🟣✨【つながる希望──ここからは、あなたの番です】🌱
参政党、歴史的な3議席の獲得。
でも、これはゴールではありません。
これは、「市民も、しっかり政治に参加できる」──
そう証明された、新しいはじまりの合図です。
この3人の笑顔の裏に、
寒い日も、暑い日も、駅前に立って声を上げてくれた人がいた。
「自分の1票なんて」と言いながら、足を運んでくれた人がいた。
だからこそ、このイラストに描かれた3人は、
実は──私たち一人ひとりの「顔」でもあるのです。
🟨いま、問いかけたいこと：
🗳️ 「あなたの声は、届く場所がある。」
🌱 「あなたの手が、誰かの未来を変える。」
そう感じたあなたへ。
今度は、あなたのまちで──この風を起こしていきましょう。
🌈熱いメッセージ：
目指すは国政。
けれど、私たちが変えたいのは、
仕組みよりも、まず“人の在り方”です。
人が変わるから、政治が変わる。
それが、まっとうな政治の本質だと、私は信じています。
だから私は言います。
「ここからは、あなたの番です。」
「あなたが、ヒーローなんです。」
🟥✨【歴史的快挙──参政党、都議選で3議席を獲得！】🗳️🎉
2025年6月22日（日曜日）。
東京という大都市の片隅から、静かに、しかし確かに――“意思の風”が吹きました。
今回、参政党が擁立した4名のうち、3名が当選。
望月まさのり、最上よしのり、江崎さなえ。
ついに、参政党として初の都議会議席を手にしました。
そして、よくらさゆりさんも僅差で素晴らしい闘いでした。
これは、決して“風まかせ”の偶然なんかではありません。
いや、旋風です！
街頭で声を上げ、チラシを配り、手弁当で支え続けてくださった
無数の市民の“心”と“手”が、ひとつひとつ票になった結果です。
💬「組織がないからこそ、心でつながった」
💬「誰かに頼らない、でも誰かのために」
そんな“市民ファースト”の思いが、ついに東京都議会へと届いたのです。
🌱これはゴールではなく、“はじまりの鐘”。
東京の空に、確かな一票の羽音が舞い上がりました。
白い鳩が羽ばたくその先に、
命と暮らしと誇りを守る、新しい政治のカタチが、きっとある。
熱い戦いは、まだまだ続きます。
でも今日だけは、言わせてください。踊っても、いいですか？
「本当におめでとうございます！！」🎊
そして──
ここからが、もっと面白くなるよ。
#参政党 #都議選2025 #歴史的快挙
#市民政治の夜明け #ここからが本番 #命と誇りの都政へ
🟥【シリーズ②｜統一電子カルテ（EHR）は“無価値医療”の一発解決になりうるのか、否か？】
──そして、それでも「危うさ」をはらむ日本の現実
私は、ずっと問い続けてきました。
「この医療、本当に必要ですか？」
「この検査、何のために行われているんですか？」
今、日本の医療には、
無意味な投薬、繰り返される検査、診療の断片化といった問題が山積しています。
その“根っこ”を断つ鍵──それが私が、当初考えた（今は微妙に違うので、最後までご覧ください）、統一電子カルテ（EHR）です。
🧠 なぜEHRが“無価値医療”の処方箋となるのか？
構造的に見てみましょう。
❓ 課題 🗾 日本の現状 💻 統一EHRでできること
情報の断絶 医療機関ごとにバラバラな紙カルテ・非共有 診療・処方・検査歴が全国で一元化
重複処方・過剰検査 「他院で何をしたか分からない」 自動アラートで過剰検査・多剤併用を防止
医師の裁量主義 慣習的な“自己流医療”が温存 標準プロトコルやAIによるチェックが可能に
可視化の欠如 レセプト頼みで実態把握が困難 医療行為がリアルタイムで“見える化”される
🌍 世界ではどうか？──克服した国々（20年以上前から）
国 状況 特徴
🇩🇰 デンマーク EHR＋市民IDで完全連携 ワクチン・処方履歴も共有。自動チェックで過剰医療を抑制
🇫🇷 フランス DMP＋薬局連携 専門医紹介には前医の記録が必須。検査重複を防ぐ設計
