ここ最近の世界情勢やマーケットの動きを見て、
どこか違和感を覚えている方も多いのではないでしょうか。
その感覚は、決して間違いではありません。
いま私たちが直面しているのは、
単なる景気循環や一時的な混乱ではなく、
もっと大きな構造変化です。
1945年以降続いてきた国際秩序や経済のルールは、
約80年という時間の中で、徐々にその役割を終えようとしています。
そして2026年は、
その「転換」が本格的に動き出す節目の年になります。
歴史を振り返ると、
国家や制度には一定のサイクルが存在し、
その節目では必ず大きな変化が起きてきました。
今回も例外ではありません。
この大きな流れを理解せずに、
目先の株価や為替だけを見ていても、
本質的な投資判断にはつながりません。
いま本当に問われているのは、この構造変化の中で、
自らの資産と人生をどのように再配置していくかです。
その土台となる考え方を、
今回のコラムにまとめました。
▼続きはこちら
ここ数日で、noteコラムを4本お送りしてきました。
もしすべて読まれているなら、
すでに気づいているはずです。
資産運用は、
「何を買うか」ではなく
“どう考えるか”で決まるということに。
・新NISAは“盾”ではない
・なぜ学校では教えないのか
・ニュースが判断を狂わせる理由
・プロがやらない投資
これらはすべて、バラバラの話ではありません。
一本の線でつながっています。
それが、
「投資家のOS」です。
ただ、ここで一つ問題があります。
それは、
“分かったつもり”で止まってしまうことです。
実際、多くの人がここで止まります。
・知識としては理解した
・でも、実際にどう使えばいいか分からない
・結局、元の行動に戻る
これでは、結果は変わりません。
では、どうすればいいのか？
必要なのは、
「具体的にどう判断し、どう動くか」まで落とし込むことです。
・どのタイミングでリスクを取るのか
・どう資産配分を組むのか
・相場のどの局面で何をするのか
ここまで整理して、初めて
“使える知識”になります。
そこで今回、
ここまでの内容を踏まえて、
さらに一歩踏み込んだ内容をまとめました。
コラムではあえて書かなかった、
「実際の判断基準と戦略」
について解説しています。
正直に言います。
ここから先は、
“知っているかどうか”で差がつく領域です。
逆に言えば、
ここを押さえれば、
相場の見え方は大きく変わります。
▼続きはこちら
👉
第５回：99%の人が見落とす、投資を成功させる「設計図」の作り方。｜元外資トレーダー 諸星きぼう（Dan）
少し厳しいことを言います。
もし今、資産が思うように増えていないとしたら——
それは「何を買うか」ではなく、
“やってはいけないことをやっている”可能性があります。
実際、プロの投資家は
「何を買うか」以上に、
「何をやらないか」を徹底しています。
ここに、決定的な差があります。
たとえば、
・一見うまく設計された商品
・魅力的に見える高リターンの話
・周りが盛り上がっている投資テーマ
こうしたものに対して、
プロはまったく違う視点で見ています。
そして多くの場合、
“最初から近づかない”という判断をします。
なぜか？
ここを理解していないと、
知らないうちに
リターンを削られ続ける構造に入ってしまいます。
今回のコラムでは、
「プロが絶対に手を出さない投資」
について、その考え方を整理しています。
あえて中身は書きません。
ただ一つ言えるのは、
これを知らないまま続けると、
長期的に大きな差になります。
逆にここを押さえるだけで、
資産運用は一気にシンプルになります。
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👉 第5回はこちら
コラム⑤プロが絶対に手を出さない「NGな投資」｜元外資トレーダー 諸星きぼう（Dan）
P.S.
