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ノートの表紙を「デコる」、コクヨS&Tが新サービス開始

 コクヨS&Tは2月10日、同社の「キャンパスノート」の表紙に、好みの画像やメッセージを印刷し、オリジナルの表紙を作成できるインターネット販売サイト「マイフォトキャンパス」を開設した。

 「マイフォトキャンパス」では、近年、女子中高生の間で流行している「デコる(自分の持ち物に装飾を施すこと)」ことに着目し、これらの「デコった」アイテムを仲間と共有したいという、消費者のニーズに対応した販売サイト。

 デジタルカメラで撮影した画像やイラストを取り込み、あらかじめ用意されているスタンプや伝えたいメッセージを組み合わせ、オリジナル表紙デザインを制作することが可能。対象商品は「キャンパスノート」シリーズの2品番(ノ-3A、ノ-3B)をベースにしたもので、注文に基づき同社の指定工場で表紙印刷を行い、1週間から10日で配送する。1セット10冊入りで最大2種類の図柄をプリントできる。

 価格は2,625円/1セット(消費税込、送料別・代引き手数料別)、年間販売目標は2000万円(2011年度)。

 ■(http://myphoto-campus.decoto.jp/ )



http://ascii.jp/elem/000/000/588/588385/




ワークスアプリ、ゴディバ・ロイヤルカスタマーの獲得・育成を目指し、ECサイトをリニューアル

株式会社ワークスアプリケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役最高経営責任者:牧野正幸、以下 ワークス)は、ゴディバ ジャパン株式会社(本社:東京港区、代表取締役社長:ジェローム・シュシャン、以下ゴディバ ジャパン)より「COMPANY CMS」「COMPANY E-Commerce」「COMPANY E-Support」「COMPANY E-Marketing」の、「COMPANY ECシリーズ」4製品を受注し、このたび稼働いたしましたのでご報告いたします。

機能ごとに情報が分断された状況を改善し、ECサイトの売上最大化を目指す

国内に現在200店舗以上を展開している高級チョコレートメーカーであるゴディバ ジャパンは、店舗のみならずオンラインショッピングにおける売上向上を図るため、マーケティングの強化策を模索しておりました。また、従来のECサイト運用では、商品管理・顧客管理・購買管理がそれぞれ分断されたシステムにて行われていたため、受注から配送までのフローが非効率的で手作業も多く生じたことから、人為的なミスの発生や、業務の煩雑化・属人化を招くという課題を抱えておりました。こうした背景から、必要機能をオールインワンで網羅した、新たなシステムへの刷新が検討されました。


業務システムに留まらない、戦略的マーケティング機能までを網羅した「COMPANY」を採用

システムの選定に際しては、以下の3点が特に重要視され、最も優位性があるとされた「COMPANY」が採用されました。

  • 商品・顧客・購買が一元的に管理でき、それらの情報を基にマーケティング分析を強化し、売上向上の施策策定から実行までを行える戦略的システムであること。
  • モバイルサイトを含むECサイトの構築から、商品の発注、決済、ピッキング、配送までの一連の業務を、フルフィルメントとして標準機能の中に実装していること。
  • 「COMPANY」シリーズ全製品に共通する「無償バージョンアップ(※)」のコンセプトにより、長期的に追加コストがかからないシステムであること。
オンラインを起点に、新たなサービスを順次展開

ゴディバ ジャパンでは、「COMPANY」を基盤として、オンラインショッピングモールに出店している各店舗の一元管理や、実際の店舗とオンラインの連携などにも着手し、多角的なマーケティング強化を推進いたします。この度のリニューアルでは、即日配送、会員向けサービスの拡充、柔軟な商品検索などが新たに実現されました。こうした取組から更なるカスタマーサービスの充実を図り、ブランディングの向上、ロイヤルカスタマーの獲得・育成による、長期的な売上拡大を見込んでおります。今後もお客様のあらゆる声をリアルタイムに反映させ、様々な施策を随時実現していく予定です。

(※)無償バージョンアップ
EC最新トレンド機能の拡張や追加、将来的な外部技術・アーキテクチャへの対応に関して、年数回の無償バージョンアップによって、最新のパッケージ機能を提供。時代の変化に追従し、標準機能を常に拡充していくという、「COMPANY」シリーズ全製品に共通のコンセプト。

