田中宇の国際ニュース解説 無料版 2026年5月1日 https://tanakanews.com/
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★2024年10-12月に書いた8本を無料化
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◆トランプが作る今後の世界
https://tanakanews.com/241203trump.php
【2024年12月3日】今後の米国は、トランプとリクードが連立する、隠れ多極主義の政権だ。米民主党、英国、EU、NATO、G7、日米同盟、豪州カナダなどは諜報界の英国系の傘下にあった。諜報界の中心が英国系からがリクード系に移り、これらの勢力はお門違いな負け組になる。
◆シリア新政権はイスラエルの傀儡
https://tanakanews.com/241217israel.php
【2024年12月17日】イスラエルは今回、米英覇権の消失を見据え、その後の中東で影響圏を拡大するために、HTSを動かしてシリアをイスラエルの傀儡国にした。米国に頼らず、英国系からの妨害を防いだので成功した。今後シリアの国家運営が成功したら、中東でのイスラエルの評価が上がる。
◆トランプと今後の世界
https://tanakanews.com/241222trump.php
【2024年12月22日】多極化とともに英国系の力が大幅低下する今後は、米国が、カナダを英国系から引き剥がして吸収合併する好機だ。そして、それをやれるのは英傀儡の米民主党でなく、反英ナショナリストのトランプだ。トルドーの追い出しは、その第一歩になっている。
◆金相場の主導権も中共に移っている？
https://tanakanews.com/241121gold.php
【2024年11月21日】米大統領選挙前から２週間急落した金相場は、今週に入って急反発している。中国勢が中共の指示のもとで買いを入れ、２週間の下落傾向を反転させた観がある。
◆金地金高騰の背景
https://tanakanews.com/241016gold.php
【2024年10月16日】中国勢はLBMAから離脱することで、英米の言いなりになって金相場の抑止に加担させられることをやめ、金価格の決定について英米と対等な発言力を持つようになった。中国の作戦勝ちだった。LBMAは中国の要求を受け入れるようになり、金相場の抑止力が低下し、上昇傾向が強まった。それが、今の金高騰の裏にある要因と思われる。
◆金融バブル延命の仕掛け
https://tanakanews.com/241010deficit.php
【2024年10月10日】米政府は2020-21年にコロナ対策で財政赤字を急増した。コロナが終わった後、米政府は景気対策などとして財政赤字をさらに増やした。不透明な財政構造を使い、増加分の一部を金融市場への資金注入に回し、QTで減った資金注入を穴埋めしている。財政赤字の増加分の1割を金融市場に注入するだけでバブルを維持できる。15%（3兆ドル）ぐらい注入すれば、株の最高値を更新し、債券金利や金相場の上昇も抑止し、絶好調な金融状態を演出できる。
◆中露が金地金で米覇権を倒す
https://tanakanews.com/241024gold.php
【2024年10月24日】中露がBRICSを率いて金地金の現物を買い漁る勢いを増大し、米欧の銀行群が続けてきた信用取引の売りによる金相場の上昇抑止策を上回る上昇力を金相場に持たせ、信用売りを破綻させて米欧の金融危機を誘発し、ドル基軸や債券金融システムを壊して米覇権を潰し、覇権を多極化して世界経済の中心を非米側に移す策略を始めた。
◆薄氷のトランプ経済
https://tanakanews.com/241116economy.php
【2024年11月16日】ドルと米覇権の衰退傾向は変わらない。ドルと地金の果たし合いは、長期的に地金が優勢になる。それは事実だが、トランプが任期中のドル延命に固執しそうなのも事実だ。これからの4年間、米経済が悪化する中でトランプが金融延命策をやり切れるかどうかが見どころになる。トランプは、薄氷の上を滑っていく。
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