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日本最大級のDIY用品通販サイト「DIYツールドットコム」大幅リニューアル 

「つくる楽しさ未来へつなげたい」をビジョンに、日本初の体験型DIYショップ「DIY FACTORY OSAKA」をオープンした株式会社大都(本社:大阪市生野区、代表取締役:山田 岳人、以下 大都)が運営する「DIYツールドットコム」が、2014年10月2日(木)、「モノ」ではなく、「コト」を売るコンテンツを重視し、サイトをリニューアルしました。
サイトトップ
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「DIYツールドットコム」サイトURL: http://www.diy-tool.com/


■体験型実店舗「DIY FACTORY OSAKA」オープン
創業78年の株式会社大都は、2002年7月、総合金物工具商社からネット通販「DIYツールドットコム」に切り替え、売上を伸ばしてきました。卸とネットショップでの経験を踏まえ、現在取扱いメーカーは300社以上、アイテム数は約80万点以上になり、豊富な品揃え・即納、丁寧なお客様対応で多くの方にご利用いただいています。

2014年4月には、「お客様と直接関わりたい」「DIYの楽しさを知ってもらいたい」という思いから、体験型DIYショップ「DIY FACTORY OSAKA」をオープンしました。実際に工具を試してから購入できるショールームや、様々なものづくり教室を開催するワークショップ、持ち込み材料を、レンタル工具でDIYできるワークスペースもあります。DIY初心者から玄人まで利用できる当店舗は、ネット通販では聞けなかったユーザーの生の声を直接聞くことができる場になりました。「どんな工具を使っていいのかわからない」「作りたいものはあるけれど、作り方が分からない」といった、「これからDIYをはじめる」というお客様の多さや、それらをネットでは調べられなかった、というお客様がいかに多いのかを痛感しました。

■「モノ」ではなく、「コト」を提供するサイトづくりへ
このようなユーザーの生の声を聞くことができ、ネット通販「DIYツールドットコム」は、DIYの楽しさを伝えることができているのかと考えました。大事なのは、DIYを通して「つくる楽しさを未来へつなげる」ことです。この意味では、本当にユーザーに満足してもらえるサイトにはなっていませんでした。そこでこの度、サイトのリニューアルにいたりました。「モノ」ではなく、DIYの楽しさという「コト」を伝えられるサイトになります。運営会社の大都がビジョンとして掲げている、「つくる楽しさを、未来へつなげたい」を、少しでも形にできるようなサイトづくりを目指します。

■新「DIYツールドットコム」
1.「用途別索引」で、やりたいことを検索!
まず、トップページから目を引くのが、スライド真下にある「どこからDIYする?」の文字。これまでは、商品名や型番での検索、商品種別のカテゴリ分けでした。これらは、お客様がすでに何が欲しいのか分かっている前提での商品検索の誘導でした。
それを、「用途別索引」として、利用者がモノづくりの過程で「何をしたいのか」、「この用途に合う道具は何か」という疑問から商品を検索できるようにしました。
【切る】【締める】【穴あけ】といった一般的なDIYの用途から、【刈る】【補修】といったハウスケアまで20項目を展開。【切る】であるならば、【木】【金属】【ガラス】など何を切りたいのか、さらに深い素材の問いかけへ入ることができます。最終的に【丸太を切る道具一覧】といった、やりたいことに必要な商品が集まった、検索結果ページにたどり着くようになっています。

2.DIY初心者向け「DIYレシピ」
料理や、服飾のように、DIYで作るモノの作り方を紹介する「DIYレシピ」。商品を売るための記事ではなく、単純にモノの作り方を紹介します。
さらに、実店舗での「道具の使い方が分からない」「これをするには、まず何を揃えればいいのか…?」という声を反映し、レシピ記事とは別に、道具の使い方の記事も作成しました。これからDIYを始める人へ向けたコンテンツページになっています。

これだけに留まらず、今後は、ユーザーとつくるコンテンツとして、毎日更新するブログも開設予定です。お客様との交流を深め、商品を売るのではなく、知識や技術を提供するようなサイト作りをし、DIYユーザーを育て、増やしてまいります。


