労働改革に実はAIビジネスのチャンスがある!! | ショーエイのアタックまんがーワン

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タッグチームLiberteenの漫画キャラクター・ショーエイが届ける、笑えるブログ・ショーエイの小言です。宜しくお願いします。

どうも…ショーエイです。

オープンAI、オープンAIと漠然と世の中語ってますが、

実は行政関係に絞ってAI構築を考えれば、

日本国内で十分にビジネスチャンスがあるのです。

 

偶々、ちょっと警察官とお話しする機会を得たのですが…

 

意外と業務状態が過酷すぎる!!

 

正直、警察が被害届を受理しないケースが多々存在し、

その機能性や倫理観を疑う部分も有りましたが、

言うなれば構造的な問題や、機能的な問題で、

人的作業が多すぎて、そこで生じる疲労感が、

純粋な善意を蝕み時間的な限界の下で、

選別意識が働いてしまうのだと理解しました。

 

警察官の代筆で被害届一つ作成するのも、

意外と大変な作業で、

まあ、被害者と言うより、

相手が代理の弁護士で、

そこから文章の添削を受ければ、

結構、真面な文章を作るのは大変な作業に成ります。

 

作家に限らずブロガーの方々も、

文章の作成には頭を悩ませていると思います。

自分の文章を如何に解かりやすく、

読み手に伝えるかという部分は、

かなりの労力を要します。

当方は使うことは無いですが、

今はオープンAIを使いこなせば、

多少アラガキ状態でも伝えたい事を記せば、

一般的に通じやすい文章には修正してもらえるので、

かなり便利になったと言えます。

 

ただし、法律的な要件や権利上の要件が絡むと、

人間が善悪を分別して判断する場合でも、

かなり難しい話になるので、

その中である意味最終的な判断を下す

司法関係者相手に伝えると考えた場合、

現状のオープンAIでは難しい部分とも考えられます。

 

こうした要件をAIとして機能化する場合、

少ない情報の中から、

様々なシステムと連動して、

速やかに状況を割り出せるものが必要に成ります。

 

いわば事件発生の日時、場所が特定できた場足、

その情報を元に付近の監視カメラの映像が抽出され、

警察に速やかに情報提供できるシステムで、

警察はその状況を自分たちで態々探して

時刻に合致する映像を抽出するまでの作業を、

簡略化できる状態にするわけです。

まあ、これは作ろうと思えばさほど難しくも無く、

発想としても別段特別では有りません。

寧ろ中国の監視システムの一部を応用している話です。

 

先に言っておきますが、

バカな政治家は中国政府の人権問題を批難しながら、

知らず知らずのうちに、

中国化したシステムを考えてしまう事です。

 

いわば中国のシステムでは、

監視カメラの映像から顔認証まで機能して、

事件の関係者、いわば被害者、被疑者、

さらには目撃者まで特定できます。

そしてそのまま住所、連絡先まで割り出し、

あとはそれを人為的に照合して、

そのAIが提出した情報が適切かを判断するだけです。

 

恐らくここまで自動的に抽出してくれるシステムだと、

警察もかなり楽になると思います。

被害にあった場合でも、監視カメラの視界内であれば、

直ぐに相手を特定できるため、

ある意味安心とも言えます。

犯罪抑止の意味でも、

犯罪は直ぐに特定されると知っていれば、

犯罪はしなくなる、しにくく成るわけです。

 

勿論、現状、中国政府もこのシステムは、

犯罪の発生時に関してのみ機能するもので、

権力が悪用するものでは無いと言ってます。

しかし、考えるべき問題は、

中国政府が悪用するか否かでは無く、

このシステムでは

権力側が悪用出来てしまう構造でしかないということです。

 

いわば犯罪に関係なく、

最悪な言い方をすれば、

政府の人間でなくとも誰かが

システムにハッキングアクセスしてしまえば、

特定の人物を追跡し監視出来てしまうという、

実は高度ではあるが技術的な脆弱性が生じます。

いわばAIが顔認証を用いて

人物を特定できてしまう故の脆弱性です。

 

監視カメラと顔認証のシステムが

リンクしていない場合、

基本的に顔認証AIを用いる場合でも、

照合していく操作の中で

人間の操作が関与しなければ成れあない部分が生じます。

自動で追跡は出来ません。

 

???

