Eコマースに関する情報 -400ページ目

ネットスーパー その1

最近、ネットスーパーの話をよく聞く。

昔、イーコンビニエンスという会社が「おかいものねっと」というサービスを行っていたのを知っている人は何人ぐらいいるのだろうか?アメリカのウェブバンというネットスーパーがあったのを知っている人は?


いずれにしても、2000年ごろに言われていたネットスーパーは、既存店舗ではなく新しい勢力として、配送センター型のモデルに光があたっていた。ただ、最近ではさすがに収益的に??と皆が気づき、いかにリアルの店舗の付加サービスとしてスタートさせるかがポイントとなってきている。

その中で今後注目してるのが、「グレイスコーポレーション」。伊藤忠食品の子会社だ。今まで、ネットスーパーの仕組みはそれぞれのレーベル(会社)ごとに構築するため、構築費用がかなりかかる。そのため、大手の小売でないと進出できない領域であった。その点では、グレースコーポレーションのASPによるネットスーパーシステムの提供は注目できる。2000年前半にはココデスが西友ネットスーパーのシステムを皮切りにネットスーパーのシステムをPKG(実際はほぼ受託開発であったみたいだが)で販売していた。はたしてASPの仕組みが受け入れらえるのか、今後に注目したい。


●グレイスコーポレーション(グレースモール)

 http://www.gracemall.jp/

 3月下旬のいなげや、4月11日の大丸ピーコック(東京・江東)に続き、6月には関西スーパーマーケット、東急ストアも導入する。



ネットショッピング歴ベテランとビギナー、年間購入金額に2倍の差

 富士通総研は30日、インターネットショッピングの利用状況をまとめた調査レポート「インターネットショッピング2007」を公表した。調査は2001年9月、2004年2月、2006年3月に続き、今回で4回目。

 調査期間は2007年4月13日から4月30日まで。調査対象はメールを使ったマーケティングサービス「iMiネット」に参加する10歳から 69歳の会員のうち、過去1年間でネットショッピングを利用した人。メールでの告知によるWebアンケートを実施し、1,545件の有効回答を集めた。

 それによれば、過去1年間でPCを使ったネットショッピングの利用回数は平均11.6回、購入金額の合計は平均106,174円となり、合計金額を回数で割った1回あたりの平均利用金額は9,133円だったという。前回調査まで増加傾向だった平均回数(前回11.4回、前々回9.6回)と平均合計金額(前回103,210円、前々回95,606円)は、今回は微増にとどまったとしている。

 過去1年間に購入した商品カテゴリーとしては、書籍・雑誌(55.3%)が最も多かった。以下は、衣類・靴・バッグ・アクセサリー(49.8%)、音楽CD・ビデオ・DVD(39.5%)、ホテル・航空券・旅行(33.5%)、健康食品・サプリ(33.4%)、化粧品・美容用品(32.5%)などで、1人あたりの商品カテゴリー選択数は平均5.3個だった。

過去1年のPCネットショッピング利用平均値:過去との比較

 初めてPCでネットショッピングを利用した時期では、2001年以前(25.4%)、2002~2004年(43.6%)、2005年以降(31.0%)の3つに大きく分かれた。この3グループのうち、ネットショッピング歴実質5年以上(2001年以前開始)と実質2年以内(2005年以降開始)のネットショッピング行動には大きな違いがあったという。

 特に30代、40代男性を中心とした「実質5年以上」のベテランは、過去1年におけるネットショッピングの平均回数は15.2回、平均合計利用金額は159,438円だった。これに対して「実質2年以内」のビギナーは、平均回数8.3回、平均合計利用金額72,482円と、どちらの数値もベテランの半分程度にとどまる。

 また、直近1回で利用したネットショップ名を挙げてもらい、回答数が多かった8つの商品カテゴリーで個別ネットショップのシェアを算出。それによると、Amazon.co.jpは書籍・雑誌(47.7%)、音楽CD・ビデオ・DVD(49.5%)、ソフトウェア(44.2%)、PC・周辺機器(17.1%)の4カテゴリーでトップシェアだったほか、衣類・靴・バッグ・アクセサリー(4.7%)や健康食品・サプリ(3.9%)でも利用されていた。