🇪🇪 エストニア 完全EHR＋国民もアクセス可 ブロックチェーンで改ざん不能。監査性も高水準
🇸🇪 スウェーデン 地域EHR統合→国家連携進行中 検診案内や教育通知が自動で患者に届く仕組み
💬 では、日本はどうか？
⛩️「お薬手帳をお持ちですか？」
→ 世界ではスマホやIDで一元管理されているのに、いまだ紙で運用。あるいは一見、電子カルテでも、実は病院ごとにシステムが異なり、全く共有されていない──宝の持ち腐れです。
🧾「前の病院で何をされましたか？」
→ それを正確に言える患者は、ほとんどいません。😅
🔥 結論：EHRなき日本では“無価値医療”の温床が放置されている
統一電子カルテがなければ──
• レントゲンを国民の身体で“二重撮影”する社会が続き（しかも被ばくリスク付き）
• 薬の“出しすぎ”、検査の“やりすぎ”が制度として止まりません。
私は訴えます。
「お薬手帳では、命は守れません」
「EHRとは、診療の“指紋”を国が可視化することです」
「見える化されれば、無価値医療も、利権医療も、自然と淘汰されていきます」
🧨 しかし──EHRは“毒にも薬にもなる”
EHRは、必ずしも正義ではありません。
設計次第では、管理社会の入口になり得る。
とくに日本には──
• ガバナンスの脆さ
• 売国的な制度温存
• 国家情報流出の過去
こうした「国家設計の弱点」が残されたままです。
🕵️♂️ スパイ・売国・外資依存──EHR導入に潜む4つのリスク
懸念 内容
🪓 スパイ疑惑 外資や中国系クラウドが行政インフラに食い込んでいる
🔓 サイバー防衛の脆弱さ 医療情報が「国家資産」として扱われていない
🧾 帰化ルートの緩さ 公益法人や医療IT中枢に、出自不明の人物が混在
🏢 ベンダー依存構造 “政府主導”の名の下に、実態は民間丸投げの利権構造
🧬 解決策：「公益EHRモデル」を日本から
原 丈人さんの、”公益資本主義”ではないですが、
私が目指すのは、”公益統一電子カルテ”（爆誕🤣）要するに、国民の命と情報を守るための設計です。
🟧 公益EHRの原則「3A＋1T」
1. Autonomy（自治）
→ 情報の閲覧・提供・停止は、常に患者自身の選択
2. Auditability（監査性）
→ 「誰が・いつ・なぜ」アクセスしたか、すべて記録され患者が確認できる
3. Accountability（責任明示）
→ 管理主体は法人格で明示。外国法人・匿名委託は禁止
4. Transparency（透明性）
→ ソースコード・仕様を公開。中抜きや不正の温床を断つ
🇫🇷 フランスの実例：信頼されるEHRとはこういう設計
• 統一EHR（DMP）はデフォルトでOFF。国民が「ON」にして初めて稼働
• 外資系クラウドは完全排除
• 管理運営は国家の公益法人が担う。ベンダー主導ではない
🧭 日本が見習うべき視点
• EHRは国家の“管理インフラ”ではなく、「市民が育てる公益基盤」であること
• 運営はベンダーでなく、「国民が信頼する中立的な仕組み」で支えること
• 「情報の主権は患者にある」という原則を、法制度で明確に位置づけること
🔔 最後にもう一度：EHRは“設計思想”が命
EHR＝正義ではありません。
EHR × 公益哲学 × 安全保障設計
──この掛け算によって、はじめて「国民の命を守る基盤」が築かれます。
まだ問題は山積みですが、だからこそ。
ここから一歩ずつ、信頼できる医療の未来へ進めていきましょう。
🟥【シリーズ①「低価値医療」は誰のため？】
──JAMA掲載・全国データから見えてきた“医師の傾向”と、その先へ
私は「命を守る本物の医療」と「誰かの財布を膨らませるだけのビジネス医療」は、きちんと区別されるべきだと考えています。
そして今回、その問題をまさに可視化するような論文が、米国医師会雑誌《JAMA Health Forum》に掲載されました。（Yahooのリンク→★）
筆頭著者は、筑波大学の宮脇敦士先生。