 

それでも自動で追跡できる?

違います!!

 

事後の追跡をする場合は、

リンクしていない状態でも追跡は機能します。

いわば事後捜査の場合、

時間の制限が無いからです。

ところがリンクした状態のシステムでは、

オンタイムの追跡が可能に成り、

ある意味、ターゲットを暗殺する場合、

容易に襲撃する場所まで計画しやすく成ります。

 

こんなのマフィアが使えたら、

現状の警備状態、関係者の位置特定、

そしてターゲットの現状位置まで丸見えで、

とても有難いシステムに成っちゃうわけです。

全ての情報がリンクされているから、

オンタイムで丸見えに成るわけです。

逆にリンクされていない場合、

その都度、人的動員で、

監視カメラにハッキングして、

イチイチ情報を特定していく作業が必要に成るのです。

 

勿論、セキュリティ上の構造で、

ハッキングを探知して、

その相手を特定して…と言った感じで、

まあSF映画や小説の様な流れで

こうした犯行との

高度な駆け引きが生じる中での話になりますが…

そのハッカーとセキュリティを担う側、

まあこれを権力側と表現しますが、

その中で話の結末として

誰が最終的にこのシステムの支配者に成るのか…

まあ、権力側ですね。

そう考えると…権力側が悪用してしまうと、

ある意味誰も太刀打ちできない状態に成るわけです。

 

なので民主的な権利を保持するという意味では、

独裁的な支配が可能に成るシステムは、

避けるべきと考える方が賢明なのです。

 

その上で日本とした場合、

日本の警察がより簡素化されたAIシステムで、

より効率的な活動ができる状態を

民主的な権利を保持した上で模索するところに、

現状の中国式システムが入れない、

ビジネスチャンスがあるという訳です。

まあ、完全防犯システムという点では、

中国のシステムはほぼ完成されつつありますので…

 

先ずは、人物特定と

監視カメラ、携帯電波、GPSなどとのリンクは、

顔認証に代わって特定できるシステムを採用する。

監視カメラと顔認証がリンクできる出来ると、

確かに犯罪者の行動も監視しやすく、

速やかな位置特定に繋がるが、

上記の悪用できる事項を踏まえて、

人的操作のもと、AIが監視カメラの情報から、

探索(検出)して位置特定するまでの

機能に止め、追跡に関しては

携帯電波と携帯などに備わるGPSで行う。

まあ、権力側が技術を保持してしまえば、

悪用出来る要件は同じに成るのですが、

公的な機能の限界はここまでとして、

残りの技術面は軍事的機密で扱う形を取るとします。

 

いわば、顔認証システムだけでは、

100%の特定は難しいですが、

高精度なカメラで、目の色彩まで特定できると、

実は100%に近づけるわけです。

中国のシステムではこの領域まで達しています。

 

日本の監視カメラの映像だけでは、

まだ目の色彩まで

検出する精度は備わってないと思いますが、

そこを逆に軍事的とすることで、

監視カメラでなく

寧ろ人工衛星の映像で対応する技術を

伸ばすべきと言っておきます。

恐らく日本の技術が優位性を持てる

イメージセンサーの技術向上にモチベーションを与える方が、

ビジネス的優位性は維持できると言えるわけで、

いわば、人工衛星の映像から

目の色彩判別できるような技術を研究しろ!!