このコラムは「1分で分かる資産運用の本質」として、短く本質だけをまとめています。
他の回も合わせて読むことで、“判断基準”が少しずつ整っていきます。
多くの人が、こう思っています。
「ちゃんとニュースをチェックしないと、投資で遅れる」
ですが—— これは、ほぼ逆です。
実際には、
お金を増やし続けている人ほど、ニュースから距離を置いています。
にわかには信じがたい話かもしれません。
ただ、ここには明確な理由があります。
日々流れてくるニュースの多くは、
ある目的のために作られています。
その構造を知らないまま情報を追い続けると、
・不安に振り回される
・無駄な売買が増える
・結果として資産が伸びない
という状態に陥ります。
では、何が問題なのか？
そして、本当に見るべきものは何なのか？
今回のコラム第4回では、
「なぜニュースが投資の邪魔になるのか」
その本質をシンプルに整理しています。
ここを理解すると、
“情報を集めること”ではなく、
“情報を捨てること”の重要性が見えてきます。
あえて結論は書きません。
ただ、この視点があるかどうかで、
投資の結果は大きく変わります。
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👉 第4回はこちら
コラム④お金を殖やす人は、あえてニュースを見ない｜元外資トレーダー 諸星きぼう（Dan）
P.S.
このコラムは「1分で分かる資産運用の本質」として、短く要点だけをまとめています。
他の回も読むことで、全体像がよりクリアになります。
一度、冷静に考えてみてください。
私たちは社会に出てから、
・働いて収入を得て
・税金を払い
・老後資金を準備する
にもかかわらず、
「お金をどう増やすか」だけは、誰にも教わっていません。
これは、かなり不自然な話です。
ではなぜ、学校は資産運用を教えないのか？
ここには、単なる「教育の遅れ」では片付けられない、
いくつかの明確な理由があります。
そしてこの背景を知らないまま、
・なんとなく貯金を続ける
・雰囲気で投資を始める
こうした状態でいると、
長期的には大きな差がつきます。
今回のnoteコラム第3回では、
「なぜ私たちは学ばずに社会に出てしまうのか」
その構造をシンプルに整理しています。
ここを理解すると、
「何を買うか」ではなく、
“どう考えるか”が重要だという意味が見えてきます。
あえて詳細は書きません。
ただ、この視点があるかどうかで、
資産運用のスタートラインは大きく変わります。
▼こちらで確認してください
👉 第3回はこちら
先週の相場、かなり荒れましたね。
不安を感じた方も多いと思いますが、
実はそれ以上に“危ない状態”があります。
それは——
「よく分からないけど、新NISAだから大丈夫だろう」
と思っている状態です。
ここに、大きな落とし穴があります。
今回のnoteコラムでは、
多くの人が無意識に抱えている
「ある根本的な勘違い」
について触れています。
この認識がズレたままだと、
相場が荒れたときに、ほぼ確実に判断を誤ります。
逆に、ここが整理できると、
同じ相場でも見え方がまったく変わってきます。
難しい話ではありません。
ただし、重要なポイントなので、
あえてここでは書きません。
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👉 第1回はこちら
昨日、麻布にて、リアルサロンを開催しました。
テーマは、
「グレートリセットで、生き残る人、消える人」。
世界の金融、通貨、経済、政治。
これらが同時進行で構造転換に入っている中で、
私自身が「これは必ず直接顔を合わせて話す必要がある」と感じたテーマです。
今回のサロンは、
私が一方的に話す講義形式ではありません。
・いま何が起きているのか
・どこで判断の差が生まれているのか
・資産・仕事・生き方は、どこで分かれていくのか
こうした点を、
参加者の皆さんの視点や疑問も交えながら、
4時間かけて丁寧に掘り下げていきました。
少人数だからこそ、
表面的な話ではなく、
「腹落ちするところまで」話せたと感じています。
印象的だったのは、
終了後にいただいた参加者の言葉です。