 このほか、過去1年でインターネットオークションサイトを閲覧した回答者は、PCでは77.3%に上り、携帯電話では20.5%だった。さらに、ネットオークションで「サイト閲覧」「値を付ける」「落札する」「売りに出す」を経験した率を、PCと携帯電話に分けて前回と比較すると、PCの「サイト閲覧」は前回から約1.5倍に増えたが、「値を付ける」「落札する」の伸びは小さく、「売りに出す」は前回とほとんど変わらなかった。富士通総研では、「PCでオークションサイトを閲覧する人はかなり増えたが、実際に取引につながる行動に踏み込む人はさほど増えていない」と分析している。

 その一方、携帯電話での「サイト閲覧」は、前回から約3倍に急増。「値を付ける」「落札する」「売りに出す」の増加率は、「サイト閲覧」ほど高くはないが、それぞれ前回の2倍以上の伸びを示した。

ネットショッピング歴とこの1年間の利用平均値


関連情報

URL
  インターネットショッピング2007
  http://jp.fujitsu.com/group/fri/report/cyber/report/shopping2007.html


http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/08/30/16747.html



情報通信総研調査「インターネットショッピング利用率は91%に」

 情報通信総合研究所は5日、「ブロードバンド&インターネット・ショッピング利用実態調査VII」の調査結果を発表した。本調査によれば、パソコンでのインターネットショッピング利用率は過去最高の91%に達したという。

 本調査は同研究所が運営するサイト「MIN」上で5月24日から5月30日にかけて行なわれたもので、有効回答者数は3,878名。原則として自宅また個人的な利用を対象としたほか、ADSL、CATVインターネット、光ファイバをブロードバンドと定義している。

 パソコンでのインターネットショッピング利用率は2003年調査時の82.3%から8.7ポイント増加の91.0%で、年間の購入回数平均は 8.6回、年間購入額平均は12.4万円。また、インターネットショッピングを年間で11回以上利用するユーザーが全体の32.0%、年間購入額が10万円以上のユーザーが全体の26.4%とどちらも前年から10ポイント以上伸びており、同研究所ではインターネットショッピングのヘビーユーザー化が進んでいると見ている。

 インターネットショッピングで購入した製品では、1位が「書籍」の48.3%で、「旅行関連チケット・予約」が40.2%、「音楽CD・ビデオ・DVD」が38.7%、「食品」が33.2%と続く。前年と比較すると「旅行関連チケット・予約」が10ポイント増、「音楽CD・ビデオ・DVD」が 7.5ポイント増、「食品」が7ポイント増といずれも着実な伸びを示している。

 世代別に見ると、もっとも年間購入額が高いのは50代以上の15.27万円で、次に40代の14.22万円、30代の12.09万円と、年齢に応じて購入額が上がっている。また、ジャンル別に見た購入商品も全26カテゴリーのうち10カテゴリーで50代以上のユーザーが最も多く購入している。

 購入方法はインターネットで情報を集め、インターネットで購入する方法が88.0%と最も高いが、カタログを見てからインターネットで購入する方法が47.3%、実際の店舗で見てからインターネットで購入する方法も20.6%存在する。また、パソコンで調べてから実際の店舗で購入するユーザーも 39.1%と多く、商品購入の各種経路でインターネットが利用されている様が伺える。

 同研究所は、ブロードバンドの利用実態に関する調査結果もあわせて発表した。ブロードバンド利用比率は昨年から12%増加の約88.9%で、このうち光ファイバは10.4%と前年から約2.6倍の伸びを示した。



http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2004/07/05/3768.html




米調査、ネットショッピングの顧客満足度が上昇

■URL
http://www.umich.edu/news/Releases/2003/Feb03/r021803e.html

 米University of Michiganが今月発表した電子商取引に関する満足度指標である顧客満足度(ACSI、American Customer Satisfaction Index)の最新調査によると、2002年10~12月期は、米国の平均世帯支出の伸びは1%に止まった。また、顧客の電子商取引、小売りおよび金融サービスに関する満足度であるASCI自体は72.9で、2002年第1四半期および第2四半期の73、第3四半期の73.1と比較して停滞しているが、電子商取引に限ると77.6と前年同期比で5ポイントも上昇しており、満足度としてまずまずであることが明らかになった。

 この調査をまとめた同大学ビジネススクールのNational Quality Research CenterのFornell教授は、2002年の個人消費は停滞しており、満足度も改善の余地があると指摘。その原因として、価格に魅力がないことを挙げた。しかし、電子商取引に限ると、amazon.comなど高ASCI指数を得ている企業もあり、そのような企業は、価格で勝負しているというよりは、サービスと品質が受けていると指摘。価格だけが満足度を上げる要因ではないことも指摘した。

