男女の賃金格差。
縮めるにはどうすれば良いかが主題。
年代別の男女の賃金格差が調べられてグラフになってる。
初任給は変わらないけど、25歳以上からさっそく差がつき始めている。
ここで仮説として、出産・子育てで女性に主要な職業・役割が与えられないことが考えられる。
これを頭の片隅において、次に進む。
産業別にも男女の賃金格差が調べられているらしい。
これは表やグラフで可視化されてないが、必要な情報は産業別の男女の平均賃金や中央値に加えて、男女の構成比率も必要となる。
例えば建設業とか高給で賃金格差は少なくても女性の比率が低い。
販売業など低賃金で賃金格差は少なくても、女性の比率が高い。
これだと平均賃金は男性の方が高くなる。
それでも賃金格差が大きい金融・保険から、総合職・一般職の違いや管理職・就業継続率で差が出ていることから、頭の片隅に入れていた出産・子育てによる影響が大きいのでは無いだろうか。
男性に無くて女性にあるのは出産だから、そこで離れられると企業としては使いづらくなるのだろうか？
育児も男性にも育休が与えられるが、母乳で育てるなら0歳児も女性がついてないといけないし、尊重されるべき。
役割的に女性が保育園に子供を迎えに行くことが合理的判断になり、残業がしにくい。
女性の個人の能力を正しく評価することが必要。
男性・女性関わらず、長期休業が認められる社会への変容。
（長期休業も出産・子育ての他に留学や大学に短期入学みたいな勉強・研究で離れることも許容されるべき）
また、長期休業後、キャリア形成できてないからと、門戸を閉じない。
企業の新人教育を人事評価に組み込めば、教育係にとっての面倒な仕事にはならない。
長期休養後の再挑戦を社会全体で歓迎する。
ただ、産業別の男女構成比率の違いがあるように、肉体労働系は高給になりがち。
販売業などが高給になるには、どのような人事制度が必要で、どのようなビジネスモデルで企業経営するかも考えどころ。
6時間勤務でも貢献度の高い女性は現れると思う。
人事制度、主に査定は細かくやるべきか？評価する人の負担になるのかも考慮。
再雇用時、試用期間である程度教育システムを実践して、能力給を決定するか？
バラバラと案だけ出したが、キャリア形成できてない、しづらいが重きを置きそう。
挽回可能な人事制度が必要だと思う。