と、いう話です。

 

それにより公的機関がテロ対策などで、

高度な追跡を必要とした場合、

日本なら自衛隊に協力要請という法的手順で、

対応するということです。

 

これは民主制の機能を守る、

三権分立の発想と同じで、

専門技術の分立で機能の専門性を分散させ、

逆に統合されない事で悪用出来る連動性を

手続き上で阻害するという形にするのです。

いわば公的に配置された監視カメラや

携帯電波のアクセス権限は、

警察組織に与え、

その他のGPSや衛星からの情報、

は軍事組織、日本では自衛隊に、

さらに公的で無く

個別に接地された物へのアクセス権は、

司法判断を要する形で、

分類するというより、

現状の法的権限を維持しつつ進化させる形で考えるべきです。

 

これにより被害届などは、

電子的に簡略化されたもの、

時間、場所、

事件内容はその他を含む選択式とし、

被害者の連絡先事項の記入をもって、

監視カメラを含めたAIによる略式捜査に掛けるのです。

略式捜査の場合、被疑者の特徴は不要です!!

監視カメラ等で事件の状態が確認できれば、

そこで被疑者を特定することが出来る為で、

AIによる速やかな捜査の為、

被害届の作成時間で、

略式捜査の確認はできる状態ならば、

略式捜査で検出できなかった場合には、

一般捜査としての詳細手順に

移行するというステップを踏むだけです。

その際は被害者に被疑者の特徴などを、

聞き取りする必要性が生じます。

 

被害偽装という場合でも、

略式捜査で視覚的な状況が見れれば、

まあ、言語…対話上の言葉の中で疑うより、

より明確に見える分、

略式捜査の結果後に吟味すれば良い話です。

合理的に考えて、

言語上で疑うことほど意味が有りません。

むしろ言語上の疑心暗鬼は、

サイコパスの土壌です。

むしろサイコパスの心理的揺さぶりも、

視覚的情報の中で矛盾を指摘されると、

実は崩れやすくなるので、

略式捜査で被害届を受理した上で、

被疑者の事情聴取を行ったあとで、

逆にここで因果関係を特定してしまう方が、

合理的かつ効率的なのです。

視覚情報が存在する中では、

被疑者も嘘はつきにくいわけで、

そこから遡って被疑者の証言から、

情報を経て略式捜査で

更なる視覚情報が検出されれば、

被害届を提出した側への事情聴取も、

聞き取りやすくなるわけです。

 

恐らく、これでかなりの時間短縮と、

交番勤務の警察官でも処理できる事件の幅は、

大きく増える訳で、

寧ろ略式捜査では処理できない事件を、

刑事課などが今より集中して

活動できる環境と成るだろうと考えます。

 

略式捜査で立件した物を、

今度は検察が検証する訳ですが、

ここでも略式捜査の内容では、

判断するに不十分とした場合、

不起訴にするのではなく、

捜査の差し戻しによって、

一般捜査への切り替え、

若しくはより広範な情報を求めるなど、

略式捜査に関しては是正をもって

起訴事実を明確にするという法整備も必要に成ります。

あくまでAIによる略式捜査であって、

その略式捜査を基準として、

「不起訴」にしては成らないという意味です。

 

こうした条件の下で、

略式捜査が可能と成り、

かつ基本的に検察による捜査の差し戻しが生じないレベルの、

監視カメラ等を含む情報機器との連動およびAI構築が

ある意味、現状でのAIビジネスのモデルと成るわけです。

 

あと…警察が行う質問に無駄が多すぎる事も、

業務上の労力を省略できる部分です。

ほぼそういう内容は合理的かつ

現代の技術的な進歩に於いて、

不要な作業と断定します。

 

一応の安全への配慮とは理解しますが、

まず、身分証明で本人確認できれば、

警察のデータベースにアクセスして、

詳細情報を入手できるわけです。

個人情報への配慮として、

被害者が出す情報は、

まあ、犯罪を受けたがわという意味でも、

身分証明で確認が可能な場合は、

連絡先が特定できる状態を

身分証明のデータと照合した上で確認して、

まあ、連絡先の電話番号に止めて十分と言えます。

 