 例に挙げられたamazon.comは、今期はASCIを5ポイント上げ88として全米トップとなった。この指数はサービス会社としては過去最高という。同様に6ポイント上昇し87と高ASCIを得た、書籍を中心としたネットショップ会社Barnes&Noble.comもサービスと品質が受けているようだ。総じてショッピングサイトの有名どころは満足度が高く、e-Bayは82、Expedia.comは80、Buy.comは80となっている。今回の調査結果から、企業にとっての電子商取引機能は「あればいい」時代から「競争のために必須」という時代に突入し、本格的な戦略が必要となってきたといえると、Fornell教授は指摘する。

 これに対し、小売部門では、ASCIは74.8から74.6に漸減。ちなみにMcDonald'sはファストフードで最悪の61。金融分野では1999年以来初めて前期比で下降し73.8となっただけに、電子商取引の顧客満足度の高さが目立つ格好となっている。


http://internet.watch.impress.co.jp/www/article/2003/0221/acsi.htm



米Google、商品検索サイト「Froogle」ベータ版を発表

■URL
http://froogle.google.com/froogle/

 米Googleは12日、インターネット上で販売されているあらゆる商品を検索できるようにする商品特化型のサーチエンジン「Froogle」のベータサービスを開始した。現在、このサイトへは直接アドレスを入力するか、GoogleのAdvanced Searchから行くことができる。

 このサービスでは、Googleと同じように検索窓に探している商品名を入力することで、さまざまな価格帯の商品一覧を表示できるほか、ディレクトリー形式になっているトップページから書籍やPDAなど、望む商品を探すこともできる。検索窓から検索する場合、さまざまなジャンルの商品がヒットする可能性があるが、その場合自分が求めている商品のジャンルによって検索結果を絞り込むことも可能だ。

 FroogleはGoogleが別途提供している「Google Catalog」のようにインターネット上のオンラインショップと提携して検索結果を表示しているわけではない。GoogleがWebサイトをインデックスする際に、商品を販売するページをFroogleの検索結果として表示しているだけだという。Googleは、これらの検索結果はすべて自動的に生成されるため、時折検索結果の説明と表示されている画像が異なる場合があることを認めている。また、特定の商品を他の商品よりも上位に表示したり、特定の商品を検索結果に含めてもらうための支払いを受けたりすることはないとしている。広告は、Googleと同じくGoogle Adwordsによって受領され、ページの右側に明示的に表示されるものだけだ。

 Googleが強調しているのはFroogleがいわゆる「ショッピングサイト」ではないということだ。ショッピングサイトには決済を行なうためのクレジットカード入力やショッピングカートなどの機能があるがFroogleにはそれがない。Froogleは、ただインターネット上で販売されている商品を見つけられるようにするだけだ。

 Froogleの検索結果にはAmazon.comなど大手のショッピングサイトの商品も含まれている。しかし、そのすべての商品が網羅的に含まれているわけではなく、まだベータサイトである所以である。一方でGoogleによると、Froogleに商品が表示されるメリットとして顧客数が増えること、トラフィックと売上が増える機会が開かれること、そしてこのためにかかる費用が必要ないことを挙げている。こうしたことからFroogleは小さなオンラインショップに市場を開き、大手ショッピングサイトと対等に競う機会を与えるものとなるだろう。Googleではもし自分のサイトの商品が Froogleに登録されていない場合、何らかの理由でそのサイトがインデックスされていない可能性があるため、URLと共に報告してくれるよう利用者にお願いしている。なお、Froogleは現在英語のみをサポートしているが、同社広報は「サービスの次のステップを決めるために利用者と業者からのフィードバックを集め、ローカライゼーションの機会を探りたい」とし、将来の日本語や価格の円表示への対応も示唆している。

 Googleの広報によると、「Froogleは世界のパブリックな情報をユーザーの元に届けるというGoogleが継続中のコミットメントの一環である」と説明している。“パブリックな情報”がインターネットでますます増えていく中で、Googleの存在が単なる「サーチエンジン」からより大きな存在へと変質していくことは必然に見える。



http://internet.watch.impress.co.jp/www/article/2002/1213/froogle.htm