは、
2014年10月末、トルコ-シリア国境の町コバニの、
同時期・同じ場所で、
二人のジャーナリスト、セレナ・シムと後藤健二氏が目撃した
「ISILの兵士が乗った西側の戦車が行き交う国境」と同じように、
奇妙な光景だ。
トルコがパイプラインになって
NATOが敵のテロリストを支援しているのだから。

1980年代、財団「日露基金」による
安倍晋太郎は「日露大学」構想を打ちたて
その構想の元で、オウム真理教は、
92年頃から海外諜報機関の前衛として運営され、
ロシアでは、崩壊した国家の軍事技術者が雇用されたという。

これをオウムの側から見ると、
国内布教のPRのために、
アジア仏教国、チベット、スリランカ、ブータンの権威に会い評価され、
このブランド化が功を奏し国内有力政治家と結びつき、
ロシアへの足掛かりになったということなのだろう。

さらにこの口先三寸で安直に形成されたブランド力と資金力は、
オウムのモスクワ支部の教勢が
爆発的に拡大した要因となる。
オウムは、首相を含むロシア要人への献金によって
ロシアとの癒着を深め、
軍事物資の調達、特殊部隊軍事訓練ツアーの企画、
ラジオ番組枠の取得、教団オーケストラまでも組織した。

ちょうど80年代、息子・晋三は、
神戸製鉄(米)のマネージャーを務め、
後にオウム真理教に入信する村井秀夫もまた
神戸製鉄の研究者として勤務し、
ロシアの電磁気技術を「常温形成」鋼に適応させ(?)成果を上げた。
この例は、安倍晋太郎の日露カレッジのプログラムの一端に違いない。

また、晋三は米遊学中、JETRO(日本貿易振興会)米支所に配属され、
ここで東大ゲーマーに統率されたペンタゴンの防衛システム開発者の
ハッカーチームを形成し、これが後にオウムに送り込まれたという。

村井秀夫は、神戸製鉄を離れ、
オウム真理教の科学技術省大臣となり、
兵器開発の中心的技術者であるという疑惑が深まった。
彼は臆面もなく麻原が予言する来るべき人類滅亡の危機に際する
「資産総額1000億円をもつオウム帝国」の備えと展望を滔々と語った。

オウムの実務派、裏のトップと言われた早川紀代秀が記した
早川ノート」によると、
オウムを取り巻くコネクションの全体は、
表の自民党右派に留まらず、その裏にある黒いグローバル組織、
他の宗教団体、闇社会、第三国へと繋がっていくようだ。
記されていた言葉は・・
細菌兵器、神経ガス、サリン、LSD等薬物の生成、
ウラン採掘および濃縮技術、レーザー・マイクロ波、プラズマ波の研究
ロケットおよび人工衛星・・・。
そして、「11月→戦争」。
3月の地下鉄サリン事件はシュミレーションだったのだ。
11月に上空からサリンを散布し1,200万都民を抹殺する予定だった。
麻原の「ハルマゲドン」の序章を実現するために。
一斉摘発が一歩遅れていれば、実現しただろう。

この「破壊」を麻原は「救済」と呼んだ。
この点で「ISIL」を覆面とする
アメリカ、イスラエルの
「対テロ戦争」と銘打つ「テロリズム」の
巨大な詐欺ぶりとオウムは、ソックリだ。




オウム 科学技術省大臣 村井秀夫刺殺。
実行犯:山口組系羽根組の構成員の徐裕行。
村井秀夫:大阪大学大学院理学研究科修士課程修了、理学修士。
神戸製鋼(安倍晋三:1979年神戸製鋼に入社)に入社し
金属加工の研究に携わる。

1995年3月20日の地下鉄サリン事件を始めとする
一連のオウム事件から、
12年後、一回りの年月を経て、
第一次安倍内閣が誕生していた2007年のこと。

米・チェイニー副大統領が来日。
久間章生防衛庁長官を締め出し、
安倍とチェイニーは密談を交わし、
チェイニーは、ロシア・中国・北朝鮮封じ込め作戦とも言える
「アジア・太平洋4カ国同盟」のヴィジョンを授けた。

日本・インド・オーストラリア・アメリカの4カ国が、
ダイアモンドの形で、ロシア・中国・北朝鮮を包囲し対峙するという内容だ。

これは、2012年12月、プラハに本拠を置く国際NPO団体
「プロジェクトシンジケート」のウェブサイトに安倍が発表した論文、
「セキュリティダイアモンド構想」そのものである。
つまり、チェイニー案が種元なのである。

