患者さんのリクエストで1日1記事は主に新型コロナウイルス関連の医療ニュースをお届けしています。
今日は脳外科の先生のブログをシェア。
テレビを見ていると、感染者数がこんなにも増えている、重症者数が増えて医療が逼迫している、このままでは医療崩壊してしまう、だからもっと自粛をしなければならない･･･と、不安を煽るような報道がされていますが、別の意見や見方をする医師もたくさんいることを知って欲しくて、この記事をシェアします。
記事を要約すると
- 12月に入ってから重症者数が500人を超えているが、2千人、3千人と増加する可能性は極めて低いのではないか
- 死者数でみるとアメリカでは1日の死者数が3千人を超えている。日本は桁違いに極めて少ない。
- Go Toトラベルが5千万人以上が利用して、感染者が400人台。感染率は10万人に一人程度。感染者増の影響は極めて小さく、社会にとってはメリットのほうが多い政策である。
- 現時点の医療現場は特に医療崩壊と呼ぶような状況ではない。マスコミが報道しているのは医療崩壊ではなく、一病院の一部所の診療停止というレベルのものがほとんど。
- 濃厚接触者となった医療スタッフが自宅待機となり職場に出られなくなると、医療現場に大きな穴をあけることになる。自宅待機期間が長くなればなるほど人員不足を招き、人為的に医療崩壊という状況に近づくことになる。
- 医療が逼迫して手術が減っているというような報道があるが、実際はコロナ自粛による受診控え、検診控え、手術控えである。「コロナで手術も減ってしまって暇だね」というのが多くの外科医の本音。自粛⇒手術数減少が概ね正しい構図。
- 自粛による受診控えは飲食店や観光業のみならず、診療所や病院にも経営的な打撃を与え、これを機に閉鎖した医療機関もある。医師会が医療崩壊を叫べば自粛ムードが高まり、医師会の主な構成員である開業医のクリニックが経営難に陥るという滑稽でお粗末な話である。
- 感染対策こそ最大の経済対策」と日本医師会長のスローガンだが、自粛こそ経済対策という矛盾した謝ったメッセージになりかねない。
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