■会社概要
名称    :株式会社大都
本社住所  :大阪府大阪市生野区生野東2-5-3
設立    :1952年6月23日(創業:1937年3月)
資本金   :1,750万円
代表者   :代表取締役 山田 岳人
ホームページ:コーポレートサイト( http://www.daitotools.com/ )
       DIY FACTORY OSAKA( http://www.diyfactory.jp/ )

http://www.atpress.ne.jp/view/51987

セブンネットショッピングの店頭受け取りキャンペーンで、書籍・雑誌受注件数が2倍超に拡大

セブン&アイ・ホールディングスグループはグループの通販サイト「セブンネットショッピング」で7月15日から展開している書籍・雑誌の「セブン-イレブン」店頭受け取りキャンペーンが好調な推移をたどっているようだ。店頭受け取りを指定した顧客にコーヒーの無料引換券を進呈するもので、同キャンペーンの実施により、「セブンネットショッピング」の8月単月の書籍・雑誌受注件数が前年同月比で2倍超に拡大したという。好評を受け、8月21日までのキャンペーン期間を9月末まで延長している状況だ。

セブン&アイ・ホールディングスでは現在、来年秋のオムニチャネルの本格展開に向けた準備を進めているが、その前段階として、「足もとですでに行っている『セブン-イレブン』の店頭受け取りサービスをしっかりと訴求する」(セブン&アイ・ホールディングス広報センター)ことを狙いに今回のキャンペーンを行ったという。

セブン&アイ・ホールディングスによると「セブン-イレブン」店頭でのネット販売購入商品の受け取りサービスについて全国規模のキャンペーンは今回が初の試みになる。

そのため、プロモーションにも力を入れており、「セブンネットショッピング」サイト上での告知、“セブン-イレブンは街の本屋”のコピーを入れた横断幕などを使った「セブン-イレブン」店舗での訴求に加え、8月初旬にはテレビCMを投入。

さらに、店頭配布の無料通販冊子「セブンネット生活」でも、表紙で店頭受け取りサービスを前面に打ち出すほか、巻頭12ページを使いキャンペーン連動の特集を設け、ジャンル別に書籍の紹介を行っている。


セブンネットショッピングのサイト
「セブンネットショッピング」で実施しているキャンペーンページ

ネットや実店舗、紙媒体などを活用した多層的なプロモーションは、セブン&アイ・ホールディングスが掲げるオムニチャネル戦略にも通じるものと言えるが、最大の強みとなるのは全国約1万7000店舗を擁する「セブン-イレブン」の店舗網。

実際のオムニチャネルの展開では、商品の受け渡しや決済などサービス拠点として機能することになるが、1日1店当たり1000人に達する来店客数を考えれば、店舗自体にメディアとしてのポテンシャルも高いと言え、今回のキャンペーンで「セブンネットショッピング」が書籍受注件数を大幅に伸ばした要因のひとつになっていると見られる。

また、「セブン-イレブン」店頭でのキャンペーン展開では、加盟店の協力も重要になるが、この部分では、来店促進や手数料収入だけではなく、パンや菓子などとの併せ買につながりやすいコーヒーを特典とするなど、加盟店側のモチベーションを高めるための工夫も盛り込んだことも奏功しているようだ。

今回の書籍・雑誌の「セブン-イレブン」店頭受け取りキャンペーンは、オムニチャネル戦略の地盤固めと言えるものだが、さらにセブン&アイ・ホールディングスグループでは、今年11月下旬に神奈川県川崎市でオープンを予定する商業施設「グランツリー武蔵小杉」でリアルとネットを融合した店舗作りを計画。来秋のオムニチャネルの本格展開に向けた取り組みを着々と進めているようだ

https://netshop.impress.co.jp/node/714



メガネスーパー、600万超の顧客データ活用したシニア層特化のオムニチャネルを推進へ

メガネスーパーはEC構築パッケージのecbeingと共同で、600万人超の顧客データを活用し、リアル店舗と通販・ECサイトを連動したオムニチャネルの取り組みを進めることを明らかにした。メガネスーパーは売上高と顧客満足度の向上、ecbeingはビッグデータやオムニチャネルのノウハウを蓄積し、ECサイト構築パッケージやマーケティング支援の拡充などに活用する。

共同で取り組むオムニチャネルのテーマは、「接客サービスの高度化」「デリバリーサービスの利便性向上」「マーケティング展開の精度向上」。

「接客サービスの高度化」は、店舗でタブレット端末を活用した接客におけるサイトUIの最適化に加え、店舗や自社EC、電話注文の全チャネルのデータ一元化に取り組む。

「デリバリーサービスの利便性向上」は、店舗は在庫がない商品の直販やEC購入商品の店頭受け取り、EC会員の店頭における現金不要決済に取り組むのが柱。「マーケティング展開の精度向上」は、600万人を超える顧客データのDMP化によるメール・広告配信展開――を行う。