全国のクリニックを受診した約255万人の診療データをもとに、「低価値医療（Low‑Value Care：LVC）」を多く提供している医師の特徴を明らかにした研究です。
🔍「低価値医療」とは何か？
この研究では、患者にとって明確な恩恵がない、あるいは不要とされている医療行為10種類が分析対象とされました。以下はその一部です：
• 急性上気道炎（いわゆる風邪）に対する抗生剤や咳止めの処方
• 腰痛への神経ブロック注射やプレガバリン（リリカ）処方
• 短期間で繰り返される骨密度検査
• 安易な画像診断（腰痛に対するX線やCTなど）
• リスクが極めて低い手術前のルーチン検査
• 無症状者への腫瘍マーカー検査スクリーニング
• 高齢者へのPSA検査（過剰診断のリスクあり）
• 害の方が大きい可能性のある多剤併用（ポリファーマシー）
🧠 ここに通じる「無価値医療」という視点
この「低価値医療」は、まさに私がこれまで警鐘を鳴らしてきた“無価値医療”の玄関です。
私が取り上げてきたのは、バリウム検査、腫瘍マーカーのスクリーニング、多剤併用など──
患者の健康を脅かすばかりか、公費で支えられた“医療ビジネスの温床”ともなり得るものです。
そして興味深いのは、今回の研究で「LVC（低価値医療）を提供しにくい＝分別ある医師」の特徴として、以下の4点が挙げられていたことです😅：
40歳未満
専門医資格あり
1日30人以下の診療体制
西日本“以外”で開業していること
なかでも私が注目したいのは、「専門医資格の有無」です。
何度もお伝えしているように、日本では“専門医”を名乗るのに、必ずしも公的資格を必要としないという、極めて曖昧な制度があります。
これは世界の標準から見れば、実に奇妙な構造です。
一方で、私はこの論文のように「どの医師がLVCを提供しにくいか」という“個人の属性分析”よりも、
なぜ、こうした無価値な医療行為が制度として温存されているのか？という、もっと根源的な問いに焦点を当てたいと考えています。
制度がそのままでは、どんなに優秀な医師でも“利権の流れ”に巻き込まれてしまうからです。
📢 「医療のトリアージ」を、国家レベルで！
医療は、本来「命を救う」ものです。
けれど──
• 薬が多すぎて身体を壊していないか？
• 過剰な検査で「病人にされて」いないか？
• その“恩恵のない医療”に、私たちの血税がどれだけ使われているか？
いま必要なのは、「低価値」や「無価値」医療からの脱却。
そして、医療そのものの棚卸しと再設計です。
🟨 まとめ：この論文の意義と、その“その先”へ
視点 内容
👍 意義 初の全国規模で「LVC（低価値医療）」の実態を可視化した意欲作
🤔 限界 “本当に害のある無価値医療（MVC）”までは踏み込んでいない
🧭 次の一歩 診療報酬・補助金・制度構造そのものを問い直す「医療の構造改革」へ
このシリーズでは、次回以降、具体的な「無価値医療の実例」や「制度と利権の関係」、そして「なぜ統一電子カルテが必要なのか──でもそれだけでは危ういのか」についても掘り下げていく予定です。
日本の医療を、もっと誠実に。もっと命のために。
その一歩となるよう、引き続き問い続けていきます。
🎤炎天に まっすぐな声 響きたり 想い託して 風を呼びたし
明日は東京都議会議員選挙の投票日です🗳️
今日は、私がいつも共感している参政党から
都議選に立候補中の4人の方々を、イラストでご紹介します🌿
それぞれの候補が歩んできた人生や想いに、私はたびたび胸を打たれてきました。
どの候補者が、自分と日本の未来を重ねられるか──
考えるよい機会になることを願っています。
🩺【薬と日本】本当に“薬大国”なのか？
── 世界データと医療構造から静かに見つめ直す
日本の医療は世界でも優秀──
そう言われてきましたが、一方で「もらう薬が多すぎる」と感じたことはありませんか？
薬を否定するわけではありません。
でも、“処方ありき”の空気がどこかにある。
その空気の正体を、冷静にデータで見つめてみましょう。
