TSUTAYA のサイト「TSUTAYAオンラインショッピング」としてリニューアル
TSUTAYAグループの株式会社ツタヤオンラインは、1999年12月に「TSUTAYA online」上でスタートしたパソコン向け・携帯電話向けオンラインショッピングサービスを、この度、WEBサイト・商物流・ユーザー向けサービスの全方面に渡って大幅に刷新し、2008年11月12日（水）より新たに「TSUTAYAオンラインショッピング」としてサービスを開始する。
今回のリニューアルは、TSUTAYAグループが昨年度より掲げているコンセプトである「ALL TSUTAYA戦略」を、リアル店舗とインターネット上における包括的なセル（販売）機能において具現化する取り組みの一つとして位置づけている。T
SUTAYAグループが持つ経営資源を最大限に活かし、商物流機能の一本化やTポイントサービスへの統合など、オンラインショッピングサービスの販売から物流までの仕組みを再構築することで、グループシナジー最大化と顧客価値向上を図るという狙い。
リニューアルされたサイトの主な特長は以下のようになる。
１．検索機能・商品データベース・ユーザーインタフェースなどを刷新した
ユーザーの利用傾向が異なるパソコンと携帯電話での検索手法の双方において、購入したい・探したい商品にユーザーが素早くたどり着ける環境を提供するため、検索機能を大幅に強化いたしました。
現在約80万点が登録されている商品データベースは、それぞれの商品特性とTSUTAYAオリジナル商品の情報が詳細表示できるデータベースとして再構成した。
ユーザーインターフェースにおいては、ユーザーの利便性を追及するとともに、エンターテインメント・コンテンツならではの楽しさやワクワク感が伝わるように刷新した。
検索機能の強化については、ファストサーチ＆トランスファ株式会社が提供する検索エンジン「FAST ESP(R)（ファスト エンタプライズ サーチプラットフォーム）」を採用した。
２．Tポイント統合・TSUTAYA店頭受け取りサービス強化などシナジーを推進
2009年春をめどに、オンラインショッピングサービスで付与・還元されるTSUTAYA onlineポイントを、Tポイントサービスに統合する。
また、オンラインショッピングで購入した商品を全国1,352店舗のTSUTAYA店頭で受け取りできる店頭受け取りサービスを強化し、より一層リアル店舗とインターネットサービスでのユーザー接点を拡大しながら、相互利用促進とグループシナジーを推進する。
３．仕入れ・在庫・配送等の商物流機能の統合
商物流面では、TSUTAYAグループの関連会社であるMPD社にセル商品在庫・調達機能および物流拠点を統合いたした。
これにより、商流においてはオンラインショッピングならではの適正な在庫拡充や価格設定を実現するとともに、物流においてはロジスティックス・配送におけるコストの効率化や最適化を図った。
auのサービス「EZ MYスタイリング」に、洋服が購入できる機能が追加
KDDIは、auのサービス「EZ MYスタイリング」に、11月13日から女性向けブランドの洋服が購入できる機能を追加する。
「EZ MYスタイリング」は、携帯電話で撮影した顔写真など使って、ヘアスタイルのシミュレーションや、洋服の着せかえシミュレーションが行えるサービス。
今回、auの「au Shopping Mall」と連携し、女性向けブランドの洋服が購入できる機能を提供する。
提供ブランドは、BABYLONE、DOUBLE STANDARD CLOTHING、Mirror Mirror on the wallなど。
サービスの利用料は、ライト会員は無料、ベーシック会員は月額157円となる。ショッピング連携はどちらでも行える。
■ ＵＲＬ
サービス案内
http://www.ezmysta.jp/
「EZ MYスタイリング」は、携帯電話で撮影した顔写真など使って、ヘアスタイルのシミュレーションや、洋服の着せかえシミュレーションが行えるサービス。
