・妊婦に対するワクチン接種の安全性は確かめられているのか
ＵＳ－ＡＣＩＰ（アメリカ免疫ワクチン実施勧告委員会）は、歴史的に妊娠中のワクチン接種について懐疑的で、「妊娠中のワクチン接種の安全性については、追加のデータが必要」としてきました。
2007年までは、「妊娠女性に接種した時に、胎児に対して危害を加える、あるいは、生殖能力に影響するかは不明である」と警告し続けてきました。
ところが、2008年の記述はもっと肯定的な結論に改変されており、「入手できるデータは、インフルエンザワクチンは、妊娠女性に接種した時に、胎児に対して危害を加える、あるいは、生殖能力に影響することはないことを示している」と変換しています。
このちがいは重要です。
ワクチン接種の安全性について、「危害にたいする証拠がない」と「危害を与えないという証拠」は全く異なります。
後者の表現を可能にするには、非常に多人数についての追跡調査が必要です。
妊娠は必ず分娩に至るものではなく、初期に原因不明の流産がおこることがあります。
これを自然流産といいます。
自然流産率は15% といわれています。
ワクチン接種により1000 人あたり１人自然流産が増す（0.1%増す）ことを示すためには、（接種した妊婦200万人とコントロールの妊婦200万人あわせて）妊婦400万人が必要です。このような調査は見あたりません。今回の妊婦に対するワクチン接種は大規模な臨床試験といってもよいのです。
日本でも（季節性）インフルエンザワクチンの効能書には、「妊婦の接種に関する安全性は確立していないので、妊婦または、妊娠している可能性のある婦人には、接種しないことを原則とし、予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合のみ接種すること」となっています。
では、今回の新型インフルエンザの場合、有益性が危険性を上回るのでしょうか? 今回の新型インフルエンザの場合、特に妊娠初期では、否です。
新型インフルエンザの先進国における死亡率の予測値は、当初メキシコのデータから予想された0.4%よりずっと低いのです（euro surveillanceVol.14,issue 26,2 July 2009）。
それによると、カナダの新型インフルエンザのデータからの予測値は0.0004%から0.003%で、アメリカにおける季節性インフルエンザからの（65歳以下の）予測死亡率（0.004%から0.06%）よりも低いのです。
予測値はもちろん様々な制約があるとかんがえられますが、もし、死亡率が増えている国があるとしたら、その原因を明らかにし、改善に努めることが必要です。
インフルエンザワクチンが胎児に及ぼすリスクの可能性
胎児死亡とインフルエンザ罹患の関係は古く、1918年から1919年のスペイン風邪の時に妊娠の停止があったと報告があります。
しかし詳細な検討の結果は、胎児死亡と母体のインフルエンザ罹患は関係がみられないということでした。
ＮＡＣＩ、ＡＣＩＰともに、妊婦にワクチン接種を勧める理由として、胎児死亡を減らすためとは言っていません。
1957年のインフルエンザの世界的大流行の時に妊娠初期と中期でインフルエンザに罹患した患者の出産した子供が、何十年もたった後、統合失調症の発症と関係していると報告され、長い論争が続きました。2004年に、母親のインフルエンザ抗体を計測し子供の統合失調症との関係が調べられました。
その結果、母親が妊娠第一期にインフルエンザに罹患すると、オッズ比※１７（95%信頼限界0.7-75.3）で統合失調症に罹りやすくなり、第二期ではオッズ比1.1（95%信頼限界0.3-3.9）、第三期ではオッズ比1.1（95%信頼限界0.5-2.6）でした。妊娠第一期と二期を合わせるとオッズ比は3.0（95%信頼限界0.9-10.1、p=0.052）でした。動物実験で確かめられたのは、この異常は、ウィルスそのものによるのではなく、母体がウィルスに対して行う、免疫反応が引き起こすものであることがわかったのです。インフルエンザワクチンは、母体に抗体を作るのが目的です。
この抗体が胎児の神経細胞を攻撃し胎児の神経系に異常をきたすことは十分考えられます。妊娠中に服用した薬が何年も後になって異常を引き起こしていることが判るとい
うことは、流産防止剤ＤＥＳの事件を思い出してみれば明らかです。