📊 世界と比べた日本の薬の位置づけ（薬価ベース）
• 日本の世界人口における割合：約 1.5％
• 世界医薬品市場におけるシェア：
👉 約7～8％（IQVIA 2023年）
👉 米国（41%）、中国（12%）に次いで 世界第3位
つまり、「人口に比して5倍以上」の薬を消費している国。
──それが日本の“実像”です。
ちなみにアメリカでは、人口に比して約10倍の薬市場シェア、つまり、日本も薬大国ですが、アメリカはさらに上をいく“薬超大国”です。
ただし、「処方数」や「多剤併用率」では、日本が突出して高い側面もあるため、“構造の違う薬大国”と見るのが正確です。
日本の薬価は諸外国より抑えられている一方、1人当たりの薬剤費は約5.3万円／年。これはドイツと同水準、イギリスの約1.7倍。
「単価は低いのに“量”で高騰」する構図が浮き彫りになります。
💊 分野別に見る「使われ方」
▸ 高齢者と多剤併用
• 65歳以上の高齢者のうち3割以上が5剤以上の薬を同時に服用
• 10剤を超えるケースも日常的にあり、副作用や相互作用の管理が困難に
▸ 向精神薬・睡眠薬
• OECD加盟国の中でも長期処方率が高く、一部では「依存構造」が懸念されている分野です
▸ 抗生物質
• 日本は「風邪でも抗生物質」の文化が根強く、耐性菌（AMR）の問題もあり、政府は近年ようやく対策を強化中
🧠 なぜ薬が増えるのか？「制度」と「構造」の問題
ここには、単に「医者が出したがる」「患者が欲しがる」だけではない、深い構造的な問題があります：
🔹 診療報酬の仕組み
• 「薬を出すことで点数が上がる」仕組みが残る領域も
• 医療機関と製薬企業の関係が、薬中心主義を強化している面も
🔹 3分診療の弊害
• 1人3～５分の診察では、「とりあえず薬」の構図に陥りやすい
🔹 “効率化された医療”のジレンマ
• 根本原因へのアプローチ（生活指導、心理的支援など）は時間と手間がかかる。しかも保険の点数にもならない。
• そのため、対症療法としての薬処方が最も“効率的”になってしまっている
🌿 MANAの視点：「薬＝悪」ではない。でも、使い方の問い直しを
薬は必要な時に、適切な量を。最小限の使用を。
──それは医学の基本であると同時に、
私たちの生活の質に直結する“生き方の選択”でもあります。
• 「なぜこの薬が必要か？」
• 「いつまで飲むのか？」
• 「他の方法はないのか？」
この3つの問いを、医療者も、患者も、国家も取り戻す時ではないでしょうか。
✏️ 私が提案したい、未来の「薬とのつきあい方」
「薬が多すぎる」と感じるその背景には、制度・構造・文化すべてが関係しています。私は今こそ、“減らすことが評価される医療”へと、日本の仕組みを転換すべきだと考えています。
そのために、以下の4つの柱を提言します。
① 多剤併用（ポリファーマシー）の是正を全国規模で進める
まず必要なのは、医療・介護現場でばらばらに管理されている処方情報を統合し、全国の「処方総覧」をつくること。電子カルテの共通API化を進め（難しかったら、個人での保管。アプリ投入でもいい）、AIによるリアルタイム警告で、重複処方や禁忌薬を即時に可視化できるようにします。
医療機関や薬局には、Deprescribing（減薬）スコアをダッシュボード化し、減薬に成功した数や割合に応じた報酬（減薬加算） を設定。“出す”ことで報われていたこれまでの医療から、“減らす”ことにも正当な評価が得られる体制に。
② 「薬剤ごとの卒業プラン」を医療の標準へ
降圧薬、胃薬（PPI）、睡眠薬など、長期処方されがちな薬剤には、あらかじめ卒業を見越した標準プロトコルを設けるべきです。
AIは、用量漸減のスケジュールを個別に提案し、患者アプリと連携して副作用やバイタル変化を遠隔でモニタリング。
医師や薬剤師には、「卒業成功率」によって報酬がつく仕組みを。
入力作業はテンプレート化し、DX補助を通じて、現場の負担が増えない設計にすることが不可欠です。
