マスゴミが取り上げるネタの信憑性が怪しいこと極まりない状態だ。
察するところ、工作的に色んなネタを撒くものの、思いつきでやっちゃうから整合性が取れなくなってしまうのだろう。
同じ傾向は野党にも見られるものだ。
筆者が気になるのは、こういった常識がまかり通って、一般社会で、今までありえないような無体な話が拡大することだ。
例えばこんな話。
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「成績１で丸刈り」のサッカー部ルール 抗議で廃止に 愛知県立犬山高校 5/2(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180502-00006801-cbcv-l23
愛知県立犬山高校サッカー部が、成績で「１」を取った部員の頭を丸刈りにするルールを作り、保護者からの抗議で廃止していたことが明らかになりました。
愛知県立犬山高校サッカー部は、２０１１年ごろ、当時の顧問と部員が、各教科の５段階の成績で「１」を取った部員は、丸刈りにするというルールをつくり、実際に丸刈りにされた部員もいたということです。
ルールを守らなければ、練習に参加できず、このため、部員の保護者から、「丸刈りは、強要ではないか」と抗議があり、学校は、昨年度、サッカー部にルールを廃止させました。
学校は、「部活を円滑に運営するために作ったルールだが、不適切だった。体罰ととられる可能性もある」と話しています。
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有名な某指導者の指導姿勢に「練習だけではなく勉強をしろ」というのがある。
通常の授業に練習に勉強となれば、それこそ大変な生活になるのは目に見えている。
しかし、選手ではなく一個人として考えた時、あまりに学業がおろそかで練習だけしていた場合、一生が台無しになってしまう。
そういったこともあって、顧問と部員たちで相談して自主ルール化したと思われる。
これを親が台無しにしてしまうのだ。
では、こういった人材が学業を疎かにし、全てを練習に費やして結果を出すかというと、結果を出す例はあまりない。
直球で恐縮だが、どんなスポーツでも頭を使わないと、体だけでは結果は出ないからだ。
練習に出たい・嫌なことはしたくない・勉強もしたくない＝好きなことだけしていたい、という状態を生み出していることを厳しく指摘すべきなのだ。
またこれが、学校が強要したなら体罰というそしりもあるかもしれない。
自主的に選択し、伝統として受け継いでくるものを台無しするというのもなかなかすごい。
また、某アカヒが似たような話題で記事を出している。
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行きすぎた練習や指導、勉強との両立…部活動どう思う？ 2018年3月25日
ttps://www.asahi.com/articles/ASL3Q4CDSL3QUTQP00F.html
最終回となる今回は、高校野球の課題を部活動全体の中でとらえてみます。アンケートで多く挙がった「行きすぎた練習、指導」や「勉強との両立の軽視」という問題は、高校野球に限りません。生徒が幅広く勉学できる環境にあるのか、部の活動において自主性はどれだけ大事にされているのか、そんな課題が見えてきました。
授業で居眠り 本末転倒
朝日新聞デジタルのアンケートやメールで寄せられた意見の一部を紹介します。
----------以下、割愛
ちょっと首を傾げるような話が続くのは、当該メディアに答えた人材ということかもしれない。
こういった問題は、高校生に責任があるかと言えば、あるわけがない。
要は簡単なことだ。
強い部活を作れば学校の名前が上がり、学生も集まりやすくなる。
学生も結果を出せば嬉しいし、将来にも繋がるから必死でやる。
興行側も喜び、それを伝えるメディアも儲かる。
そうして、教育を忘れ去っていくのだ。
学業＝本来の授業と自宅での勉強、それと部活、こういったものを両立させるテクニックを教えるのも、大事な教育だ。
実際、社会に出て仕事をするようになれば、家庭と仕事と諸々をやらねばならないのだから、失敗が可能な学生の内にいろいろ教えていく良い機会だろう。
興行側もメディアも、学生の案件に関しては常に「教育の場」であることを念頭に置く必要がある。
当然、親も同じことで、学校と教育方針が食い違うならよく話し合うべきだし、子供の今ではなく将来を考えてあげねばならない。
どうみても、そういった見地が抜けているのだ。
そりゃ、例えば高校生でスター選手になれば、将来が安泰かもしれない。
しかし、全てのスター選手は外国語を操り、自己管理ができ、国際マナーを身につける。
人品が伴わない人材は、過去の栄光が痛々しいほどに惨めに消えていく。
シビアな世界なのだ。
ここに送り出すのに、子供のわがままを受け入れるだけで人材が育つとでも？と聞いてみたい。
むしろメディアが、しっかりと警鐘を鳴らしていく必要があるだろう。
ちょっと長い前振りになったが、色んな事がかなり問題がある方向に流れているのだ。
だいたいメディアが取り上げる話は、なにか大衆におもねり、あるいは嘘や針小棒大な話が絡んで、本質をすっかり忘れ去る。
そして本日の本題である、生活保護の件もそうだ。
先日、保守速さんで話題だった話だ。
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【生活保護】やまぬ減額に受給者悲鳴 1日2食、貯蓄は月千円「風呂も食べたいもんも我慢する毎日」 唯一の嗜好品であるたばこをやめられない 2018年05月03日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48815849.html
