・出典：VOC-電磁波対策研究会 VOC-EMF Measures Research Association
http://homepage3.nifty.com/vocemf/
http://homepage3.nifty.com/vocemf/link1.1.html
・スマートメーターとは
家庭や事業所の電力使用量を30分または15分といった短い間隔で、電力会社に知らせる新しいタイプの電気検針器のことです。
電力会社は、電気使用量を逐次把握することができ、無駄な発電を控えるなど、効率的なエネルギー利用ができるとされています。
しかし、スマートメーターを導入したアメリカでは、スマートメーターの設置に反対する住民が、反対運動をおこし、社会問題にもなっています。
なぜ、彼らは反対しているのでしょうか。
メーターは電波で情報を送信する
実は、現在のスマートメーターは電磁波を使って、情報を送信しています。
無線周波数電磁波は、国際がん研究機関（IARC）によって、「発がん性の可能性がある」と認められました。しかし、この発ガン性があるかもしれないと指摘されている電磁波を、各家庭に設置された検針器が発生させているのです。
スマートメーター設置後、電磁波過敏症の症状が悪化したため、自宅に住めなくなり、まだ設置されていない地域への転居を考えている女性もいます。
設置後、眠ることができなくなったり、耳鳴りや頭痛に悩まされている人もいます。
自宅には設置されていないのに、7m以上離れた家に設置されただけで症状が現れて苦しんでいる人もいます。
世界的に著名な研究者のワーキンググループがまとめた「バイオイニシアティブ報告」では、屋外での被曝量を0.1μW/㎠以下にするよう勧告しています。0.1μW/㎠以上の電磁波に被曝すると、神経学的な症状や心臓の疾患、ガンが増えるという報告もあるからです。
カリフォルニア州で電力とガスを供給するPG&E社の発表では、電力用スマートメーターから約30cmの距離で8.8μW/㎠の被曝量だとしています。
2011年3月末に発表されたカリフォルニア州科学技術評議会(CCST)の報告書では、それよりも高く、約30cmの距離で180μW/㎠,90cmの距離で20μW/㎠と評価しています（作動サイクル50%の場合）。
各家庭のスマートメーターから送られた情報は、電柱に設置されたアクセスポイントを通じて送られますが、アクセスポイントでは24μW/㎠になります。
この報告書は、住民の懸念が高まる中、カリフォルニア州議会議員の要求で、作成されたものです。
前述したバイオイニシアティブ報告にも関わったシンディ・セイジさんが主催するセイジ・アソシエイツでは、約27.5cmの距離で1.4～140μW/㎠という値を算出しています。数値に幅があるのは、電磁波を反射しやすい建材（コンクリート、タイルなど）の有無によって反射係数が変わること、メーターの作動サイクルなど、様々な要素を考慮しているからです。
詳しい見積もりは、『危ないオール電化住宅 増補改訂版』（緑風出版）で紹介されています。
いずれにしても、発がんリスクが指摘される電磁波発生源を家庭に設置するべきではありません。
カナダのマグダ・ハヴァス医師やアメリカの公衆衛生の研究者、カーペンタ博士らは、スマートメーターの設置に反対する意見書を提出しています。
セレタン科学委員会でも、スマートメーターは有線にするべきと発表しています。
詳しくは「セレタン科学委員会の勧告」をご参照ください。