③ 予防医療・栄養・睡眠・運動を診療報酬の対象に
現代医療は「病気になってからの対処」に偏りすぎています。
だからこそ、日々の生活習慣に介入できる医療が、もっと評価されるべきです。
短時間でも頻回に実施できる 生活カウンセリングや、管理栄養士・運動指導士との連携プログラムを 保険でカバーし、ウェアラブル端末や健康アプリのデータと連動することで、歩数や睡眠時間などの達成率に応じた インセンティブ評価も可能に。
入力連携はAPIで自動化し、導入した診療所にはDX加算も設けるべきです。
④ デジタルセラピューティクス（DTx）を迅速に導入・評価
禁煙、糖尿病、うつ病などで保険適用が始まったデジタル治療アプリ（DTx）。その利用を広げるには、「薬からアプリへ切り替えたとき」に報われる制度が必要です。
たとえば、“スイッチ加算”のような評価項目を新設し、AIチャットボットで服薬状況や治療データをEHR（電子カルテ）と自動連携させる。
薬剤費を一定額削減しながら、健康状態を維持できた場合は、
成果報酬型のインセンティブを導入するのが現実的でしょう。
🔚 おわりに：医療とは、“処方”より“関係性”でできている
本当に人を治すのは、「説明と納得」から生まれる信頼です。それはAIにも、製薬企業にも、生み出せない“人の力”です。
薬は“化学的ソリューション”。
しかし健康の基盤は「人・食・睡眠・運動」という“生物的ソリューション”です。
日本の医療が次に目指すべきは、両者を適切にハイブリッドさせること。そのための制度設計を、今こそ本気で議論するときではないでしょうか。
薬の存在意義を、もう一度見直していく。それが、日本の医療の再生への第一歩になると、私は信じています。
🫧 パリの“水文化”は20年先を行っていた ── ♨️温泉大国・日本♨️はどう生かせるか？
「高級水」「水ソムリエ」「水バー」──
最近こうした言葉が海外、特にニューヨークを中心にZ世代やウェルネス志向の人々にも注目されているそうです。
まるでワインのように、水の産地や背景、味わい方にまで“物語”を見出す時代。
でも、ちょっと待って。
これ、実は20年前にすでにパリで起きていた現象なのです。
2003年、私がパリから健康雑誌向けに執筆したレポートが、まさにその証拠。
温泉大国・日本が今からできることも、実はこの中にヒントがあります──。
💧 2003年に記した“パリの水事情”の主なポイント（抜粋）
「おいしさ」より「効用」──
フランスの水文化の本質は、“飲む治療”という発想でした。
ついでに当時大流行した、パリ、サントノレにあった「コレット」*のウォーターバーに並ぶ美しい瓶をご披露しますね。
🇫🇷 土壌が生む、日常の“発泡水”
火山地帯が多い日本とは対照的に、欧州では石灰岩が豊富。
そのため、自然なミネラルと炭酸を含む硬水が一般的です。
フランスではスパークリング水のシェアが20％超、ドイツでは約80％というのも納得。
南仏のマダムたちは、「硬水、炭酸入り、軟水…体調や食事に合わせて毎日選ぶ」「全てが平均して同じくらいに飲めるように調整する」とか言っていました。
水は彼女たちにとって、ファッションでもあり、医療でもあり、人生そのものなのです。
🏞️ では、日本は“水後進国”？──答えはNO。
むしろ、軟水・超軟水という“地質の奇跡”と全国3000超の温泉という“文化の宝庫”を持つ、日本こそ水資源大国。
ただし…
• ”飲泉”の科学的データが不十分（浴用中心の活用）
• 温泉水の療法としての評価が制度化されていない
• 美と健康という視点での活用が“観光”の枠に留まっている
これが“伸びしろ”だと私は感じています。
🌿 MANAの提言：水×医療×美意識 の再設計を。
1. **科学の力で“飲泉”を見える化**
温泉・地下水の科学データベースを公的資金で整備
2. **“水療法ステーション”を全国に**