今回、auの「au Shopping Mall」と連携し、女性向けブランドの洋服が購入できる機能を提供する。
提供ブランドは、BABYLONE、DOUBLE STANDARD CLOTHING、Mirror Mirror on the wallなど。
サービスの利用料は、ライト会員は無料、ベーシック会員は月額157円となる。ショッピング連携はどちらでも行える。
■ ＵＲＬ
サービス案内
http://www.ezmysta.jp/
アスクルと伊勢丹、協業によるWebギフトショップ開設
アスクルと伊勢丹は、アスクルの法人向け購買サイト「アスクル・インターネットショップ」内に、「アスクル伊勢丹ギフトショップ」（http://www.askul.co.jp/gift/isetan）を開設、中小法人向けギフトのオンラインショッピング市場の開拓において協業することになった。
「アスクル伊勢丹ギフトショップ」は11月4日よりサービスを開始した。
アスクルの顧客が、約280点の伊勢丹のギフト商品を、ご注文できるというもの。
伊勢丹が、他社が運営するECサイトに対し、伊勢丹のギフト商品をこの規模で供給し、受注、配送、請求等の業務を両社補完によるシームレスなサービスとして展開するのは「アスクル伊勢丹ギフトショップ」が初めてになる。
以下、アスクルプレスリリースより抜粋
1. 背景
伊勢丹法人外商事業部では、社用ギフトを贈る際に、進物発注者が商品を選びやすく、注文しやすいサイトを構築しました。一方、アスクルは、中小オフィスのお客様に、アスクルカタログに掲載する伊勢丹のギフト商品をご注文主様へお届けする一括配送を展開してまいりましたが、一括配送だけではなく配送先別に個別配送もして欲しいというご要望も根強く、また“中元・歳暮”などのシーズン・ギフトの取り扱いへのご期待も多数いただいておりました。そのような環境下で、アスクルと伊勢丹法人外商事業部は、アスクルの広範なお客様基盤と伊勢丹のギフト商品力と両社の受注システムの連携により、全国に広がるアスクルの中小オフィスのお客様向けに、簡単で便利なギフトサイト「アスクル伊勢丹ギフトショップ」のサービスを開始することとなりました。
2. 新サービスの概要
＜品揃えの拡充＞
(1) 産地直送品や一般雑貨などを含む約280アイテムを品揃えしました。
(2) 伊勢丹の『中元・歳暮』の品揃えの拡充とともに、『通年ギフト・社用進物品』が購入いただけるようになりました。
＜オフィス外配送の実施＞
ご注文ギフトを、個別配送、一括配送とWebで簡単にご指定いただけるようになりました。
＜注文機能の拡充＞
(1) アドレス帳にお届け先を最大300件まで一括登録できるようになりました。
(2) 注文履歴が、1年分の閲覧可能になりました。
なお本サービスは、当日・翌日配送の不可、オフィス用品とは別便でお届けするため送料が別途かかるなど、通常のアスクルサービスとは異なります。詳細は、アスクル伊勢丹ギフトショップのご利用ガイドをご覧ください。
3. スケジュール
・2008年11月4日（火） 正午 ～
「アスクル伊勢丹ギフトショップ」を開設し、お歳暮ギフトを受注開始
・2008年12月12日（金）以降は、通年ギフト、社用ギフトに切り替え、各種社用ギフトのご注文を承ります。
「アスクル伊勢丹ギフトショップ」は11月4日よりサービスを開始した。
アスクルの顧客が、約280点の伊勢丹のギフト商品を、ご注文できるというもの。
伊勢丹が、他社が運営するECサイトに対し、伊勢丹のギフト商品をこの規模で供給し、受注、配送、請求等の業務を両社補完によるシームレスなサービスとして展開するのは「アスクル伊勢丹ギフトショップ」が初めてになる。
以下、アスクルプレスリリースより抜粋
1. 背景