メガネスーパーはオムニチャネルを推進する

メガネスーパーのECサイトはリニューアル後、売上高が急増している
メガネスーパーの特徴は、シニア・ミドルシニアに向けた販売が中心ということ。マーケットが拡大しているシニア・ミドルシニア層に特化し、ビッグデータを活用したオムニチャネルを進める。

メガネスーパーは2013年12月、ECサイト「「メガネスーパー公式通販サイト」をリニューアル。ASPから「ecbeing」に移行し、スマートフォン対応やCRM機能によるリピート売り上げなどが向上。2014年8月までの累計売上高は前年同期比174.2%で拡大しているという。

2014年7月には「眼鏡の試着サービス」を開始し、ecbeingとO2O型のサービスの提供を始めている。



https://netshop.impress.co.jp/node/702




佐田、オーダースーツ通販を若年層に

オーダースーツの製造・卸・販売を手がけている佐田は9月5日に自社通販サイトを開設し、仮想モールの販路も含めてネット販売を強化している。新サイトではオーダースーツの仕上がりが確認できるシミュレーターも導入してオーダーメード商品のネット購入ハードルを下げ、新規顧客の開拓を図る。

 同社はテーラー向けなどに製造・卸事業を行っているが、2004年に小売事業を本格展開するため実店舗展開と共に仮想モールにも出店して通販事業を開始した。オーダーメードという商品の特性上、実店舗での採寸の工程が必要となるため、実店舗とネットを融合させたO2Oの取り組みは当初から強く意識していた。

 同社によるとスーツ業界には「セミオーダー」や「イージーオーダー」「フルオーダー」など明確な定義が顧客に認知されないまま商品販売されている側面があるという。そのため、同社はまずネットでオーダースーツそれぞれの定義や用語の解説、料金体系など詳細な情報を開示。サイトを閲覧した顧客が納得した上で購入を決め、採寸場所として実店舗に誘導する仕組みを作っていったという。「企業と顧客との情報格差をネットからの発信で埋める。その後来店して寸法が分かるとネットでの(リピート)受注も自然に増えていった」(佐田社長)と振り返る。

 同社のメーン顧客層は20、30代。ネット・実店舗供に、新規ほど若年層の割合が多い。商品の価格帯は最低1万9800円(1着お試し価格)から5000円ずつ刻みで展開。顧客の平均購入単価は3万円弱程度となっている。生地は100種類以上(その内80種類が自社規格)から選択可能で色も20種類以上。

 9月5日に開設した自社通販サイトには、幅広い組み合わせ結果をサイト上で視覚的に表現できるシミュレーターも導入している。デザインについては装飾など細かい組み合わせを含めると無制限になるが、主に選ばれているのが5万通り前後の組み合わせだという。「文字だけでは分かりづらく、選択肢を全て見せたかった。敷居が高いとされるオーダースーツ購入をゲーム感覚で使いこなしてもらえれば」(佐田社長)とした。今後はオーダーシャツについても同様のツールを導入していく考え。

 なお、同社の顧客数(保持データ)は10万人以上で、実店舗も含め直販で年間4万着以上を販売しており、新規顧客数も2万人程度ずつ増加。最近ではレディース用オーダースーツの需要も拡大傾向にあるという。

 販促施策の一環としてはプロスポーツチームの公式スーツを手がけることも行っており、東京ヤクルトスワローズ、千葉ロッテマリーンズ、ベガルタ仙台、名古屋グランパスなどをはじめ多数のプロチームに提供。サイト上で同チームの選手が着用している画像を掲載しているほか、チームと連携したリアルでの販促イベントも行って認知拡大を図っている。

 そのほか、DMやメルマガもセグメントして配信。時間にゆとりがないサラリーマンなどに対して簡単にオーダースーツができる仕組みをアピールしている。






東海テレビの通販番組で紹介→サークルKとサンクスで注文・受け取りできるサービス開始

 全国のサークルKとサンクス約6,200店舗の店頭設置された端末「Kステーション」のトップ画面に『一番本舗・東海テレビONLINE』専用バナーを掲載、TV通販番組「一番本舗」内とECサイト「東海テレビONLINE」上で注文の案内を行う。

 このサービスを利用すると、送料・手数料の負担なし、またコンビニでも受け取りが可能になる。



http://eczine.jp/news/detail/1200