「風呂も食べたいもんも我慢する毎日」「お金に余裕があれば大きい浴場で思いっきり風呂につかりたい」。生活保護を受けている福井県福井市の独身男性（69）は「風呂も食べたいもんも我慢する毎日」を送る。国は本年度、生活保護費のうち食費や光熱費などに充てる「生活扶助費」を最大5％引き下げることを決めた。2004年の老齢加算廃止に始まり、減り続ける生活保護。支援者らは、憲法に明記される「健康で文化的な最低限度の生活」が保障されているとはいえないと訴えている。
「明日から来なくていいから」。6年前、男性はアルバイトとして働いていたホームセンターから突然告げられた。高齢に加え、体調も崩しがちなため再就職もままならず、福井市に相談し生活保護を申請。軽乗用車を手放し、家賃5万5千円から2万円余り安いアパートに移った。現在の生活扶助費は月約7万円。食事は昼晩の2回でお茶漬けやパンが多いという。68キロあった体重は51キロまで落ちた。「ガス代がきつい」ため湯船につかって入浴するのは月1回。後は3日に1回のシャワーで済ませる。
唯一の嗜好品であるたばこをやめられないこともあるが、貯蓄は簡単ではないという。2年ごとのアパート更新時、不動産業者と保証人に支払う計3万5千円のために月千円ずつためるのがやっとだ。仮に支給額が数千円でも引き下げられれば、生活は深刻なダメージを受ける。
進む貧困化
県地域福祉課によると県内の生活保護受給世帯は、07年度の1862世帯、2323人から16年度は3336世帯、4170人に増加。県内でも貧困化が進んでいるとみられ、16年度は県全体の支給額が約66億円に上った。生活扶助費の見直しは5年に1度。算定には「水準均衡方式」が使われ、今回は全国で受給世帯の67％が減額対象になる。母子世帯などで増額のケースはあるが、65歳以上の単身世帯では減額対象が76％に上る。
水準均衡方式は下位10％の所得層の消費水準に合わせる手法で、その算定法のあり方を疑問視する声は強い。福井弁護士会で人権擁護委員会貧困対策部会長を務める堺啓輔弁護士は「生活保護基準未満の世帯で生活保護を利用しているのは1～2割程度」と述べ、本来なら受給できる低所得世帯まで10％に含まれていると指摘。下位10％層の消費水準から算定することは、生活扶助基準が際限なく下がることにつながると訴える。
生活保護世帯にとっては、クーラーや冷蔵庫などありふれた家電の故障も命取りになりかねない。県内の貧困問題に取り組む反貧困連絡会の事務局の錦織龍彦さん（58）は「国は毎月の給付を蓄えて計画的に買い直しなさいというが、そもそも最低生活費だから難しい。さらに支給額が最大5％引き下げられたら不可能に近い」と今回の見直し方針を批判する。
生活保護費の引き下げは04年から続いている。福井弁護士会によると、13年の生活扶助基準見直しでは平均6・5％、最大10％の引き下げがあり、国は予算を670億円カットした。今回も160億円を削減すると決まっている。堺弁護士は「減額ありきではないか」と決定過程をいぶかしむ。基準引き下げは就学援助など他の制度に影響する可能性もあるとし、「生きていくぎりぎりの基準をいつの間にか下回ってしまうことになりかねない」と危惧している。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180503-00010000-fukui-l18
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この記事のコメントには、生活保護を抜け出せないことについて、辛辣な話が続く。
しかし、落ち着いて考えてみると大きな矛盾を感じるわけだ。
そもそも、この話題で取り上げられている男性は、６９歳で病気がちという条件から仕事につけない。
そして、年齢に対して、年金の話が出ていない。
少なくとも、まともに支払いをしていれば生活保護よりは少しマシな金額が貰えたはずだ。
生活保護も、居住区域で前後はあるものの、ざっくり７万＋アパート代はでているはずで、病気がちでも医療費は指定病院で無料だ。
７万円を３０日で割ると１日2333円で、タバコ代を一日一箱500円引いても1800円、食っていくのには十分すぎる金額だ。
そこまで苦しいというのも謎だ。
年金か生活保護かどちらか高い方を取れるはずだから、この人物は無年金で生活保護を受けていることになる。
その生活保護ベースで、そんなに大変？という状態だ。
話自体がなにか変なのだ。
そういった裏を感じる話がこちら。
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【過去最多】生活保護受給の外国人4万7058世帯 背景に無年金や語学力不足も 政府調べ 2018年05月03日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48815837.html
生活保護を受けている外国人が平成２８年度に月平均で４万７０５８世帯に上り、過去最多に達したとみられることが２日、政府の調べで分かった。日本語能力の不足で職につけない外国人が多いことなどが理由とみられる。人手不足が深刻化する中、政府は２月の経済財政諮問会議で、外国人労働者の受け入れ拡大方針を示したが、福祉のあり方まで含めた的確な議論や対策が求められる。