・「自分がずっと求めていた答えを、ようやく見つけられた」
・「不安を煽る話ではなく、
豊かさを享受しながら生き残る戦略に共感しました」
・「次に何が起きるかがはっきりしたことで、
今、何を備えるべきかが明確になった」
中には、
「象徴としていただいたワインがとても美味しくて、
“豊かさ”を体感できました」
という声もありました。
今回、改めて強く感じたのは、
グレートリセットは
「いつ起きるか」という未来の話ではなく、
すでに人を分け始めている現実だということです。
情報の量ではなく、判断軸の有無。
知識ではなく、
それをどう解釈し、どう行動に落とすか。
その差が、
これから数年で、はっきりと表面化していきます。
今回のリアルサロンは、
一度きりのイベントではありますが、
話した内容は「一度聞いて終わり」のものではありません。
環境は変わり続け、
前提も書き換えられていきます。
だからこそ、
こうしたテーマを継続的に考え、
判断力を磨く場の重要性を、
改めて実感した一日でもありました。
また、
この続きを共有できる機会については、
改めてご案内します。
週末に出た読売新聞の観測記事で、
「23日、通常国会冒頭で衆議院解散」という見通しが伝えられました。
これを受け、海外市場では日本株が大きく反応し、日経平均は1,500円超の急騰。
月曜日が祝日であったこともあり、実質的には2,000円近い上昇となっています。
まさに、2026年の日本株はロケットスタートを切ったと言ってよいでしょう。
私自身の相場展望でも、
「衆議院解散 → 自民党勝利」
というシナリオが実現した場合、日経平均の高値は65,000円を想定しています。
ただし、ここで大きな勘違いをしてほしくない点があります。
世間では「年末にいくらになるか」という予想が好まれますが、
私の見方は「年末値」ではなく「年中高値」の水準を示したものです。
つまり、高値＝年末とは限らないということです。
折しも、2026年の干支は丙午（ひのえうま）。
干支の五行で見ると、
丙午は「火」のエネルギーが極めて強い年であり、
相場的にはボラティリティが非常に高くなりやすいとされます。
また、古くから「午尻下がり」という相場格言があり、
「午年は前半が良く、年末に向けて失速しやすい」と解釈されてきました。
もし、総選挙が早期に実施され、自民党が単独過半数を確保するような結果になれば、日本株は想像を超える急上昇を見せる可能性があります。
しかしその一方で、
年後半にかけて勢いが鈍る、あるいは大きな調整が入る可能性も十分に考えておく必要があります。
したがって、大きく上昇した局面では、冷静に利確を意識する
この姿勢が、2026年は特に重要になるでしょう。
昨年・一昨年に語られた
「辰巳天井」という相場格言が、結果としてかなり当てはまったことで、
干支相場に対する信ぴょう性は否応なく高まっています。
そして今年は、60年ぶりの丙午。
エネルギーの強さは、相場だけにとどまりません。
実際、山梨県では大規模な森林火災が発生し、住宅火災の報道も相次いでいます。
丙午の「火」のエネルギーの表れと断定はできませんが、
火の取り扱いには、例年以上に注意したい年であることは確かでしょう。
ここで、60年前の1966年（昭和41年）を振り返ってみます。
この年は、戦後最長の好景気とされた「いざなぎ景気」が本格化した年でした。
今回も、いわゆる「サナエノミクス」によって、日本が再び長期成長局面に入る可能性は否定できません。
ただし、当時の株式市場を詳しく見ると、年初は景気拡大への期待から好調にスタートし、4月には当時の高値を更新しました。
しかしその後は、金融引き締めへの警戒感などから夏以降に失速。
年間を通して見ると、「期待の割には伸び悩んだ年」という評価に落ち着いています。
まさに、「午尻下がり」を地で行く展開でした。
また1966年は、
羽田沖での全日空機墜落事故、富士山付近での海外機事故など、
大規模な航空事故が相次いだ年でもありました。
最近も、中国によるレーダー照射問題など、地政学的緊張が高まりつつあります。
2026年が、航空事故や地政学的衝突といった不測の事態に見舞われないことを、心から祈るばかりです。