ゴディバ ジャパン 新オンラインショッピングサイトのお知らせ
URL: http://www.godiva.co.jp/





千趣会、新3カ年計画の取り組み本格化、組織再編し商品力など強化

"新しいベルメゾン"の創造へ

千趣会(本社・大阪市北区、田邉道夫社長)は今期(2011年12月期)を初年度とする3カ年の中期経営計画をスタートした。グループ成長戦略として、"新しいベルメゾン"の創造とネット事業の強化、ブライダル事業の拡大などを掲げ、基幹のベルメゾン事業では本来の強みである商品開発力や女性のライフスタイル提案力の強化を図るとともに、環境の変化に対応した展開を推進。他の事業との連携強化も進め、前期1369億円だった連結売上高を3カ年最終事業年度に約17%増の1600億円、営業利益をほぼ倍増の64億円にまで引き上げる考えだ。
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ベースとなる商品開発力強化

 今期からスタートした新3カ年計画では、グループの成長戦略の第一に"新しいベルメゾンの創造"を掲げている。これは商品やサービスの開発力などを高め、顧客(女性)の変化をいち早く察知し素早い対応を図るというもので、施策の方向性としては、商品力の強化や「ベルメゾンネット」の拡大、集客戦略の見直しなどになる。

 このうち、ベースとなる商品の部分でまず着手したのは組織の見直し。今年1月1日付で実施した組織変更では、カタログとネット販売、商品開発の機能を分離した。

 もともと千趣会は高い商品開発力を持ち、質の良い顧客にも恵まれている。だが、創業から50年以上が経つ中で、徐々に社内体制が変化に対応していない形となり、「商品力にほころびが出始めていた」(田邉社長)という。

 従来の組織の場合、本来のビジネスユニットとは別の組織形態があり、例えば、カタログでは、媒体ごとに商品開発担当を置く形になっていた。だが、縦割り的な組織であるため、社内調整のロスが出るほか、複数のファッションカタログに同じような商品が載るということもあるなど、組織横断的な横串が通っていなかったため「うまく統制が取れていなかった」(同)という。

 このため今回の組織変更では、ベルメゾン事業をひとつのビジネスユニットとして明確に位置付け、商品ジャンルなどで分断されていた商品開発機能を集約。ビジネスユニットに対応した形で組織の運営管理を一元的に行えるようにした。

 この見直しのメリットは、担当者が商品のことだけに専念できる体制ができること。これにより商品開発力や商品提案力の強化を進める考えだ。

クロスメディアで新規客獲得へ

 また、集客戦略の見直しの部分では、新たな試みとしてテレビCMや新聞折込などを活用したクロスメディアプロモーションの展開を行う。

 昨年、九州などでテストを行い、「予想以上の成果があった」(田邉社長)ことから取り組みを本格化。4月に全国でテレビCMを放映するのと並行して新聞折込やネット広告などを展開する。

 「ベルメゾン」ブランドを広く訴求する試みはしばらく行っていなかった関係で、「ベルメゾン」ブランドの認知度が徐々に低下していると判断。「今期は先々のことを考えて知名度を上げることに投資していく」(同)。経営基盤強化の一環として既に組織の見直しを行っているが、並行して今後の成長のベースとなる新規顧客の開拓にも力を入れていく考えだ。

専門店型サイトの拡充・育成へ

 また、グループ成長戦略のもうひとつの柱としてネット事業の強化がある。これについては「ベルメゾンネット」の強化とともに、「モバコレ」や「イイハナ」などその他ネット事業の拡大を推進。さらにシナジー効果を追求し、「ベルメゾンネット」全体としての付加価値向上を図る。

 「ベルメゾンネット」の強化については、純ネット売り上げの拡大を図る方向で取り組みを進め、3カ年計画最終事業年度の13年に計画するネット売上高840億円(頒布会事業除く)のうち、カタログ経由を除く純ネット売上比率を80%(672億円)とする計画。因みにベルメゾン事業全体としての売上高は1230億円を計画しており、ネット売り上げ比率は、約68%になる見込みだ。

 その他ネット事業については、専門店型のECサイトの拡大・育成を進める計画で、今期から千趣会が運営主体となる「モバコレ」では、PCとモバイルを両輪としたファッションブランドECサイトとして展開の拡大を図っていく。

 このほかに「イイハナ」では、フラワーギフトの専門サイトから、総合的なギフトECサイトへの転換を進め、ギフトに関する専門性を持たせていく考え。また、ペット関連商品を扱う「ペットファースト〓jp」についても、ペットのヘルスケア特化型のECサイトとすることで付加価値を向上。リアル店舗との連携も強化し、収益性を高めていく。

 このほかにも新たな専門店型ECサイトの開発を進め、その他ネット事業をグループ全体の新たな収益の柱に育成していく考え。多様な顧客のニーズに対応した専門店型ECサイトを設けることで、送客など「ベルメゾンネット」とのシナジー効果を高めていく考えのようだ。

ブライダルとのシナジーも追及

 さらにブライダル事業の拡大をグループ成長戦略に挙げているが、同事業については、"結婚"をベルメゾン事業など既存事業の重要な情報と捉え、新たな顧客作りのツールとして活用していく。