厚生労働省によると、２８年度の外国人が世帯主の生活保護受給世帯数は月平均で前年度比０・４％増。景気が上向いているここ数年は伸びが鈍化しているが、１８年度（３万１７４世帯）からの１０年間で５６・０％増えた。また人数ベースでみても外国人が世帯主の世帯による生活保護の受給は大幅に増えている。２８年度は月平均７万２０１４人と、１８年度の４万８４１８人から４８・７％多くなった。一方、在留外国人全体の人数の増加率は１９年末から２９年末にかけての１０年間で２３・８％にとどまっている。
外国人の生活保護受給が増えているのは、バブル期の人手不足で労働者として大量に入ってきた日系南米人などがリーマン・ショックなどによる景気悪化で解雇され、日本語が話せず、再就職が難しいためとされる。また、昭和５７年の難民条約発効に伴う国民年金法の国籍条項撤廃で、老齢年金の支給対象から外された在日外国人が高齢化し無年金状態であることも大きいとみられる。
http://www.sankei.com/smp/politics/news/180503/plt1805030005-s1.html
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これでなんとなく解ってしまう。
本来なら支給資格がないにもかかわらず、全く働かずに生活保護で暮らしている不逞外人というやつだ。
過去の人手不足で押し寄せ、帰国しないで居着いている。
あたかも！生活が大変でお涙頂戴な状態であるが、現実はタダ飯を食らって生活をしているといえる。
こういった連中は速やかにお帰り願うか、帰国事業でもした方がトータルコストは安く済む。
長く居着いていても日本語もろくにしゃべれないのでは、どうにもならないのだから帰国すべきだろう。
これで、生活保護を減額されると困りますって、寄生される日本が困る話だ。
仮に我々が同じような話で欧米に行き、養ってもらえることはないのだ。
特亜だって無理。
そして何よりおかしいのは、人手不足だと言うからには、こういった人材にも何らかの仕事がなければつじつまが合わない。
バブル期に近いほどの失業率を叩き出している昨今であるから、あの当時の状況を知る方なら、これがいかにおかしい話か解るはずだ。
求人のハードルが下がり、あらゆる人材に仕事がある状態になる。
したがって、生活保護のお世話になる方も、確実に減らないとおかしい。
しかしこれだ。
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【図解・社会】生活保護受給者数の推移
https://www.jiji.com/jc/graphics?p=ve_soc_general-seikatsuhogo
５月の生活保護、２カ月ぶり増＝厚労省
※記事などの内容は2017年8月2日掲載時のものです
厚生労働省は２日、５月に生活保護を受給した世帯が前月より２１５３世帯多い１６３万９５５８世帯となり、２カ月ぶりに増加に転じたと発表した。高齢者世帯の受給が増えたことなどが要因とみられる。
受給世帯（一時的な保護停止中を除く）を見ると、高齢者世帯が８６万９６０世帯と全体の５２．８％を占めた。このうち単身世帯は約９割に当たる７８万１６９４世帯。高齢者世帯以外の内訳については一部の自治体のデータが集計できていないため、今回は公表を控えた。
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昨年夏までの話だが、外国人もさることながら、全体でも増えているのだ。
Vの字になっているところが、バブル期の人手不足の受給者数減だ。
本来の景気回復・人手不足はこの状態になるはずだ。
仮に、増税で貧乏になったとしても、新規に就職して離脱する人々も出るはずで、全体数は下がるはずなのだ。
もう、いろいろ全てがおかしいことがわかろう。
この矛盾状況を生み出すには、失業率や人手不足が欺瞞であるか、本来は働けるのに働かずに生活保護を受けているか、マスゴミが恣意的に何かの嘘をついているか。
あるいはこの全部かもしれない。
いずれにせよ、どこかに嘘が混じっている。
起きていることや上がっている情報のつじつまが合わなさすぎるのだ。
例えば、お隣国家の文化ブームも、流行っていると言うからには普段の生活で確実に目にしておかしくないのに、めったに見ない。
筆者の場合は学生も相手にしているので流行りものは話題になったりするが、年間通して１～２回程度しか耳にしない。
これと同様、失業率についても学生が職を選ばなければ行き先はあるものの、実際は就職浪人も実在する。
バブル時代なら、え！？そんないいところに就職！？なんていう話もしばしば目にしたのと比べれば、現状は普通の就職活動状態と言える。
情報先行で事実が伴わない場合、あちこちにほころびが出る。
殆どが欺瞞なのだ。
この状況に納得できる方はいるんだろうか。
本来あるべき姿を忘れて、やることをしっかりやらないと、訳のわからない話や、他国の工作に騙されることになる。
冒頭の関係なさそうな記事もまさにそうだろう。
失業率と人材不足と矛盾する生活保護の件なんて、完全に強制移民受け入れ→日本乗っ取りの縮図なのだ。
ジャーナリズムが民主主義の灯台であり、こういった問題を掘り下げなければいけない立場だ。
メディアを乗っ取られる、メディアがゴミ化するというのは、ろくでもないことなのである。
もはやマスゴミには全く関係ない業界でニュースメディアを作っていくしかないのかもしれない。
保守系企業さんたち、スポンサーしてくれませんかね。
了
ガンバレ！日本！！
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