伊勢丹法人外商事業部では、社用ギフトを贈る際に、進物発注者が商品を選びやすく、注文しやすいサイトを構築しました。一方、アスクルは、中小オフィスのお客様に、アスクルカタログに掲載する伊勢丹のギフト商品をご注文主様へお届けする一括配送を展開してまいりましたが、一括配送だけではなく配送先別に個別配送もして欲しいというご要望も根強く、また“中元・歳暮”などのシーズン・ギフトの取り扱いへのご期待も多数いただいておりました。そのような環境下で、アスクルと伊勢丹法人外商事業部は、アスクルの広範なお客様基盤と伊勢丹のギフト商品力と両社の受注システムの連携により、全国に広がるアスクルの中小オフィスのお客様向けに、簡単で便利なギフトサイト「アスクル伊勢丹ギフトショップ」のサービスを開始することとなりました。
2. 新サービスの概要
＜品揃えの拡充＞
(1) 産地直送品や一般雑貨などを含む約280アイテムを品揃えしました。
(2) 伊勢丹の『中元・歳暮』の品揃えの拡充とともに、『通年ギフト・社用進物品』が購入いただけるようになりました。
＜オフィス外配送の実施＞
ご注文ギフトを、個別配送、一括配送とWebで簡単にご指定いただけるようになりました。
＜注文機能の拡充＞
(1) アドレス帳にお届け先を最大300件まで一括登録できるようになりました。
(2) 注文履歴が、1年分の閲覧可能になりました。
なお本サービスは、当日・翌日配送の不可、オフィス用品とは別便でお届けするため送料が別途かかるなど、通常のアスクルサービスとは異なります。詳細は、アスクル伊勢丹ギフトショップのご利用ガイドをご覧ください。
3. スケジュール
・2008年11月4日（火） 正午 ～
「アスクル伊勢丹ギフトショップ」を開設し、お歳暮ギフトを受注開始
・2008年12月12日（金）以降は、通年ギフト、社用ギフトに切り替え、各種社用ギフトのご注文を承ります。
大衆薬のネット通販、規制撤回を
来年6月の改正薬事法の全面施行に向けて厚生労働省が一般用医薬品（大衆薬）のインターネットによる通信販売に対する規制を強化する方針を示している。
改正薬事法では、大衆薬を下記のようにリスクの大きさに応じて分類している。
・第一類大衆薬・・・H2ブロッカー含有薬、一部の毛髪用薬など
・第二類大衆薬・・・解熱鎮痛剤、主な風邪薬など
・第三類大衆薬・・・主な整腸薬、消化薬など
厚労省は、省令を改正してこのうち第一類、第二類のネット通販を事実上、禁止する方針を示している。
これに対し、政府の規制改革会議（議長＝草刈隆郎・日本郵船会長）は、この方針の撤回を求める見解であり、11月11日、これを公表した。
草刈議長は、「ネット通販が危険であると証明できないなら、場合によっては大臣同士の話になることもあり得る」と記者会見で発言。
厚生労働省の一般用医薬品インターネット通信販売規制強化の方針の転換を迫る考えを示し、舛添要一厚生労働相と甘利明規制改革担当相による大臣折衝も視野にいれている。
甘利規制改革担当相は閣議後の記者会見では、「いろいろな調達手段という利便性を消費者が得られる視点が大切だ」と述べた。ただし、「大衆薬の安全性を担保することが前提になる」とも加えている。
規制改革会議の見解は、副作用被害などのデータが全く把握されないまま、これまで容認されてきたネット通販が禁止される点を問題視している。
ネット通販について「これまで何ら問題となっていない」と指摘し、実証的な根拠がないまま禁じれば、消費者の利便性や販売者の創意工夫の余地を奪うことになるとしている。
また、禁止する根拠となる薬事法上の明確な規定がないのに、厚生労働省が省令改正だけで規制しようとしている点も問題視、ネット通販と店頭販売の公平性を確保した新しいルール作りを求めている。
会見に同席した松井道夫委員（松井証券社長）は、「ニーズがあるからこそネット販売が行われてきた」と強調し、明確な根拠なしに規制強化の方針を示す厚労省を厳しく批判した。
改正薬事法では、大衆薬を下記のようにリスクの大きさに応じて分類している。
・第一類大衆薬・・・H2ブロッカー含有薬、一部の毛髪用薬など
・第二類大衆薬・・・解熱鎮痛剤、主な風邪薬など
・第三類大衆薬・・・主な整腸薬、消化薬など
厚労省は、省令を改正してこのうち第一類、第二類のネット通販を事実上、禁止する方針を示している。
これに対し、政府の規制改革会議（議長＝草刈隆郎・日本郵船会長）は、この方針の撤回を求める見解であり、11月11日、これを公表した。
