考察材料と備忘録 -238ページ目

愛さん(追記あり)

土曜午後発表

あの年のあの頃、本来なら東京五輪のはずだった(コロナで1年延期となったが)。

記者も報道もそちらシフトで、春馬さん事件報道にあてられるマンパワーも時間も限られて(大衆の興味や空気もそちらに移り)何ならかき消されて)いただろう、とする人も。


準備期間も充分あり(その間に嫌がらせや周知もし)、

相当狙って練って事に当たっている、と言う人も。


664 2020/09/06

警察もだよ

警察は平日の17時以降と休日・祭日はすべて当直体制となっており、その時従事する警察官は平日昼間の1〜2割程度です

土日を狙ったんだろうね


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なるほど、土曜日は狙ってますね

となると日刊現代の「17日から行方不明」説が信憑性出てきます

日刊現代はタブロイド新聞の形をとってますがあれは雑誌なんですよ

雑誌だから「新聞記者クラブ」に入っていない

比較的自由に紙面構成ができる


698

あー確かに

病院も土日はシフト薄くなりがちだし


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◯みゅは「喪に服しておりました」のではなく「株価の様子を窺っていました」というのが本心ですよね


◯ざんでいうと、2008年活動停止で株価下落

2010年◯田食道がん発表で下落

2013年デビュー35周年で活動再開、株爆上げ


◯山でいうと、2015年9月29日結婚発表で大暴落


◯出でいうと、2017年6月9日未成年との飲酒淫行をふらいでーが掲載で暴落


こういう経験を踏まえ、何かしら発表するときは土曜日か後場(ごば)が終了してからが掟かと推測


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きのう(四十九日)は場中の発表だったよ

つまり自信満々でリリースしたという事かと



「引き抜き禁止」芸能界の鉄則は消えたのか?(追記あり)


騒動のあらましは、こうだ。1月14日、mのインスタグラム公式アカウントが削除され、所属事務所Aの公式サイトからも写真が削除された。翌日にはスポーツ紙で、Sへの移籍が報じられ、さまざまな憶測を呼んだ。

…やはり、

インスタ垢削除や公式サイト写真削除等は移籍準備

なのでは…?

春馬さんの場合は垢消しでなく、過去インスタ削除でしたが。

他事務所で、過去インスタ削除した(春馬さんが出るはずだった北海道のCMに出た)方もその後退所しました。

「通常は、事務所を辞めるより前に、独立することや移籍先の名前が発表されるものです。mさんのように、何の発表もないまま、先にHPから削除されるのは、異例の事態前の事務所が “引き抜き” に激怒し、意趣返しをしたとしか思えない展開です。


 最近、大手芸能事務所からのタレントの “独立” “移籍” が多発していますが、もし “引き抜き” となると、話は別。芸能界には、『引き抜きはご法度』という不文律があります。今回は、段取りを見てもスムーズな移籍とはいえなかったため、引き抜きを疑う声があがりました。


 さらに数日とはいえ、こんな “売れっ子女優” が、所属が宙に浮いたまま活動を続けていたというのは、非常に珍しいケースなんです」

「少し前にお茶の間を騒がせた、m鍋kをりやo倉y子のケースのように、移籍をめぐるトラブルが表面化するのは、氷山の一角です。タレント・事務所ともに仕事に支障をきたすのを恐れて、表沙汰にならないケースもたくさんあります

あえて表沙汰にするケースは、上記の逆で、タレントのイメージや仕事に支障をきたすよう(事務所や業界は被害者を装えるよう)、ですか?

じつはこうした問題は、近年に始まったことではありません。現在の芸能界の “土台” はどこかと遡れば、1953年に松竹、東宝、大映、新東宝、東映の大手映画五社間で締結した『五社協定』で築かれたものです。


(中略)


1971年には、五社協定自体が自然消滅したのです」

 

(中略)


そして、現在の芸能界が形作られていく。


「五社協定後の芸能界を牽引したのが、渡◯晋・m佐夫妻が創業した渡◯プロダクションです。当時は、渡◯プロが業界のルールを決めていましたが、テレビを活動の軸とする芸能事務所に芸能界の実権が移ってからも、じつは五社協定のシステムが引き継がれていたんです。


こうした事態を未然に防ぐために、プロダクション同士が密に連絡を取り合う仕組みを作ろうと、晋氏が1963年に日本音楽事業者協会(音事協)という業界団体を組織し、主要な芸能事務所に加盟を呼びかけました。以来、音事協は、日本の芸能ビジネスの方針を決める役割を担っています」(同前)


 音事協設立の目的は、「タレントの引き抜きによる事務所間のトラブルの防止」や「著作権・肖像権などの権利確立」、「タレントの雇用環境の改善」。会長職は、大手芸能事務所の社長が交代で務める決まりがあり、現在の会長はHリプロ社長兼会長のH義貴氏が務めている。ちなみに初代会長は、故・N曽根y弘氏が務めていた。

あの事務所が、本流呼びかけの業界団体に入らず、別の業界団体に属している理由は、

もしかしてOJK間の大手→大手の移籍が無理だから? 

(OJK内の大手↔OJK中小個人なら可? 

というか、OJK大手↔OSR大手なら可?)

芸能事務所は当時、『有料紹介事業』と見なされており、“人身売買” を連想させる負のイメージがありました。それを払拭するために音事協が中心となって契約書のシステムを整え、労働省(当時)と折衝を重ね、1986年4月に『芸能プロは人材派遣業ではない』と認められた経緯があります

 

 その際に整えられた『統一契約書』の項目の中に『競業避止義務』が定められており、移籍や独立を考える芸能人への 抑止力になっていました」(同前)

そういえば、春馬さん事件について調べていた際、統一契約書がネックという話はありました(タレントに著しく不利という意味で)。

しかし2018年2月公正取引委員会が、「芸能人などのフリーランスにも独占禁止法を適用する」との見解を出し、事態は一変した。その結果、タレントが円満に独立、移籍するケースが急増したのだ。

2018年2月に公取による芸能にも独禁法適用見解により、円満独立移籍のケース急増、と。

それまでちゃんとした契約書をかわしていなかったタレントも契約書をかわし、満了のタイミングで退所独立移籍ができるようになった? 

それが春馬さん事件以降に他タレでは多数実現(表出)?

でも、春馬さんクラスは話は別だぞ、と事件?


「結論を言いますと、m七菜の移籍は『引き抜き』ではないと考えます。S〜は音事協の加盟社であり、同協会の規範に反することはできません。今でも『引き抜き』は御法度なのです。

《加盟社は同協会の規範に反することはできない》ならば、非加盟社はその限りにあらず?


じつはタレントの独立傾向は、事務所側にもメリットがあります。たとえば、タレントが給料制の場合、仕事がなくても支払わなければならない “固定費” として人件費が経営を圧迫するため、出て行ってもらったほうが助かる、と思うこともあると聞きます。


移籍金や違約金の支払や利権を一部譲る等で独立を認めることも、イメージアップのために見かけ上の独立をさせることも、あるのではないでしょうか?





追記:


あるタレントは、大手から大手に移籍してますが、OSR→OJKですね。
藤木さんはOJK大手(N)からいくつか劇団を渡り歩いてフリー期も経て、その後OJK大手(H)のようです。

Nのあとのマツタケ(SC)をどう解釈したらよいか分かりません…大手ではなく中小扱いなのかな