 まず、好調な推移を辿る「ディアーズブレイン」への投資を引き続き行い、店舗数を10年末の12店舗(17宴会場)から、13年に17店舗(27宴会場)にまで広げ、年間挙式組数を前期の2000組規模(売上高79億円)から、3000組規模(同120億円)にまで増やしていく計画。

 この基盤をもとに、新婦や結婚式列席者にカタログの配布などを行い、ベルメゾン事業への送客を図るほか、引き出物用ギフトカタログの「MUSUBI(むすび)」についても商品力を高め拡販していくことを構想する。このほかに、ベルメゾン会員向けの結婚式場紹介サイト「ベルメゾン・ウェディング」の内容を充実させ、全国の式場との関係を強化。ベルメゾン会員に対するサービスの拡充を図っていく。

 基幹のベルメゾン事業の強化を軸に、周辺のネット事業やブライダル事業の拡大とシナジー効果を追求し、グループ全体としての成長を目指す千趣会。3カ年計画初年度に当る今期は、"構造改革"を重点テーマに、経営基盤を固め変化に対応した体制作りなどに取り組み、「時期を見て攻勢をかける」(田邉社長)構えだ。

新3カ年計画の方向性を聞く

経営資源見つめ直し成長へ、今期重点テーマは"構造改革"


今期から新3カ年中期計画をスタートした千趣会。「創業から守成の転換期にきている」とする田邉道夫社長に今後の取り組みなどについて話を聞いた。
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 今年1月1日付で社長に就任した。

 「創業メンバー以外の社長は私が初めてだが、私の四十数年間の社歴の中で思うのは、創業から守成の転換期にきているということ。その意味で私の使命は、確固たる経営基盤を構築し、それを次の世代につなげることだと思っている。今年は新たな3カ年中期計画がスタートするという点でも節目の年になる」

 前期までの3カ年計画の結果をどう評価しているのか。

 「リーマンショックに端を発した消費低迷などの特殊要因があり、思うような成果を挙げることが難しかったというのが実感だ。また、利益面を考えると急速な円高による為替差損の影響も大きかった。その中で不採算事業の整理を進めるなど、次の成長に向けた基盤を整備してきた」

 今期からの3カ年計画の方向性としては、これまで培ってきた経営資源を見つめなおし、本来の強みを発揮できるよう強化していくということのようだが。

 「大枠としては、そう考えてもらっていい」

 ベルメゾン事業の戦略のポイントのひとつに商品開発力の強化を挙げているが、どのような課題があったのか。

 「商品開発力については、頒布会で培ってきたものもあるのだが、組織的な課題があった。例えばカタログの場合、媒体ごとに企画や商品開発の担当を置く縦割り型の組織で、横のつながりが弱かった。このため、複数あるファッションのカタログで同じような商品があるなど統制が取れていない面があった。また、商品開発担当者の仕事も多く、やや開発力が弱まっていた」

 組織的な見直しが必要になるが。

 「今年1月1日付の組織変更で、商品開発と販売の機能を分断し、商品開発担当は商品のことだけに専念できる体制にした。顧客に寄り添うところ(ビジネスユニットとしてのベルメゾン事業)をひとつにし、商品開発としっかりと連携することで商品開発力が上がっていくと考えている」

 集客の面でも新たな試みを行うようだが。

 「テレビCMや新聞折込、ネット広告などを使ったメディアミックスプロモーションを行う。昨年、九州などでテストを行い、予想以上の成果があった。4月に全国でテレビCMを展開する予定だ。『ベルメゾン』ブランドを世に知らしめるということをしばらくしてこなかった。これは厳しい経営環境の中で販促費用を削減した結果でもあるのだが、既存顧客が先細り、『ベルメゾン』を知らないという人も増えている。今期は先々のことを考えて知名度を上げることに投資していく」

 中計ではあまり触れられていないが、頒布会事業の取り組みは。

 「創業時から続けている事業で、どうしても過去を引きずってしまう傾向があった。このため、今風の頒布会に再構築することを考えている」

 今風の頒布会とは。

  「雇用形態ひとつをみても、昔は職場で働く女性といえば正社員がほとんどだったが、今は契約社員やパート、派遣社員など様々な人がいる。また、職場での女性のあり方も変わっている。そうした職場の現状にフィットした事業にしていく」

 今期、重点的に取り組む施策は。

 「まず"構造改革"だ。これは社内でも言っていることで、既に各セクションに、沢山宿題を出している」




ECBB株式会社、日新商事株式会社の「太陽光発電システム」販促サイトを作成

ECサイト構築・CMS構築・ブログ構築のパッケージ販売を手掛けるECBB株式会社(代表取締役社長 松浦康裕)は、日新商事株式会社(代表取締役社長 阿部泰弘)の「太陽光発電システム」販促サイトを作成しました。


