・発癌性 [編集]
一時期、極めて危険な発癌物質であると評価されたために各国で使用が禁止された。
現在、国際がん研究機関発がん性評価ではグループ2Bの「人に対して発がん性が有るかもしれない物質」に分類されている[4]。
規制後の問題（発展途上国におけるマラリアの蔓延） [編集]
先述の通り、DDTは発がん性があるとされ、また環境ホルモンとして機能することが判明したため、世界各国で全面的に使用が禁止されたが、経済的にも工業的にも弱体である発展途上国ではDDTに代わる殺虫剤を調達することは困難であり、DDT散布によって一旦は激減したマラリア患者がDDT禁止以降は再び激増した。
例えばスリランカでは1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、DDT禁止後には僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている。
また、発展途上国ではDDTに代わって、パラチオンなどのDDTよりも毒性が強いことが判明している農薬が使用されている実態もあった（なお、パラチオンは日本を含む主な先進国では使用が禁止されている）。
このため2006年よりWHOは、発展途上国においてマラリア発生のリスクがDDT使用によるリスクを上回ると考えられる場合、マラリア予防のためにDDTを限定的に使用することをようやく認めた。
WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新（こち・あらた）博士は、DDTの使用推進論者として議論をよんでいる。
DDTの禁止は、発展途上国において結果的にマラリア被害者およびDDTよりも危険な農薬による被害を多数発生させる結果になった[5]。
このような悲劇を、北野大は「自然保護主義者の殺人」と評し[要出典]、科学的根拠に基づかない、多分に自然保護主義の過剰な反応によるものであるとしている。
一方、DDT耐性マラリア蚊も多数報告されており、DDTに代わる安価で有効な殺虫剤が切望されている。
なお、日本を含む主な先進国では根絶活動の成果および生活環境の変化によって、DDTの使用を考慮せざるを得ないほどのマラリア蚊の蔓延は既に見られなくなっている。