飲泉・浴用を組み合わせた拠点を自治体・企業と連携して創設
3. **科学的根拠のある療養水には、優遇制度を**
医療費控除や補助制度を通じて、医療と生活をつなぐ
これにより、日本独自の“命を守る水文化”が育つはずです。
💬 さいごに：水は命の媒体であり、美意識の象徴
パリの人々が水に感じているのは「味」だけでなく、「自然との対話」でした。
水はただの液体ではなく、「生き方そのもの」。
温泉、雨水、軟水という自然の贈り物を持つ日本こそ、
“水の物語”を語れる国です。
🌏 次の夢は、“日本の水ブーム”を世界へ。
かつて私は、「炭酸水なんて日本では売れない」「硬水なんて誰も飲まない」と言われていた時代に、フランスの超硬水スパークリングを“ダイエット水”として日本で紹介し、大ヒットを記録しました。
当時、日本には炭酸水文化も硬水文化もほとんど存在せず、その味にも成分にも“異物感”があったはずですが、“効用”という切り口が人々の関心を動かしたのだと思います。
あれから20年──
次の夢は、“日本の湯治文化と水の叡智”を世界へ。
美と健康の源としての「水」を、日本から再発信する時代が、もう始まっています。
── 温泉療法医 岩本まな
*パリ1区、サントノレ通り213番地にあった伝説のコンセプトストア「Colette（コレット）」は、1997年の創業以来、ファッション、アート、デザイン、音楽、書籍、珍しいウォーターバーなどを融合した“最先端の場”として知られていたが、2017年12月20日をもって閉店。
＜参考＞
“フランスのナチュラルミネラルウォーター事情”
（2003年作成ですので、法規制部分などはアップデートが必要です）
単価は雲泥の差があるもののスーパーにいくと同じ位の巨大スペースを占めて売られているナチュラルミネラルウオーター（NMW）とワイン。どちらも日常シーンに欠かせないものとして根づいております。フランスには、NMWとスプリングウオーターを合わせて160前後の種類があり、国民１人あたりの消費量は年間120～130リットルと日本の9～10倍です。ではフランスは日本にくらべ本当に水先進国なのでしょうか？
☆日本のミネラルウォーター（MW）との規定の違い
フランスでNMWを名乗るには数々の厳しいEU 基準をクリアしなくてはいけません。（表1）なかでも“水源そのままの手つかずの水にいかなる殺菌処理をしてはいけない”という事が日本との大きな違いであるといえます。これに対し、日本のMWは水源地でのボトリングが難しくタンクで運ぶ事も多いからか、濾過や過熱殺菌が施されております。
☆フランスのナチュラルミネラルウォーター(NMW)の歴史と背景
長い間NMWは、第一に治療用として考えられ、1953年までは薬局でしか売られていませんでした。つまりNMWの利用は医学的な理由からはじまったもので、ロ−マ時代の温泉療法まで歴史を遡る事ができます。ではなぜただの物質の溶媒であるべき水に効用があるのでしょうか。一つ目は、源水ごとに特有のミネラルバランスとオリゴエレメント、二つ目は生菌（病原性のない生きた微生物）といわれています。生菌に関しては実際に身体にいい、と科学的にいうよりも、“生きている水”にこだわるという側面が強くうかがえます。その証拠に生菌が生きてなくてはいけない、というわけです。本来水は無機質な訳ですので生きても死んでもいないのですが。よって、フランス人がNMWに求めるのは“おいしさ”よりも“効用”です。
☆硬水の発泡水、地質学的な違い
ヨーロッパに硬水が多いのは、土壌が石灰岩でできている上にゆっくりと時間をかけてミネラル分を吸い取っていくからであり、多くが火山灰の地層であり短いターンで地表にでてきてしまう日本では軟水優勢となります。また重炭酸塩はユーロッパの土壌が飛び抜けて多い事から天然の炭酸を含んだ発泡水も食卓にならぶ事になります。お隣のドイツはなんと90％が発泡水ですが、フランスの市場においては20％代です。（但し、EU規定では炭酸の人工的添加が認められています。）
