検索リテラシーが決して高くない私ですが、情報化社会と言われ久しい世の中でも玉石混淆の中から正しい情報を仕入れる自信はあります。
今回はこれについて書こうと思う。
まず大前提として、何かしらの情報を集める際は、何かしら必要に迫られている、困っているという事態に出くわしているという状況だと思います。
そして人間の歴史であなたと同じような目に遭ってきている人なんて、すでにたくさん存在してきました。あなただけが今の困っている状況に置かれているわけじゃないです。「自分だけが…」と孤立する必要なんてないです。
すでにあなたと同じ目に遭った先人たちがいてるので、なんとか救済する情報は世の中にすでに存在しています。
じゃあ調べましょう！
たいていの人はネットで調べると思います。
ここでネット上の情報の真偽を見抜く力がある人はそれでもいいのですが、その能力に欠ける人はどうしたらいいか？
答えは簡単で、ネットではない情報源から摂取します。
具体的には書籍や行政に置かれてるパンフレットとかですね。（行政の職員に直接尋ねるのは一旦ストップ。理由は後述）
ネット上から調べるにしても、必ず発信者の身元を確認します。YouTuberで顔出しで身元がハッキリしている人や、SNSでキチンと身分が証明されている人（ハッキングされているアカならダメですが…それはさておき）からの情報を取ります。
X（旧Twitter）とかから情報取るのは、事実ではなく憶測で話していたり、個人が勝手な思い込みや憶測で悪意がなく誤った情報を載せてしまっているからダメですね。
書籍は出版社の校閲をクリアした内容が世に出回るものだし、何より体系付けされた構成になっているので理解がしやすい傾向にあります。
一方、ネット上からの情報は内容が断片的であり、よっぽど内容が充実されていないとカテゴリー別の分類もされていないので全体的に俯瞰すると「この情報はどの位置に置かれたものだろう？」と判別ができず、局所的な情報が絶対と思い込んでしまい危険です。
あと前述した「行政の職員に直接尋ねるのは一旦ストップ」と書いたのは、水際作戦に遭うからです。
生活保護や障害年金といった情報は、当事者にとっては命に関わる制度なのに、職員はお構いなし。
職員でさえ誤った情報を相談者に伝え、諦めさせるなんてこともあります。酷い話ですが事実です。
これは自治体の立場で考えると分からなくもないです。国から与えられた予算の中で遣り繰りして、なるべく出費は避けたいものですからね。イジワルな職員もいるでしょう。許せないけど、これも事実です。
だから生活保護や障害年金に関しては、まず書籍で正確な情報を掴んで理論武装をしてから臨むのがセオリーになるでしょう。当事者一人では水際作戦に憚れたのに、NPO団体の人に窓口に同行をしてもらったらガラっと職員の態度が変わり生活保護の申請にこぎつけたというケースもあります。
これは「行政ガチャ」という言葉もありますが、あなたの自治体の職員がどういう人かはわかりませんが、まず理論武装する必要はあるでしょうね。
話が逸れましたが、何事も情報は誤った内容が先行しがちで、それを鵜呑みにした人は本来活用できるはずの情報を活用せずに苦しいままで生きているのは勿体ないなぁと思う次第です。