そこで被害者が嘘をついた場合でも、

電話と郵送の手段、

または必要に応じて訪問に至るまでの

活動を行える状態で、

その被害者と連絡が取れない状態は、

むしろ被害者の報告ミスで処理しても、

合理的な意味で成立する訳です。

もし被害者が事件に巻き込まれて、

連絡先が途絶えた可能性を考慮した場合でも、

あえて虚偽の報告をする事は、

合理的な意味でも不可解で、

その上で不可解な事件が成立したとしても、

いわば警察が

何十にもわたってチェックしたところで、

整合性はその時点で取れていないことに成ります。

 

まあ、対話によって

色々見えてくるものがあると言いますが、

そんな正確な分析力を持つ人間は

警察でも少数しか居ない訳で、

イチイチ個人情報を聞き出す時間で潰すより、

その気持ちを相談事や

心理的ケアに費やす方が、

大事なのではと言っておきます。

 

警察のみならず、全ての役所で、

公認するオープンAIの採用を検討するべきと言っておきます。

国内のオープンAIの分野で察業を育成する為には、

まず、公認システムの採用を競わせる形が理想的なのです。

 

基本、オープンAIの機能として、

箇条書きした文章を報告書に転換する事は出来ます。

あとはその文章の信頼性と精度です。

役所の中には役所の中で

特殊な呼び方が有ると思いますが、

まあ、業界用語とも言われますが、

そうした用語の適正変換できる機能、

各役所の書式、また書式手順に合わせて、

AIで文書に変換できる環境を寧ろ推奨して行くべきです。

 

現状、公認AIが存在しない状態では、

一般的に流通しているオープンAIを

個々に使用する状態に成っています。

そういう状態では、

海外のブランド力ある企業が有利で、

国内のAI産業に寄与しない訳です。

国が側線して公認AIを国内企業に発注することで、

世界基準の市場規模として劣る技術も、

資金力と特定した研究対象を得ることで、

発展させる機会を得られるわけです。

また国内で競争を煽る意味で、

国家公認、地方公認、

または行政別の公認AIの選定で分けて、

より多くの企業にビジネスチャンスを

提供する事も大事に成ります。

 

更にソフトバンクやら

大手に集中しても寧ろ意味がなく、

小さな企業にもチャンスを与えて競争させることで、

いわば国としてその分野の

人材の育成、研究の活性化に

結び付けられるものと理解するべきです。

 

逆に、従来通り大手のブランドに依存すると、

競争力も削がれて、

その分野を研究する人材も、

大手の一部技術者に限られてします為、

逆に海外の競争力について行けない状態に成ります。

 

まあ、行政の無駄ではなく、

そこで働く人たちの労力軽減で考えると、

色々とビジネスチャンスの見え方は変わるわけです。

 

バカビッチのスタンスは、

働け働けというスタンスです。

若い人もこの昭和の遺物といえる思考が、

如何に日本の生産力を低下させる要因なのか、

全く理解してません。

 

昭和の遺物たちの発想では、

AIが労働力を奪うという発想です。

むしろ安く労働力をこき使う発想だから、

そういうケチ臭い思考に成るわけです。

 

約500年まえの織田信長の発想…

まあ、歴史家たちはまだ研究で

その領域に達してませんが、

単純に、人口の多い底辺が金を使えば、

商人の顧客はそれだけ増える。

商人がもうかれば経済も豊かに成って、

彼らから金を徴収すれば、

それだけ国も潤う。

検地を行って細かく農民から税を徴収するより、

あえて裏も表も余す余力を与えて、

贅沢できるようにしたわけです。

贅沢する余力があれば、商人は物が売れる。

売れる需要が増えれば、

供給する生産力が必要に成る。

そこで産業の発展にも寄与する経済が成立する訳です。

 

歴史家が言う様に、検地の技術は、

他の大名の方が高かったと言われています。

でも、歴史が証明する実態の中では、

信長の治世の方が経済力は圧倒していた訳です。

 

人間は面白いもので、

遊んでいる奴より、

一生懸命頑張っている奴を応援したくなる。

寧ろ遊んでいる奴を見ると、

何気に腹が立つ。

これが一般的な人の感覚です。

 