☆美肌と水
20代以上のパリ在住フランス女性にリサーチをしたのですが、１日に水を1,5～2リットル、心して飲む人が多かったのは印象的でした。しかも“硬水”と“軟水”をじょうずにとりまぜて選び、その時々の料理や身体の体調などに合わせているようです。それは産地にこだわるワインと同じ、思い入れの生活文化ともいえそうです。
🟦英国NICEの判断に、静かに拍手を送りたい
──レカネマブ・ドナネマブ「保険適用不可」勧告に寄せて
6月19日、イギリスのNICE（国立医療技術評価機構）は、
認知症新薬「レカネマブ（エーザイ）」と「ドナネマブ（イーライリリー）」の公的医療保険での使用を“奨励しない”という最終勧告案を出しました。
その理由は、極めて明快です。
「費用対効果が見合わない」
❗認知症薬の“現実”──効くけれど、ほんの少しだけ
レカネマブとドナネマブは、脳内のアミロイドβを除去することによって、認知機能の低下を約4～6ヶ月遅らせる効果があるとされます。
ただし、これはあくまで「進行をわずかに遅らせる」だけ。
完治ではなく、“減速装置”に過ぎません。
しかもこれが、年間数百万円の薬価で提供され、
点滴投与という手間と副作用リスクも伴うとなれば、
医療制度に与える影響はきわめて大きくなります。
🇬🇧NICEの判断は「冷静な大人の視点」
今回の勧告案は、単なるコストカットではなく、
医療制度全体における公平性と持続可能性を見据えた“倫理的判断”だと、私は感じました。
「期待感」や「製薬企業の努力」とは別の軸で、
医療という公的インフラをどう支えるのか──
これは日本にも欠けがちな視点です。
🇯🇵日本は“全額公費”という矛盾を背負う
現在、日本ではレカネマブはすでに承認され、
高額医療制度の対象となることで、実質的に税金で支えられている構図です。
これはつまり、
“進行を半年遅らせるかもしれないレベルの薬”のために、関係ない市民も一緒に負担を背負う社会構造。
もちろん、それが「救いになる人がいる」という側面は否定しません。
けれど、そこに過度な期待と過剰な投資が乗ってくると、
医療財政の崩壊に向けた滑走路にもなりかねません。
🩺私は、母を見送って思う
先日、94歳で旅立った母も、晩年は認知症とともに生きていました。
この経験を通じて、私はあらためて“認知症医療のあり方”を見つめ直しています。
また、これまで多くの認知症患者さんや、そのご家族の葛藤にも耳を傾けてきました。
その中で、私が強く感じているのは──
「進行を4～6ヶ月遅らせる」ことに、数百万円の意味があるかどうかは、
それぞれの人生観と家族の関係性に委ねられるべき問題。
それを“公費で一律に提供する”ことが、本当に正しいのか──
🌱これからの認知症医療は、「治療」ではなく「対話」へ
私は、生活習慣・感情交流・社会的接点など、
非薬物的なアプローチこそが、これからの認知症ケアの中核になるべきと考えています。
医療が全てではない。
だからこそ、医療は慎ましく、倫理的であるべきです。
英国の判断に、私は拍手を送りたい。
そして日本の私たちにも、この静かな理性が必要だと、改めて感じています。
🔗【関連記事】
ドナネマブに関する過去の懐疑的レビューはこちら：
https://ameblo.jp/dr-mana/entry-12906038203.html
アミロイドベータの最新知見はこちら：
https://ameblo.jp/dr-mana/entry-12910195089.html
🟦再生医療の鍵は医師でも患者の細胞でもなく『培養』にある──Yanai my iPS製作所開所を機に考える臨床応用の次の一手──
大阪・中之島に「Yanai my iPS製作所」が完成した。ファーストリテイリングの柳井正氏が45億円を寄付し、京都大学 iPS細胞研究財団が運営するこの施設は、患者自身の血液から iPS細胞を全自動で製造し、コストを従来の約5000万円から100万円へ――実に50分の1にまで圧縮すると報じられている。
