ラグビー中継

今日はラグビーの日本選手権決勝でした。

僕も少しやっていましたので、見ていましたが、気になるんですよね、「マイボール」という言葉が。

アナウンサーが、「サントリーのマイボールスクラム」とか「三洋電機のマイボールラインアウト」と言うんです。

なぜ、「サントリーボールのスクラム」「三洋電機ボールのラインアウト」と言えないのかな。

サッカーなら、「アントラーズボールのスローイン」とはいっても「アントラーズのマイボールスローイン」とは絶対言わないと思うのですが。

大体、試合を戦っている当事者でもないのに、「マイ」はあり得ません。

また、一緒のチームにいた外国人が、「マイボール」は選手も使わないと言ってました。無理に使っても「アワーボール」じゃないかなって。

NHKは言葉に厳しいのに、これが放置されているのは不思議ですね。

訳のわからない言葉を使うのはそろそろやめませんか。

アメリカンフットボールでも、昔は、ファーストダウンを取ることをフレッシュダウンと言ってましたが、或るときみんなで改めたわけです。アメリカのカレッジフットボールの中継でファーストダウンと言っているのに、日本の試合ではフレッシュダウンといっていては変ですから。

そういう日本のラグビー界で言い古された言葉を使うことが、ラグビーを知っていることとは関係ないと言いたくなるほど、中継のアナウンサーがラグビーを知らないことが不満なのです。

野球でいえば、地方大会を初めて中継しているNHKの新米アナウンサーのレベルぐらいの感じです。

最近は特に、解説者とアナウンサーの差が広がっている印象を持ちます。解説者は、現場で日々指導している方がほとんどですし、今はラグビ－先進国の選手とコーチ陣が沢山入ってきて、戦術・スキル・ルール解釈も日々進化しています。

でも、もしかしたら、観客も取り残されているかもしれません。

ということは、グランドで行われている高度な戦いは、スタンドの観客にもTV中継を見ている視聴者にも理解されていないということです。

これが、日本のラグビー界の最大の悲劇かもしれません。

今年ニュージーランドでワールドカップが行われます。2019年には日本で開催されます。日本にラグビーのことがわかって楽しんでいるファンがどれぐらいいるのかな。

地震と株

地震と株の共通点は、起こってからあとの解説はもっともらしく聞こえますが、将来の予測には役に立たないということです。

地震の場合、起こると、震源地、マグニチュード、震度、地盤、メカニズムなどが詳細に報道されます。でも、次に、いつどこで起こるかは誰もわかりません。

株の場合は、もっと滑稽で、上がり下がりの理由をもっともらしくいいますが、本当のことは誰もわかりません。でも、毎日のニュースでは、本日の株はどれだけ動き、その理由はこうだなどと報道しています。

安全対策も共通です。君子危うきに近寄らず。安全な場所に住む。株はやらない。でも、なんか面白くないですね。

クーポンビジネスの憂鬱

今朝、「とくダネ！」を見ていたら、某タイ焼き店のことが取り上げられていました。

原価は30％だそうです。従って、クーポン利用による負担は定価の5％ということになり、売上増を純増と考えれば、8万5千円の負担となります。

この販促費で、店舗の宣伝ができたわけですから、かなり効果的な販促ツールだと言えます。

某タイ焼き店の代表は、仕組みがよくわかっていなかったと反省しきりでしたので、資金繰りの問題や販促のツール（費用）だとの認識がなかったということでしょう。

次に出てきた中華料理店では、店舗側の期待がもっとはっきりしていました。それは、クーポン利用者でも儲けようとしているということです。対象料理のほかに酒などを注文してもらって利益を稼ぐ思惑であったようです。

店舗の宣伝はしてもらうは、来てもらったクーポン客でも利益を出す、というのは余りに身勝手なと思うのですが、「とくダネ！」の取り上げ方を見ていると、それが当たり前というような感じでした。

以上から、クーポンビジネスの実態を探ると以下のようになります。

１、クーポン会社は、一般にメリットばかりを強調して、費用負担などについてよく説明していない。説明すると売り込みが困難である。

２、安易にクーポンを利用しようとする店舗は、クーポン利用客でも稼げる（乃至は損をしない）と考える。悪質な店舗（会社）は、論外な定価を付けて、その価格に品質（サービス）が見合わないケースもある。例のおせち事件など。