全体として2026年は、「大きく動くが、一直線ではない年」になる可能性が高い。
上昇相場に酔わず、歴史と格言に耳を傾けながら、
冷静な判断を心がけたいところですね。
2026年は、世界経済全体として不安定な状態が続く年になると想定されます。
米国景気は減速基調が継続する一方、インフレ率は高止まりしやすく、これにより米国の長期金利の低下は限定的になると見込まれます。
その一方で、政策金利については、トランプ大統領の意向を強く反映した新FRB議長の就任も相まって、2026年後半以降、市場予想を上回るペースでの利下げが実施される可能性が高いと考えています。
2025年の米国株式市場は、2月初旬に高値を付けた後、4月にかけて急落しましたが、2026年も年初から同様の急落局面が訪れる可能性は否定できません。
もっとも、仮に急落が発生した場合でも、あるいは大きな下落が起きなかったとしても、利下げが強化されることで米国株式は下支えされ、最終的には上昇基調に回帰すると見ています。これは、これまで述べてきた「10年サイクル」に沿った動きであると言えるでしょう。
この過程において、米国のイールドカーブはスティープ化（短期金利と長期金利の乖離拡大）が更に進み、為替市場ではドル相場が不安定な展開になりやすいと予想されます。
足元では、「利下げが思うように進まないのではないか」という市場の警戒感からドル高基調が続き、ドルの反落は先送りされています。しかし、年後半にかけて利下げが本格化することで、ドルは次第に下落基調へ転じると見ています。
また、日本銀行についても、政策対応が後手に回る、いわゆる Behind the Curve の状態が続く可能性が高く、結果として年後半には利上げペースを加速せざるを得なくなる局面が想定されます。これも、ドル安・円高を後押しする要因となるでしょう。
日本株式市場は、米国株式の大きな変動の影響を受けざるを得ないものの、国内要因としては明るい変化も見られます。
これまで日本政治は混乱が続き、自民党が少数与党に転じるなど不透明感が強まっていましたが、高市首相の誕生により、経済再生を明確に志向する政策運営へと舵が切られつつあります。この点は、中長期的にはポジティブな流れと評価できます。
そのため、日本株式は基調的には高市政権の経済政策、とりわけ重点施策に関連する分野を中心に底堅い展開が期待されます。
もっとも、総裁選で高市氏が勝利してからの2025年は政策期待を背景に日経平均株価が急上昇しましたが、期待先行の買いから実体を伴う「現実買い」へ移行する過程では、一旦期待が剥落し、大きな調整局面を迎える可能性があります。
日経平均株価については、43,000円程度までの下落は想定しておく必要があるでしょう。過去にも、4万円台到達後に30,792円まで下落する局面があったように、上昇トレンドの中で避けられない調整と考えられます。
その後、総選挙を経て自民党が大勝するような展開となれば、下落分を一気に取り戻し、高市経済政策に対する「現実買い」「見直し買い」が進むと考えられます。ただし、急落後の反発局面であるため、2025年ほどの高い上昇率は期待しにくいでしょう。
さらに、もう一つの逆風として、株価が反発に転じる局面では、ドル円相場が急速に円高方向へ動く可能性があり、これが日本株の上昇にブレーキをかける展開も想定されます。
もう一つのシナリオとしては、春までに日経平均の大幅調整の前に総選挙があり自民党が圧勝した場合、日経平均は更なる高みを見ることになり、65,000円という水準も夢ではないと思われます。
為替市場では、米政策金利が低下しているにもかかわらずドル安に転じにくい背景として、インフレ懸念による米長期金利の高止まりが挙げられます。
しかし、米国景気がさらに減速し、後退懸念が強まるにつれて、米長期金利も次第に低下へ向かうと考えられます。その結果、為替相場はドル安基調へと移行すると見ています。
年後半以降には、日銀は利上げ速度を上げざるを得なくなることも、円高への援軍になるでしょう。
こうした米金利低下とドル安ということもあり、2025年ほどの急騰にはならないとしても、金（GOLD）は引き続き大きく上昇する可能性が高いでしょう。