草刈議長は、「ネット通販が危険であると証明できないなら、場合によっては大臣同士の話になることもあり得る」と記者会見で発言。
厚生労働省の一般用医薬品インターネット通信販売規制強化の方針の転換を迫る考えを示し、舛添要一厚生労働相と甘利明規制改革担当相による大臣折衝も視野にいれている。
甘利規制改革担当相は閣議後の記者会見では、「いろいろな調達手段という利便性を消費者が得られる視点が大切だ」と述べた。ただし、「大衆薬の安全性を担保することが前提になる」とも加えている。
規制改革会議の見解は、副作用被害などのデータが全く把握されないまま、これまで容認されてきたネット通販が禁止される点を問題視している。
ネット通販について「これまで何ら問題となっていない」と指摘し、実証的な根拠がないまま禁じれば、消費者の利便性や販売者の創意工夫の余地を奪うことになるとしている。
また、禁止する根拠となる薬事法上の明確な規定がないのに、厚生労働省が省令改正だけで規制しようとしている点も問題視、ネット通販と店頭販売の公平性を確保した新しいルール作りを求めている。
会見に同席した松井道夫委員（松井証券社長）は、「ニーズがあるからこそネット販売が行われてきた」と強調し、明確な根拠なしに規制強化の方針を示す厚労省を厳しく批判した。
不況、不況と世間は言うが、楽天の1-9月決算のEC事業は利用者が伸び23％増
楽天が7日発表した2008年1―9月期業績は、連結経常利益が前年同期比38％増の290億円だった。
ネット通販「楽天市場」や宿泊予約事業が堅調で、クレジット関連事業の損益も改善。
株式相場の低迷で営業減益だったネット証券を補った。
売上高は22％増の1841億円だった。
楽天市場などＥＣ（電子商取引）事業は、利用会員の増加などで23％増の650億円。
宿泊予約サイト運営のトラベル事業も携帯対応強化による利便性の向上が寄与し26％増の118億円となった。
ネット専業の楽天証券など証券事業の売上高は、株安が響き20％減の188億円。
営業利益も34％減の30億円に落ち込んだ。
ただ、クレジット関連事業が貸倒費用の一巡などで71億円の営業黒字（前年同期は5億円の赤字）と改善。
営業利益は56％増の308億円だった。
ネット通販「楽天市場」や宿泊予約事業が堅調で、クレジット関連事業の損益も改善。
株式相場の低迷で営業減益だったネット証券を補った。
売上高は22％増の1841億円だった。
楽天市場などＥＣ（電子商取引）事業は、利用会員の増加などで23％増の650億円。
宿泊予約サイト運営のトラベル事業も携帯対応強化による利便性の向上が寄与し26％増の118億円となった。
ネット専業の楽天証券など証券事業の売上高は、株安が響き20％減の188億円。
営業利益も34％減の30億円に落ち込んだ。
ただ、クレジット関連事業が貸倒費用の一巡などで71億円の営業黒字（前年同期は5億円の赤字）と改善。
営業利益は56％増の308億円だった。
佐賀県商工会連合会の通販サイト「がばいよか！」が開設
佐賀県商工会連合会が、会員企業の商品を販売するインターネットサイト「がばいよか！」を開設した。
約６００の事業者が自ら更新して特産品などを通信販売するほか、地域のイベントや観光情報も掲載し、きめ細かな情報発信を目指す。
昨年４月、会員企業によるインターネット通販システムを導入したが、連合会や各商工会のページの一部に「会員情報」として掲載していたため、県内を網羅した独立したサイトを立ち上げることにした。
サイトには、通販やクーポン情報、観光イベント情報などのほか、ジャンル別に飲食店や宿泊施設が探せるコーナー、利用者の口コミ情報コーナーども設けている。
同連合会は「クーポンなどの特典も充実させて、魅力を高めていきたい」と話す。
「がばいよか！」→http://www.sashoren.ne.jp/gabaiyoka/
シーエモバイル、TV番組と連動したモバイルショッピングサイトサービスを開始