３、利用店舗の中には、日常的に値引きを行っており、それをクーポン利用客にも適用しただけということも。利用客はお得でも何でもない。

４、いい加減なクーポン会社は、店舗の販売価格と品質が見合っているか精査していない。

日本におけるクーポンビジネスは難しいですね。

１、店舗は、50％以上の値引きをネット利用客にのみ適用するような販促は、なかなかできるものではない。

２、クーポン会社の営業が責任のある行動を取らないと、玉石混交のサービスになってしまう。

３、数あるクーポンの中から、利用価値のあるクーポンを選び出すことは、クーポン利用者の責任であるとの合意がない。

アメリカではどうなんでしょうね。日本と商慣習が違うんでしょうか。

クーポンビジネスの受難

某クーポン会社を利用した某タイ焼き店が、発行したクーポン券1700枚のうち400枚が利用された時点で、利用の中止を要請したとの記事が出ていました。また、クーポンの偽造もあったとのこと。

このクーポン会社は、年末におせち料理の中味が見本と異なっているとの問題で非難された会社です。

今回のタイ焼き店の記事が、タイ焼き店の都合で止めるとの内容でありながら、クーポン会社のビジネスに問題があるかのようなニュアンスが気になりました。

今回のビジネスの内容を順を追って記述すると以下のようになります。

１、某クーポン会社がタイ焼き店に、販促ツールとしてのクーポンサービスの利用を売り込み、受注した

２、契約条件は、クーポン会社サイトで、期間1日（24時間）、1000円分のタイ焼きを500円で販売する、販売数に制限があったかどうかは不明、クーポンの利用期間は半年

３、実際に1700枚の申し込みがあった、利用者は1枚500円で購入（クレジットカード取引）しているので、売上金は85万円、この売上金はクレジットカードとの契約条件に従って、クーポン会社に入金される

４、タイ焼き店は、400枚を受け付けた時点で、資金繰りから残りは受け付けられないとしてクーポン利用を拒否、クーポン会社はタイ焼き店の申し入れを受け入れ、未使用のクーポンについては利用者に返金するとした

５、タイ焼き店が受け取った売上金は6万円とのこと

６、契約条件で、1000円分クーポンを利用者に500円で販売、クーポン会社の手数料（その他はの費用は発生しない）がその半分とすると、400枚利用時点で、売上は20万円、うち手数料が10万円、店舗に10万円、締め支払いの関係でそのうち4万円が未払いということになります

次にこのような事態に至った原因です。

１、タイ焼き店がクーポンビジネスの支払い条件を熟知せず契約してしまった

２、クーポンの偽造について店舗側の受け取り責任を認識していなかった

これを、クーポン会社側に問題があるとの見地からいうと

１、資金繰りの意味がわかっていない、経営者に売り込みに行き、相手が理解しないまま契約した

２、店舗の形態（顧客数が多い）から、偽造クーポンの選別が難しいことがわからなかった

今回のビジネスが無事行われていた場合（1700枚のクーポンが利用された）の費用と効果を考えます。

１、クーポンサイトで、1日（24時間）、店舗が紹介される

２、店舗は、170万円分（1700枚）のタイ焼きを半年で販売、おそらく1000人以上の新規顧客を獲得した

３、その場合の販促費は、売上の75％で、127万5千円ですが、クーポン分が全て売上純増と考えれば、原価率が40％なら25万5千円、35％なら17万円の出費

４、他の広告と比較した場合、新聞折り込みで周辺地域に3万部配ったら、10数万円はする

以上から、適正な販促ツールだと思います。

但し、従来の既存顧客に定価で販売して、一元さんに半値で売るのは、日本のビジネスの慣習からいかがなものかなという気がします。

おなじみさんがどのように考えるでしょうか。

店頭でも、クーポン会社とは別に、その日1日クーポンを売るということでご理解いただくのも一つの手かな。ただ、販促費が増えますが。

このビジネスの本家であるアメリカは契約社会ですから、今回のようなことは起こるはずもありません。ただ、ここ日本では、「知らなかった」「よく説明が分からなかった」というようなことを平気でいう社会人（経営者）がいますので大変です。

大相撲改革

独立委員会の答申が出されましたが、新聞各紙を読むと批判的な意見が目立ちます。

現状の八百長問題に一切触れず、新しい枠組みを提言しても、改革の道筋は見えないというものです。

相変わらずメディアは批判ばかりしていると思わざるを得ません。

今回の答申を見ると、新公益法人を目指すのであれば、当たり前のことばかりで、過激でも急進でも何でもありません。

特に、制度・規則を執行する組織、権限をはっきりさせました。

目標が見えたことで、それに向かって、八百長問題をどう解決するかがはっきりしました。