《中編》 より

 

 

【日本沈没というシナリオ】
 中央構造線から太平洋側は沈んでいく。その重さに耐えかねてフォッサマフナが分かれて、全部別れていって、富士山が噴火して、日本は沈没する。同時に世界も沈没する。こういうシナリオになっています。それが火の洗礼、最後の洗礼です。ノストラダムスやいろいろな方が予言したのを、不二の神、不二太神と一体となって止めているのです。
 私は小さいときからずっと未来が見えてしまうものだから、40数年前から海の下を歩いているような状況でした。・・・中略・・・。いつ来るのかというのが私のテーマです。(p.219-220)
 チャンちゃんは、このシナリオとまったく同じ未来予測を20年以上前に別のシャーマンさんから聞いていた。21世紀になって3回来るうちの1回目と2回目は未然の裡に回避されたのだけれど、最終回の3回目は、回避されることで人類は果たして良くなるのだろうか? という疑問がある。むしろ「創造のための破壊」を経なければ、人類社会にとって急速な善化・進化は難しいのでは・・・と。
   《参照》  富士山の日

 

 

【「NPO法人地球(ちだま)と共に生きる会」】
 生き残りをかけた食の改善と確保、青少年育成、地球環境を戻していくというのが、この会の基本的な理念です。食がとても大きな影響を与えているので、食の改善と確保が中心です。医食農同源から出発しています。(p.27)
 「NPO法人地球と共に生きる会」は、ものすごくボランティア精神の高い人たちの集まりです。
 温暖化で南極の大きな氷河が崩れかかっている。その氷河が崩れたときに、世界の海抜が6メートル上がると30数年前から言われています。いつ来るかわからないので、高いところに農地をつくりませんかということで、5人から30人ぐらい集りました。これが、「NPO法人地球と共に生きる会」の精神であり、出発点になっています。皆さんでお金を出し合って、固定種・在来種を買って、植えて、できたものを自分たちが買って次の種代をつくるという形です。要するに自分たちのためではないというのが出発点なのです。(p.28)
 海水面上昇は、地球温暖化で起こってしまうというよりは、地球進化のための創造的破壊として複数の原因・因子に依って起こり得ることだと思っているから、下記リンクのような記事を作成してきた。
   《参照》  【鍵】バシャール 【日本へのメッセージ】
         『このままでは地球はあと10年で終わる!』   洋泉社
         『分裂する未来』 坂本政道 (ハート出版) 《前編》
           【自然環境】
         金融恐慌を乗り越え、幸せな社会をつくる方法 「はこぶねコミュニティー組合 共存共栄のエコ社会」

 仮に、海面上昇の問題を除外したとしても、農作物の固定種・在来種維持は極めて重要な課題である。しかし、先月(2018/11)通称:モンサント法といわれる、固定種・在来種を殲滅する種子法改正法案が国会で通ってしまった。世界支配者の手に落ちている日本の国政は、いまさら言うまでもないことだけれど、食を通じた日本民族殲滅のためのアクセルをさらに一段踏み込んだのである。モンサントについては、下記に紐付くリンクを3つほど辿ってください。
   《参照》  『2015年に来る真の危機から脱出せよ!』 中丸薫 (青志社) 《後編》
            【TPPとモンサント社】

 スピリチュアルなことを解する人々は、このような状況になることなど先んじて分かっていたから、独自にF1ではない固定種・在来種を用いて自給自足が可能な農業生産体制を構築しつつあるけれど、地方行政や一般住民は、危機意識がなさすぎるところへもってきて、「自分だけ、自分の家族だけ」という視点でメリットの有無を考えるだけで、日本中にテンコモリある耕作放棄地を、共存のために鋭意活用しようとする意志など鼻からないらしい。

 

 

【NPO法人の税法上のメリット】
 自宅を開放して、「事業所をやってください」「いいですよ」となると、お金はかからない。それから完全に営利事業をやらないということにして、国に支払う1事業所7万円という法人税を全部切りました。慈善事業はしますが、収益事業はしません。そうすると税金もかからないのです。(p.31)
 チャンちゃんは、NPO法人ではなく、ソーラー発電と営農を2本柱とする「合同会社 YKファーム」という法人を作ることになったけれど、この場合であっても、営農による収益を慈善事業にすれば、年間の法人税額は2万円程度で済むはずである。
 地方に住んでいて、家や車のローンがなければ、可能な限り自給自足をすることで、月額3万円で十分生活は可能である。欲心を制して奉仕側で慎ましく生きる心根がある人なら、地方生活は容易である。
 チャンちゃんなんかは、やりたくないのに田畑が10反もあるから、しかたがなく3反ほど耕作してきたけれど、7反は耕作放棄地状態だった。で、その固定資産税と水利費を払わなければならない穴の開いた財布状態の農地7反のうち3反を営農型ソーラー発電にしたから、今年から従来の3反に加えて、さらにソーラーパネル下の農地3反を耕作しなければならなくなってしまった。だから、来年からは、ちょっとマジにお百姓さんをしなければならない可能性あり! ドッヒャ~である。
 怠惰なチャンちゃんからすればドッヒャ~なピンチ的事態なのだけれど、「ピンチはチャンスに変えるもの」と意識を変えて捉えるのが、自己啓発系およびビジネス系の基本である。

 

 

【共存共栄エコ社会へ向けて、意識をシフトさせる】
 そこで、無償で提供する農地を耕作する意思がある人が現れてくれることを望んでいる。Uターンなり Iターンしてきた移住者の希望があれば、共存共栄エコ社会実現のための共同耕作農地として農機具も全て無償提供する準備ができている。
 実際のところ、それぞれの家庭が、個々別々に高額な農業機械(トラクターなど)なんかを買っていたら、農業による自給自足は経済的にペイしなくなってしまう。既存農家が所有している減価償却が終わっている農業機械を、数家族で使って耕作栽培するなら、豊富な作物を容易に楽しんで作ることは十分可能である。
 政治はグローバル化と格差社会化を推進しているのだから、地方在住者の平均収入はますます減って行く。このような状況下で従来通りの個(一家族)単位でやっていたら、それぞれの経済生活はますます苦しくなるばかりである。
 個から集団へと意識を切り替えるのが肝心要なのだけれど、人口減少傾向にある地方の先住民たちは意識が堅いので、せっかく移住してきた人々から自治会費という名目でカモるだけで、実際的な協力や援助など何らする意思がない。
 チャンちゃんが住んでいる地区の自治会は、新たな提案や、無意味な従来慣習を変えようとする提案をしても完全に無視するだけで、自治会費の使途明細すら示さずに「カネ(自治会費)だけ出せ」、というドン引き状態である。民主主義も何もあったものではない。先住民の皆さんは、「前例踏襲が当然、先住民の従来通りのやり方に対してツベコベ言うな、目上に意見を言うな」という “傲然たるヤクザな意識” ないし “時代錯誤も甚だしい江戸時代意識” なのである。
 地方が栄えない訳である。
 TPOに合わせて意識と体制を変えるのが常であるビジネス環境で生きてきた人々が、地方に移住すれば、このような先住民との意識格差に直面して当惑することだろう。実際のところ、このような問題は全国至る所で起こっており、移住希望者たちの気勢を削ぐ情報になってしまっているのである。
 自治会費の支払いは任意であって義務ではないので、貪欲な先住民たちの腐敗システム維持延命のためにカネを供給する必要は全くない。移住者たちは移住者たちだけで集まって、意識の開かれた少数派の先住民と共に共存共栄社会の形成に努めた方が、地域社会の全体最適にかない、うまくゆくはずである。

 

 

<了>