<日曜>
何時もの『小さな村の物語 イタリア』を観る。再放送、でも構わない。
何故、この番組に引き付けられるのか? 多分、それは『自分に無いモノ』がそこにあるからではないか? 緩やかに流れる生活。でも仕方ない。人は「1つの人生」しか選べない。
今回は、かつて3,000人の町が今は1,000人ちょいになった若者のいない寒村。でも、そんな事はこれからの日本にも待ち構えている。
かって『Japan as NO1』と言われた。しかし最早、それが遠い過去の話である事は日本人誰しも感じている筈。
かっての栄光の古代ローマの歴史を懐かしく思いつつ、慎ましく今のイタリアの様に生きていくしか無いのか日本人?
最大の原因は少子高齢化だと思う。それは仕方ない事。それだけ恵まれた社会*だったと言う事。しかし、多分それ以外の問題としては、危機感の喪失、或いは自信過剰、思い上がり。
*幼児死亡率が低下し、老人への社会保障が完備したからの結果だから。
あの『日本凄い』の連呼。『日本凄い』とか言う奴を見ると、本当にぶん殴りたくなる。これ本心。
<ごめんなさい🙇♀️>
先日、役場の悪口を言ったこと。それはデーターがPDF形式でしか役場のHPに掲載されておらず。他のアプリ、例えば統計やグラフ化ソフトへのエクスポートが難しいとして文句を言った。
その後、私に役場から連絡があり、CSVの形でも提供されている事がわかった。私が気がつかなかった理由は、PDF版はPDFの記載があるのに、そのファイルはETC表示が原因。だけどこれは私の完全なミス。ごめんなさい![]()
いやいや、なかなか地元の自治体はすばらあ![]()
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<高校生の歴史研究>
九州歴史資料館の発表の中で感心したのが糸島高校の出土遺物に関する考察。それが馬甲=馬を守る鎧、であるかどうかの考察。
方法は発掘された金属片の形状、長さ、幅を、朝鮮半島や日本各地から出土した馬甲とされる物と比較して、その基準値からかなり離れている事から、その可能性が低いとしたもの。その遺物が何であるかは、今後の課題。
結果は否定的だが、それは関係ない。問題はキチンと論理の筋道が他の人にも分かり、結論が妥当的であるかどうかだ。
下の図、赤○で囲った部分がその定量比較。馬甲のイミテーションは←で示す。
また、このポスターでも当時の馬はポニー程度の小型馬で、古代に日本固有の馬はおらず、モンゴルから半島を経て日本列島に来たと明示されていた。青○
その理由はポスターには書いて無かったが、これは国内で出土した古代馬の遺伝子解析から最近明らかとなったのは、これまでも何度も此処で書いた通り。
このポスターでは、その時期を四世紀末としている。 まさに日本の【空白の四世紀】の時期であり、大陸は五胡十六国時代。
ポスター発表を見た後、資料館の中庭に出てみるが、何もこの時期は植物は植え替えられていなかった。 以前は古代の重要な農作物である、麻とか綿類が下の写真右端の花壇に植えられていた。
建物の外の敷地も歩いてみると、大きな木が立ち枯れて、近づかない様に警告のポスターが貼ってあった。
さて? 木には寿命があるものだろうか?
最近、明治以降急速に広がったソメイヨシノの寿命が話題になっているので、きっとそれぞれの種に、人に寿命がある様にあるのだろう。
<アンケート>
以前それぞれの政党に出したアンケートへの感謝?の返事がメールで来た。その他にも無所属の議員さんからも先日葉書で頂いた。
因みに、町会議員での政党所属は共産党と公明党がそれぞれ1名のみで、あと10?名は全て無所属![]()
いつもの
【使える政党はどの政党でも使う】![]()
の方針で、どの政党にも働きかける、節操の無さ![]()
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中断していた本を再開。
『国家・企業・通貨』6
前章、二章の残り
<データーベースとして>
フィリピンは英語が最も普及した国の一つで戦後大きな飛躍が期待されたが、英語が使え、かつ高等教育を受けた人は米国へ、そうでない人は香港やシンガポールへ出稼ぎに行き、期待を裏切った。p120
2012年以後のアベノミクスで実証されたことは、中央銀行が貨幣供給を増やすぐらいではインフレは起こらなかったことだとする。p131
そして自然利子率の低下現象の原因を著者は人口構成だとする。つまり、高齢化して生産年齢人口比率が低下すると言う見通しを多くの人が持つと、自然利子率に下方圧力が生じたからだとする。p132
そう❗️此処でも出てきた人口動態仮説❗️
この数年の日本国内のインフレは世界情勢の緊迫化と円安による輸入価格の上昇の方が効果の方が大きかったと言うこと。金融操作より強力だったと言う事。
次の三章は『競争の海に落ちる国家たち』即ち、法人税引き下げ競争の連鎖が語られる。此処で法人税に沢山の種類があることが語られる。経済オンチには頭が痛くなる。
日本の場合、国税としての法人税、地方法人税、法人住民税、法人事業税。p140
此処ではそれらを一括して法人実効税率=法人税率として議論される。
グローバル化が進むと世界中が企業を惹きつける為に、この法人実効税率を引き下げ競争を行った。その推移が142頁の図表13に示される。
此処まではなんとか付いていけるが、此処から税金の話で複雑過ぎて、また頭が煮詰まる![]()
どうも私は財政学は苦手![]()
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