サイバーエージェントの連結子会社である株式会社シーエー・モバイルは、北海道文化放送株式会社と株式会社クオラスと共同で、新番組「里田まいのふわふわmignon(ミニョン)」と連動したモバイルショッピングサイト「Colle Café(コレカフェ)」を2008年11月5日よりサービス開始した。
北海道文化放送で放映する情報番組「里田まいのふわふわmignon」は、北海道出身タレント里田まい（24）と、地元で活動する19歳～23歳の女性タレント3人が、ロケ先でさまざまな体験をしながら、ガールズトークを繰り広げる体験情報バラエティ。
番組内のショッピングコーナー「Colle Café」では、4人が若い女性に人気の番組お勧め商品を視聴者と同じ目線で紹介する。
携帯ショッピングサイト「Colle Café」は、番組と連動し、顧客層の嗜好にあわせて、美容・コスメ・ファッション・ブランド・家電・雑貨など、毎週数百点の商品を販売する。
放送中は、画面に空メールを送るためのメールアドレスを表示し、視聴者は送られてくるメールに従い、安全にサイトへアクセスできるようにしてある。
「Colle Café」は、テレビと携帯のクロスメディア展開によって視聴者とサイトの距離感を縮め、携帯ショッピングの利用度が低い、または利用したことのないライトユーザーにも積極的にアプローチできる環境をつくることで、新しいビジネスの形を提供していく。
シーエー・モバイルはサイトの運営のほか、商品仕入、配送、決済ならびにユーザーサポートを担当。
クオラスは「Colle Café」のサービスにおける企画全般をサポート推進する。
シーエー・モバイルとクオラスは共同で他放送局への展開を図り、テレビと携帯のクロスメディア展開によるモバイルショッピング初心者の利用を促進することで、利用ユーザーの拡張を目指す。
【コレカフェ】
URL：http://clcf.tv/
対応キャリア：i モード、EZweb、Yahoo ！ケータイ
ネット通販のレコメンド機能がさらに進化、色やイメージワードで「おすすめ」
ネット通販の「レコメンド（おすすめ）」といえば、多くの人にとって一番イメージしやすいのはamazonなどでネットショッピングをした時など、買おうと思ってた商品に他の「おすすめ」商品が表示されてて、ついついついでに買ってしまったというものではないだろうか？
レコメンド機能・・・これにより「ついで買い」が誘発されネット通販の売上が伸びた一因であるともいえるが、このレコメンド機能がさらに進化していきそうな気配である。
レコメンデーションの専門企業、株式会社ALBERT（本社：東京都渋谷区）は、日本カラーデザイン研究所（本社：東京都文京区）、徳島大学高度情報化基盤センター大規模情報システム研究部門北研究室と、画像の配色や模様を自動的に検出しイメージスケール上でのイメージワードとの関連性を自動的にマッチングさせるエンジンを共同開発した。
今回共同開発した「画像とイメージワードのマッチングエンジン」は、類似画像検索システム『SUDACHI』の色特徴量抽出技術を用いて商品画像の配色を解析し、イメージスケール上の色や色の組合せとの類似性を測定することで、商品画像とイメージワードの自動的マッチングを可能にしたもの。
従来、商品のイメージである「ロマンチックな」「ナチュラルな」「ダンディな」等のワードは、供給側が自らの感覚で付与するか、消費者調査によって決定するしかなかった。
今回開発した「画像とイメージワードのマッチングエンジン」は、消費者が「格調のある、ダンディなネクタイを父の日にプレゼントしたい」と思えば、その要求を満たすことができるようになるものである。
心理的なイメージワードを指定することで、インターネット上のショップを横断的に検索しそのイメージの商品を検索、推薦することが可能になった。
イメージスケールとは、日本カラーデザイン研究所が独自に開発したノウハウで、万人にほぼ共通なデザイン色彩感覚を長年の心理的研究によって明らかにしたもので、個々の色彩とイメージ言語をWARM-COOL軸、SOFT-HARD軸からなる平面に表現し、等価変換することができるように構成したもの。