開所式で山中伸弥教授は、「良心的な価格で患者に届ける」と述べた。
この報に接し、私は大きな期待と同時に、ひとつの問いを抱いた。
なぜ、この培養自動化技術を、すでに臨床で使用されている自己間葉系幹細胞（MSC）治療にこそ、先に応用しないのか。
手作業という“ボトルネック”
MSC（mesenchymal stem/stromal cells：現在は日本再生医療学会において「間葉系間質細胞」とも称される）は、慢性疼痛や自己免疫疾患などに対して、国内外で臨床応用が進んでいる。
しかし、その培養工程は今もほぼ手作業に頼っており、高度な無菌環境と技術者の熟練が必須となる。私自身の臨床実感としても、一症例あたりの治療費が数百万円から千万円単位となることは珍しくなく、その大半が“培養”にかかる人件費と施設維持費である。
自動化の波――国内外の動き
再生医療の「産業化＝社会実装」の鍵となる自動培養技術は、すでに複数の企業・研究機関で具体化されつつある。
• Nikon CeLL Innovation（NCLi） は米RoosterBio社と提携し、GCTP/GMP対応のMSCおよびエクソソームの一貫製造プラットフォームを日本国内に構築中。
• Cyfuse Biomedical×PHC は、3DバイオプリンティングとLiCellGrow™技術を組み合わせ、インラインでの品質管理と自動培養を両立させたシステムの開発を進めている。
これらの技術が MSC 培養に本格適用されれば、コストは数十分の一に、供給量は桁違いに増加し、治療の門戸が広がることは間違いない。
iPSか、MSCか――“臨床応用のタイミング”から見た優先順位
iPS細胞の臨床利用が目指すのは「2028年以降」である一方、MSCはすでに現場で使用されている。
拒絶反応リスクの低さ、腫瘍化の懸念の少なさ、そして症状改善に関するエビデンスも徐々に蓄積されてきている。だからこそ、自動培養技術を“いま”実装するなら、MSCこそが最も合理的で現実的なターゲットだと私は考える。
政策提言：再生医療を「公共財」へ
この分野を真に「社会のための医療」として定着させるには、以下の三点が急務である。
1. 国費および産学連携による、MSC自動培養ラボの全国整備
2. クラウド型細胞バンクの創設と、医療機関側の“注文と投与”への特化
3. AIによる品質判定を組み込んだ培養プロセスの規制整備および迅速な承認体制の構築
これらが実現すれば、再生医療は一部の特権的医療から脱却し、“命と尊厳を守る基礎医療”へと進化する。
そしてその革新を、日本が先導する可能性は十分にある。
終わりに
柳井氏の寄付は、iPS細胞医療の普及を後押しするだけでなく、細胞培養という「見えないコスト」の壁を打ち破る光となるだろう。
私は現場に立つ医師として、この技術を一刻も早くMSC分野に展開し、命の格差を削る取り組みを推し進めたい。
再生医療の民主化は、
培養室の自動ドアが静かに開く音とともに始まる。
この8年間、肌感覚で再生医療の進化と課題を見守ってきた私には、そう確信できる。
【ホンネファイル、解禁。赤坂にて】
こんにちは、岩本まなです🌿
今回、赤坂の街角で「ホンネ」を語ってきました。
あの都会の喧騒の中の公園──
「自然のリズムって残ってるんだなぁ」と感じながら、
気づけば…蚊に囲まれてまして😅
いや、実は結構気になってたのです。
プノンペンに住んでいた頃、蚊＝ジカ熱・デング熱・マラリア。
本気で命に関わる存在でした。🧛♀️
そして今、日本も“熱帯化”の波の中にいます。
気候も、医療も、政治も…静かに変わっている。
そんな中で、私が伝えたかった本音──
よかったら、覗いてみてください。
🎥【ホンネファイル#23｜岩本まな（参政党・全国比例）】
👉 https://youtu.be/j0dTXQyn3rM
（6月20日19時より公開〜）