信長の感覚は違います。

祭りで楽しそうに踊っている奴を見ている方が、

我武者羅に働いている頑張っている社会より、

華やかに見えるという感じです。

 

一般的な思考では

AIが浸透して持て余す時間で

他の事が出来るようになるという発想で、

それが仕事に直結してしまうが、

信長的には、

持て余す時間を有意義に堪能して、

休憩中お茶するのも、

仕事を早く終えて酒飲むのも、

その余力で金を落としてくれる方が、

コーヒーショップ、居酒屋、

その他に至るまでの需要が増え、

寧ろ幅広い経済が動いてくれる。

 

接待やら政治家の会食、

経費の無駄遣い、

一般的には社会問題として扱われる事も、

むしろ経済活動に寄与するなら、

それを規制してしまう方が、

逆にバカバカしいと考えるのです。

 

経費でタクシー使う人が少なくなったから、

タクシー産業は儲からなくなる。

接待が許されなく成ったら、

水商売という産業も儲からなくなる。

政治家が料亭使わなければ、

料亭は儲からなくなる。

 

余力があるならとにかく楽しめなのです。

 

で…こんな軟弱な社会で、強兵を作れるのか?

 

あのね…スポーツ選手は、

自らの意思で極みを目指しているのです。

彼らの栄誉と名声は、

より華やかな社会であればあるほど、

際立つのです。

財力も名声も無い小さなクラブで、

切磋琢磨して頑張るより、

財力も名声もあるところで、

銀河系軍団のような一員として活動する方が、

極みを実感する上で充実するのは当然です。

 

極めたい者は、最高のモチベーションの中で、

大いに極め、

遊びたい者は最高の楽しみを求めて、

経済活動に寄与してくれれば、

商売で極めたい者、

産業で極めたい者、

文化で極めたい者、

そしてスポーツで極めたい者に、

社会全体でバックアップする環境が整うということ。

このバックアップこそ、

極みを目指す者にとって魅力的な環境に成るゆえに、

有能な人材が集まり、

各分野での競争力も上がって、

個々の自由意思の下で強兵は誕生するのです。

 

これが富国強兵の本来の姿です。

 

サッカー観戦する暇のない社会で、

サッカースタジアムに足を運ぶ人がいなければ、

サッカー選手は真面に食べていけないですよね。

 

よってAIに労働力を奪わせるのではなく、

AIの進化によって、

今の労働を軽減させて、

より人生を楽しむ余力に寄与させる考え方の方が、

遥かに強い社会に成るということです。

 

企業もAIで労働力を削る発想では、

皆でこぞって需要を減らすだけで、

結果として削った分の利益が不況によって

跳ね返ってくるのです。

米国がレイオフ(首切り)を好んだ時代と同じで、

雇用を維持しないで

悪いスパイラルを経験した時代と、

雇用を維持する事で

何とか持ちこたえている今とを比較して、

AIの問題も考えて見て欲しいです。

企業はAIの力で

労働力を軽減させる意味で対応すれば、

需要は時間と資金が持て余す限り、

それだけ増えて行くということです。

 

勿論…賃金と雇用のバランスは、

また別の意味で難しい話ですが、

社会が人間を大事にすればするほど、

社会は強く成り、

社会が人間を粗野に扱えば扱う程、

社会は弱くなる。

 

何だか宗教的な話にも聞こえるものですが、

意外とこれが自然の摂理なのです。

結局は、そこと自己保身の葛藤が、

この摂理を難しく困惑させているだけなのです。

 

まあ、沈没する船に我先にと逃げ出したくなるのは

人間の摂理で、

そのまま沈没船に乗っていても確かに、

沈没に巻き込まれるだけですから、

こういう例えに捉われてしまう様に、

人間の思考はそれに溺れて今うものなのです。

 

まあ、沈没しないように

気を付けましょうと言っているのに、

沈没し始めてから慌ててももう遅い!!

と、いう事なんですがね…