・5 施設のバリアフリー対応
（1） 障害のある児童，教職員等が安全かつ円滑に学校生活を送ることができるように，障害の状態や特性，ニーズに応じた計画とすることが重要である。その際，スロープ，手すり，便所，出入口，エレベーター等の計画に配慮することが重要である。
（2） 学校の教育活動への地域の人材の受入れなど様々な人々が学校教育に参加すること，地域住民が生涯学習の場として利用すること，地震等の災害発生時には地域住民の応急的な避難場所としての役割を果たすこと等，高齢者，障害者を含む多様な地域住民が利用することを踏まえて計画することが重要である。
（3） 既存学校施設のバリアフリー化についても，障害のある児童の在籍状況等を踏まえ，所管する学校施設に関する合理的な整備計画を策定し，計画的にバリアフリー化を推進することが重要である。
（4） 学校施設のバリアフリー化に当たっては，施設の運営・管理，人的支援等のサポ‐ト体制との連携等を考慮して計画することが重要である。
6 環境との共生
（1） 環境負荷の低減や，自然との共生等を考慮した施設づくりを行うことが重要である。
（2） 施設自体が環境教育の教材として活用されるよう，また自然と触れ合う機会が増えるよう計画することが重要である。
（3） 学校施設における温室効果ガスの排出量を削減するため，断熱化や日射遮蔽等の建物性能の向上を図るとともに，照明や冷暖房等の設備機器の高効率化を図ることが重要である。
（4） 太陽光や太陽熱，風力，バイオマス※など再生可能エネルギーの導入，緑化，木材の利用等については，環境負荷を低減するだけでなく，環境教育での活用や地域の先導的役割を果たすという観点からも望ましい。
※バイオマス・・・動植物に由来する有機物である資源。（原油，石油ガス，可燃性天然ガス及び石炭を除く。）
7 カウンセリングの充実のための施設
保健室，教育相談室（心の教室），適応指導教室，保護者等のための相談スペース等については，カウンセリングの機能を総合的に計画することが重要である。