各通貨動意薄い、欧米時間の材料待ちか。

3日午後の東京外国為替市場は、動意の薄い展開が続いている。

手がかりとなる材料が欧州時間以降に集中しており、東京時間中は

積極的に取引を仕掛ける向きは見られなかった。

米ドル円は90円台前半でのもみ合いだが、テクニカル的にも

5日移動平均線（90.30円）・21日間移動平均線（90.90円）に挟まれ

身動きが取り難い状況で、動意を求めるなら１月ADP雇用統計

（予想：-4.0万人）や1月ISM非製造業景況指数（予想：51.0）が

発表されるＮＹ時間となりそう。

ADP雇用統計については、ISM製造業景況指数における雇用指数の

好結果を背景に強い数字を期待する声も増えている。

依然、市場のコンセンサスは雇用減となっているが、仮にプラス圏への

転換を示すようであれば米ドル買いを大きく後押しする形となるだろう。

その際、前述した21日間移動平均線を上抜けることができれば

昨年4月の高値を起点としたレジスタンスの差し掛かる93円台前半まで

上値余地が拡大することが予想される。

方向感に欠ける展開。

2日欧米時間の為替相場は、全般的に方向感を欠く展開。

欧州タイムは、ポルトガル中銀総裁の景気に対する弱気発言などから、
ユーロが売り込まれる場面があったものの、欧州株価がエネルギー
関連を中心に堅調に推移したことなどが下支え要因となり、
一方的な動きにはならなかった。

米国時間は、今週の好調な米経済指標を背景にリスクを選好する
動きが優勢となり、NYダウや資源価格が上昇。
警戒されていたボルカー米経済再生諮問会議議長の議会証言も、
予想の範囲内の内容となるなど、イベントを無難にこなしたことも
好感された。

ただ、5日の米雇用統計に対する警戒感があることや、5日～6日に
カナダで開催が予定されてＧ7において、為替が議題となるのは
確実であるとフレアティー加財務相が明言していることが意識されたため、
為替相場の反応は限定的となった。

米ドル円とクロス円各通貨ともに、上値の重い推移が継続しており、
下値リスクを意識した展開が続きそうだ。

豪政策金利引き下げを受け、豪ドル円は急落↓↓↓

豪政策金利の据え置き発表を受けて、豪ドルが対主要通貨で

全面安。

豪ドル円は直前の81円台から急落し、数分で１円以上下げ、

現在79.60円を記録、更に安値を伺う動きに。