「太陽光発電システム」は、太陽の光で電気を発電し、暮らしの中にエコを提供いたします。自然光を活用することで、地球温暖化の原因となるCO2を削減し、余った電気を売電することもできます。

日新商事では、太陽光発電システムの導入工事を始め、補助金の申請代行やアフターフォロー(10年間の製品保証有り)まで一貫して請け負います。また、最近話題の太陽光マンションの経営にご興味をお持ちの方への導入サポートも積極的に行っております。

【太陽光発電システムはこちら[http://www.nissin-shoji.co.jp/solar/] 】



ECBB株式会社の「CMS構築(携帯・SEO対応)」は、
近日、インターネット利用において、スマートフォンシェアが急成長しているのを背景に、ECBB CMSは、スマートフォン(iPhone/Andorid)に標準対応いたしました。


コー ポレートサイト[http://ecbb.co.jp/]にて、導入をしており、その事例、特長を、 ECBB CMS スマートフォン(iPhone/Andorid)標準対応 http://ecbb.jp/cms/smartphone.html にて、ご紹介しております。 ECBBのCPC向けサイト、英語サイト、携帯向けサイト、スマートフォン(iPhone/Andorid)向けサイト、すべてを、一つの管理画面で管理 でき、ニュース、コンテンツの一括更新等も容易に行えます。 スマートフォンからのアクセスに対して、資料請求、お問い合わせ等、コンバージョン率アップでのスマートフォン向けサイト最適化ミニマム条件である、 ・電話コンタクト ・お問い合わせフォーム ・住所、マップ、誘導 の様子を動画でも紹介しております。 また、拡張性にすぐれ高い汎用性があり、あらゆるサイト構成に対応できることも大きな特長です。


【CMS構築(携帯・SEO・スマートフォン対応)について[http://ecbb.jp/cms/]】

●スマートフォン(iPhone/Andorid)に標準対応!

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【日新商事株式会社 [http://www.nissin-shoji.co.jp/] 】


日新商事株式会社は、石油関連事業を軸にあらゆるエネルギーの供給を社会的使命と捉え、様々なビジネス領域においてサービスを展開しています。 また、日新商事株式会社のコーポレートサイトでは、会社概要や事業内容の紹介、採用情報、IR情報などを紹介しています。

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【ECBB株式会社 会社概要】

名称:ECBB株式会社
代表取締役 社長:松浦 康裕
本社住所:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-9-10 渋谷アサヒビル 5階
TEL:03-5468-6427
FAX:03-5468-6428
E-MAIL:info@ecbb.jp
URL:http://ecbb.co.jp/
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http://www.dreamnews.jp/?action_press=1&pid=0000028201



2010年の米国オンラインビデオ販売市場、Appleが首位を維持

ま、そりゃー、アップルダントツやわな。。


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 米iSuppliは米国時間2011年2月7日、米国のビデオ販売市場に関する調査結果を発表した。それによると、2010年におけるエレクトロニック・セル・スルー(EST)およびインターネット・ビデオ・オンデマンド(iVOD)を通じた米国オンラインビデオ販売は、前年と比べ60%以上成長した。依然として米Appleの「iTunes Store」が優勢だった。

 iTunes Storeは、2010年の米国オンラインビデオ販売の64.5%を占めた。米AmazonのECサイトや、米Microsoftの「Zune」、ソニーの「PlayStation Store」といった競合サービスの攻勢が高まる中で前年からシェアを9.9ポイント落としたものの、インターネットTV「Apple TV」の第2世代やタブレット端末「iPad」を追い風に、レンタルビデオを中心に利用が進んだ。

 Microsoftは「Xbox 360」ビデオゲーム機用のコントローラー「Kinect」が好調なスタートを切ったことから、第4四半期にZuneビデオプラットフォームを介したビデオ販売が急伸した。

 またiSuppliは、米Wal-Martが将来iTunes Storeを脅かす存在になる可能性があると分析している。Wal-Martは昨年2月にオンライン映画販売/レンタルの「VUDU」を買収し、キャンペーン価格0.99ドルのiVODサービスを展開している。


■2010年における米国オンラインビデオ販売サービス(ESTとiVOD)の売上高シェア

順位   企業        2009年     2010年
1      Apple       74.4%     64.5%
2      Microsoft   11.6%     17.9%
3      ソニー       5.7%      7.2%
       その他       8.3%     10.4%

出典:iSuppli

http://www.isuppli.com/Media-Research/News/Pages/Apple-iTunes-Remains-Dominant-in-US-Online-Movies-in-2010-Despite-Competitors-Inroads.aspx



http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20110208/356999/