130色のカラーシステムとそれを組合せた配色パレット、180のイメージワードを用いる。
一方、徳島大学北研究室では、画像の他、多種多様な情報検索技術に関する研究を行なっており、ALBERTと共同でECにおける商品画像の背景除去を特徴とする「類似画像検索システム『SUDACHI』」の開発を行なっている。
日本カラーデザイン研究所のイメージスケールには、色だけではなく、模様や素材、形状などを重ねることができるので、『SUDACHI』のテクスチャや形状の特徴量を用いる事で、さらに幅広い商品への展開が可能になる。
ALBERTでは共同開発第一弾のレコメンドエンジンを2009年1月に発表する予定とのこと。
レコメンド機能・・・これにより「ついで買い」が誘発されネット通販の売上が伸びた一因であるともいえるが、このレコメンド機能がさらに進化していきそうな気配である。
レコメンデーションの専門企業、株式会社ALBERT（本社：東京都渋谷区）は、日本カラーデザイン研究所（本社：東京都文京区）、徳島大学高度情報化基盤センター大規模情報システム研究部門北研究室と、画像の配色や模様を自動的に検出しイメージスケール上でのイメージワードとの関連性を自動的にマッチングさせるエンジンを共同開発した。
今回共同開発した「画像とイメージワードのマッチングエンジン」は、類似画像検索システム『SUDACHI』の色特徴量抽出技術を用いて商品画像の配色を解析し、イメージスケール上の色や色の組合せとの類似性を測定することで、商品画像とイメージワードの自動的マッチングを可能にしたもの。
従来、商品のイメージである「ロマンチックな」「ナチュラルな」「ダンディな」等のワードは、供給側が自らの感覚で付与するか、消費者調査によって決定するしかなかった。
今回開発した「画像とイメージワードのマッチングエンジン」は、消費者が「格調のある、ダンディなネクタイを父の日にプレゼントしたい」と思えば、その要求を満たすことができるようになるものである。
心理的なイメージワードを指定することで、インターネット上のショップを横断的に検索しそのイメージの商品を検索、推薦することが可能になった。
イメージスケールとは、日本カラーデザイン研究所が独自に開発したノウハウで、万人にほぼ共通なデザイン色彩感覚を長年の心理的研究によって明らかにしたもので、個々の色彩とイメージ言語をWARM-COOL軸、SOFT-HARD軸からなる平面に表現し、等価変換することができるように構成したもの。
130色のカラーシステムとそれを組合せた配色パレット、180のイメージワードを用いる。
一方、徳島大学北研究室では、画像の他、多種多様な情報検索技術に関する研究を行なっており、ALBERTと共同でECにおける商品画像の背景除去を特徴とする「類似画像検索システム『SUDACHI』」の開発を行なっている。
日本カラーデザイン研究所のイメージスケールには、色だけではなく、模様や素材、形状などを重ねることができるので、『SUDACHI』のテクスチャや形状の特徴量を用いる事で、さらに幅広い商品への展開が可能になる。
ALBERTでは共同開発第一弾のレコメンドエンジンを2009年1月に発表する予定とのこと。
4割が「購入しやすい」、ネットでの書籍購入に関する調査
インターネットコム株式会社と株式会社マーシュが実施した「オンラインでの書籍購入に関する調査」により、4割のユーザーが書籍のオンライン購入を本屋よりも便利だと感じていることがわかった。
今回の調査は、全国在住の男女300人を対象に行った。
男女比は男性50.0％、女性50.0％。
年齢別では20代20.0％、30代 20.0％、40代20.0％、50代20.0％、60代以上20.0％。
まず、回答者300人に書籍をオンラインを通じて購入した経験の有無を尋ねたところ、201人がオンラインで書籍を購入した経験があると答えた。
あわせて、この201人に、利用している書籍販売サイトを回答してもらった。