しかし、この4カ国のうち、
核保有に関してアンバランスがあり、
日本の不利は否めない。
そこで、安倍はロシア寄りのカードを見せた。

日本の政府と電力会社は、ウラン濃縮を
ロシアの国営・核独占企業ATOMPROMに移管した。
米国大使館の2007年9月22日付け外交電
「政府と国内の電力会社は、原子力発電所で使用するために、
 ウラン濃縮をロシア国営の核独占企業、アトムプロム(Atomprom)に
 移管するために、ロシアとの最終交渉に入ったことを昨日、知らされた」
これは、今まで日本が
アメリカのウラン濃縮会社、ユーゼック社(USEC)から
入れていた濃縮ウランを、ロシアに移行するいうことを
読売新聞がホワイトハウスに伝えたこと意味する文書である。

安倍晋三の系譜は、日本の核保有を望み、
米に対する露カードで揺さぶりをかけてきた。
祖父・岸信介は、戦時中、日本の原爆開発計画を育成し、
戦後は読売の正力松太郎らと同じくCIAから資金提供を受け、
首相として、民間の核開発計画を実行に移した人物である。
叔父・佐藤栄作は、日本核保有を是としながら、米の核の傘論に妥協。
非核三原則を唱え、ノーベル賞平和賞を受賞したが、
沖縄返還後も米と核持ち込み密約を交わした。
父・安倍晋太郎は、日露大学を設立し、旧ソ連崩壊の混乱期、
オウム真理教を用いて兵器技術者をリクルートしていた。

そして、2007年4月
安倍はブッシュと密談し、
①ブッシュ&チェイニー&DoE
②安倍&経産省
③イスラエルのエフード・オルメルト元首相
この3つのチームによって、
アメリカの核弾頭保管施設PANTEXから、
16トンの核弾頭を冷却容器に入れ、
ヒューストン港まで運び、日本に密輸したというのだ。

要するに、ブッシュらは、
安倍のおねだりを違法アクロバット方式で
聞き入れたということになる。

これらは、日本に優越意識を持ち続け、
日本の核開発に否定的なペンタゴンには伏せられていた。
隠密で行われ、ヒューストン港のハイウエイで
イスラエル系の警備会社の港湾監視官Roland Carnaby
ヒューストン警察によって銃殺された。
この件は、後々まで謎として疑問視された。

さて、日本に密輸された核弾頭は、
実は劣化したものであったことが発覚する。
日本はイスラエルに返却を要求するが、
イスラエルは応じず、
核開発担当の経産省は、
核拡散防止検査官の目を逃れるのに充分に遠い、
福島第一プラントで、
日立&GEが開発したプルトニウムをレーザー抽出する技術で
ウラン弾頭を濃縮することにした。
この作業には、原子炉1基分の電力を要した。 

ここで311の
東北大地震が発生する。

イスラエルのSTUXNETは、常に
日本の核施設を監視し狙っていた。
なぜなら、日本はパレスチナの権利を支援する発言を
繰り返していたからだ。

日本の核施設のコントロールシステムは、
ファイアウォールに常時、守られていたが、
地震で原発6基の後ろの送電塔が倒れ、
20分間シャットダウンしてしまう。
そこにSTUXNETウィルスが拡散し、
核施設のシステムが破綻し、
核弾頭の分裂が起き、大爆発。
きのこ雲が発生した。
これは、水素爆発ではない。

===以上は、裏取りが不明な点の多い、
   『島津論文』↓に依拠して考察した個人的メモです。あしからず。


島津論文(2011著作権登録)
CIA spook Roland Carnaby gunned down by intolerance
http://narcosphere.narconews.com/notebook/bill-conroy/2008/05/cia-spook-roland-carnaby-gunned-down-intolerance


島津洋一Yoichi Shimatsu(Journalist)
Yoichi Shimatsu is a Hong Kong-based freelance journalist, He is 'Editor at Large' at the 4th Media and former editor of The Japan Times Weekly in Tokyo and Pacific News Service in San Francisco. He has written commentaries on the Edward Snowden affair published in the South China Morning Post.




原口 一博 認証済みアカウント ‏@kharaguchi

国会Gメンの隊長石井代議士。「これが公表されれば政権が崩壊する。」平成14年10月25日、殺害される一週間前に私と交わした言葉です。闇金、外交機密費問題など当時、石井代議士が私とともに追及していたテーマ。その他にエネルギー利権の闇を追いかけていたらしいことが耳に入りました。
16:21 - 2011年5月28日