一方、銀やプラチナについては、2025年は極めて投機色の強い急騰相場となりましたが、2026年はAI関連相場に陰りが見え始めるタイミングで急落するリスクもあり、注意が必要です。2025年の急騰は「行き着くところまで行った相場」であり、その反動としての大幅調整、あるいは暴落も想定されます。
ビットコインについては、4年周期の大相場はすでに終了しており、サイクル通りであれば、今後1年程度をかけて大きな下落局面に入ると予想されます。価格水準としては、25,000ドル〜30,000ドルまでの下落も覚悟しておく必要があるでしょう。
次の本格的な買い場は、2027年半ばと見ています。ただし、ボラティリティは依然として非常に高く、下落過程や反発局面では、一時的に再び10万ドルを超える場面があっても不思議ではありません。
予想年間相場レンジ
日経平均：４３０００円～６００００円（６５０００円）
NYダウ：４００００ドル～５５０００ドル
S&P500：５２００～７６００
ナスダック：１７０００～２７０００
ドル円：１３５円～１５９円
米国１０年債利回り：３．２５％～４．５％
GOLD（1onz）：４１５０ドル～５９００ドル
ビットコイン：３２０００ドル～１０００００ドル
昨年末、私は「グレートリセット2025」という記事を投稿しました。
（前回の記事：https://ameblo.jp/daichi-megumi/entry-12880642489.html）
その中で、金融市場には約40年周期で大変革が訪れるという歴史的パターンが存在し、1985年のプラザ合意による「ドルの大幅切り下げ」以降、次の大変動が2025年に到来すると予測しました。
「そんな大変動など起きなかったではないか」という声があるかもしれません。しかし、実際には2025年は後世に語り継がれる転換点となりました。
■ドルの衝撃的な下落
一見するとドルは強さを維持しているように見えます。しかし、それは既存通貨同士の相対的な強弱にすぎません。本質的には、通貨全体が価値を失い始めたことが鮮明に表れた一年でした。
その象徴が金（ゴールド）の急騰です。金価格は“通貨価値の裏返し”と言われ、金が上昇するということは、通貨が下落していることを意味します。
実際、2024年から上昇に転じた金は、2025年に急騰し、年初1オンス2,623.82ドルから、12月23日には4,497.75ドルという最高値を記録しました。上昇率は約71％に達します。
銀もさらに鋭い動きを見せました。年初28.894ドルから12月23日には70.662ドルを付け、144.556％もの急騰です。
もちろん投機要因も含まれていますが、それを踏まえても「通貨への信認低下」という構造的変化が表面化したと見て間違いありません。
■通貨制度そのものが転換点に
2025年には価格変動のみならず、通貨制度そのものを揺るがす動きが進みました。
これまで米民主党政権を背景に、米国は中央銀行デジタル通貨（CBDC）導入に向けて着々と準備を進めていました。現行ドルでの債務拡大が限界に達しつつある中、デジタル版の債務通貨によって延命を図ろうとしていたわけです。
しかし、トランプ大統領誕生により状況は一変します。大統領は「反CBDC法」に署名し、政府主導のCBDC導入をストップ。代わりに、金など実物資産を裏付けとした新通貨構想を推し進めていると見られます。
その第一歩が、2025年に成立した「GENIUS法」です。この法律により、FRBが発行する従来のドルとは異なるデジタル通貨を、民間金融機関が発行できるようになりました。これは100年以上続いた中央銀行主導の通貨発行体制に風穴を開ける重大な転換です。
2026年以降、こうした“現行ドルではない”新たなデジタル通貨が徐々に流通し始め、金融システムは大きな進化を遂げることになるでしょう。
■2025年は「通貨の未来」が始まった年
こうした動きを総合すると、2025年は単なる価格変動の年ではなく、
“現行通貨制度に対抗する新たな通貨体系が産声を上げた年”
であったと言えます。
歴史的に見ても、40年周期で訪れる大転換点の節目として、極めて象徴的でエポックメーキングな一年となったのです。