結果は「Amazon」77.6％（156人）、「楽天ブックス」55.7％（112人）、「TSUTAYA オンライン」11.9％（24人）、「紀伊國屋」7.0％（14人）となった。
続けて、オンラインで書籍を購入した経験のある201人に、「オンラインと本屋ではどちらをよく利用しますか」と質問した。
オンラインでの購入をよく利用するのは40.3％（81人）、他方、本屋でよく書籍を購入するのは59.7％（120人）であった。
では、利用者はどちらのほうが便利だと感じているのだろうか。加えて質問した。
「オンラインでの書籍購入と本屋での購入ではどちらが購入しやすいですか」との質問に対する回答は、「オンラインのほうが購入しやすい」25.9％（52 人）、「オンラインのほうが多少購入しやすい」16.9％（34人）、「特になにも感じない」25.9％（52人）、「本屋のほうが多少購入しやすい」 18.9％（38人）、「本屋のほうが購入しやすい」12.4％（25人）であった。
オンラインのほうが便利と回答したユーザーをまとめると42.8％、本屋のほうが購入しやすいとの回答は31.3％と、オンラインのほうがよいと認識しているユーザーが比較的多いようだ。
http://japan.internet.com/research/20081106/1.html?rss
オンラインショッピングでの衝動買い、4割が経験
M1・F1 総研は、20～34歳の男女を対象に「オンラインショップ利用者の消費動向」を調査、2008年10月30日、調査結果を発表した。調査対象は、首都圏1都3県在住の M1/F1 層の有職者。
それによると、オンラインショップ利用者は、3年前より自宅で過ごす時間が増えた傾向にあり、インターネット利用のために外出時間が減少したととらえられる。
その一方、外でのショッピング時間もオンラインショップ利用者は一週間に129分と平均で13分多く、オンラインショップ利用者は買い物自体に積極的であると言える。
実際、欲しい（欲しかった）ものを持っているという人はオンラインショップ非利用者に比べ11.4％高いにもかかわらず、とても欲しいものがたくさんある/いくつかあると答えた人もオンラインショップ利用者の方が4.3％高く、物欲が高いことが分かる。
事前にインターネットで商品を調べることで、悪い情報を知って買うのをやめたり（オンラインショップ利用者の46.3％）、何を買ったらいいか余計に分からなくなったり（オンラインショップ利用者の33.9％）する人も多いようだ。
逆に初めて知ったモノの新鮮さに惹かれて思わず買ってしまった（オンラインショップ利用者の39.6％）人も多く、インターネットは有効な購買機会を提供しているとも言える。
http://japan.internet.com/wmnews/20081030/3.html
ニュース詳細（PDFファイル 85KB）
それによると、オンラインショップ利用者は、3年前より自宅で過ごす時間が増えた傾向にあり、インターネット利用のために外出時間が減少したととらえられる。
その一方、外でのショッピング時間もオンラインショップ利用者は一週間に129分と平均で13分多く、オンラインショップ利用者は買い物自体に積極的であると言える。
実際、欲しい（欲しかった）ものを持っているという人はオンラインショップ非利用者に比べ11.4％高いにもかかわらず、とても欲しいものがたくさんある/いくつかあると答えた人もオンラインショップ利用者の方が4.3％高く、物欲が高いことが分かる。
事前にインターネットで商品を調べることで、悪い情報を知って買うのをやめたり（オンラインショップ利用者の46.3％）、何を買ったらいいか余計に分からなくなったり（オンラインショップ利用者の33.9％）する人も多いようだ。
逆に初めて知ったモノの新鮮さに惹かれて思わず買ってしまった（オンラインショップ利用者の39.6％）人も多く、インターネットは有効な購買機会を提供しているとも言える。
http://japan.internet.com/wmnews/20081030/3.html
ニュース詳細（PDFファイル 85KB）