<数値目標>
https://www.youtube.com/watch?v=-6dvSNw93Xs&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=11
HSK4 #9~#11背了四十二分钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=o8UITu3VwGI
『中国まる見え情報局』看了五分钟YouTube频道
https://www.youtube.com/watch?v=Vb4-mHZcLvo
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル,1h10min~end,听写三十三分钟句子。
HelloChinese 〜日历2,十八分钟。
https://www.youtube.com/watch?v=2Mys1CJhLhU
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル,做四十四分钟作文
https://www.youtube.com/watch?v=oeTWMY8HDyg
チャイナ娘くまちゃん,看了九分钟的频道。
https://www.youtube.com/watch?v=93VZUEQE5xk
【完全版1~1200】HSK5,1h19min~1h37min,背了一个小时单词。
https://www.youtube.com/watch?v=4OUSq91sIkA
興梠一郎频道看了十二分钟。一共三个小时四十三分钟。
运动;Air运动 51分钟
<日曜スマホ学習会>
先日の自動車税のPayPay支払い例を紹介したが、そこでもこうしたスマホ決済では領収書が発行されない点が問題として話題になった。
通常、コンビニや金融機関で払えば領収書が出されるので、それを車検のバインダーに入れておけば問題なく車検が行われる。レシートがないとこの点はどうなるのだろう? 今回、証拠としてスクリーショットを撮って保存したが、その他にも取引履歴からも引き出せる。しかしこの履歴は次回まで閲覧できるのか?そもそも、それが可能でもその間に沢山PayPayを使っていれば(多分そうなる)履歴を引っ張り出すのは大変なはず。
1つの可能性として車のナンバーから税金の支払い状況は確認できるはずなので(QRコードで車のナンバーは出てくる)車検屋さんが別の方法で確認できる仕組みがあるのかもしれない。いずれにせよ、コンビニや郵便局でも手数料無料で支払えるのでスマホ決済の利点はない。ここら役所はどうのように対応するのか?
そんなわけで調べてみたらちゃんと対応するみたいだ。但し、車検まで2週間以上余裕がない場合はスマホ決済はしない。
https://www.pref.chiba.lg.jp/zeimu/faq/203.html
<SIM乗っ取り詐欺>
SIM乗っ取り詐欺は中々ユーザーの方で対応が難しい。基本は「なりすまし」されないように個人情報を公開しないという基本的な対応策しかないみたいだ。これは是非、キャリヤーの方できちんと防御策を考えてもらいたい。
<Chat-GPT>
アプリのダウンロードは止めた。理由は個人情報を何でも提供しないといけないから。メールアドレスまでは許容範囲だが電話番号までというのはやりすぎ。これまでの検索機能で十分。ユーザーを丸裸にしたいのか? それほどAIを信用する気にはなれない。
上はMSのChat-GTPアプリをダウンロードする途中で出てきた要求。此処までやってやめた🫸
<太陽熱温水器>
日曜からスタート。「火傷するほど」とまでではないが十分に熱い。これからの気温・天気次第だが例年この時期にガス湯沸かしから太陽熱に転換している。
『最悪の予感』8
感染の広がり方から、カーターらは「これはSARSよりもインフルH1N1に近い」と考え早急に対策を立てるように1月26日に政権に働きかけた。p229
これは非常に興味深い内容だ。つまり遺伝子的に近縁なSARSより、疫学的近似性の高いインフルエンザH1N1用の対策をとるべきだとの判断。最近になって漸く「8割オジさん」とあだ名のついた理論疫学者と数理生物学を注目するようになったが、確かに遺伝的近縁より、疫学的近似性の方がパンデミック対応には重要というのは新たな視点だ。
そしてついに1月31日米国政府は最初の行動を起こした。つまり外国人入国制限と中国から帰国したアメリカ人の2週間隔離だ。p236 ただカーターらは既に別の行動に移るべきだと提言した。曰く、
『時間の無駄です。泥棒が裏口から家財を運び出している最中に、玄関の戸締りをするみたいなものだ』と。p237
これには理由が有ると著者は言う。15年間(ブッシュからオバマ政権にかけて)パンデミック対応の専門家がトランプ政権になって排除され、しかもこうした集団からの提言を政権の弱体化を図る「ディープスロート」としてブロックし続けていたという。p240
翻って日本政府の対応はどうだろう? まだ、この時点での入国制限はしていなかったはず。
そこで彼らは別の作戦に出た。トランプ政権(連邦政府)が頼りにならないならば、州で行動しようと。つまり、『少なくとも1つの州が率先してウイルスへ積極的な対応を行い… 他の州へドミノ効果を及ぼすこと』、対応策のドミノ効果を起こす必要があると。p242
実に興味深い。日本では考えられない、州の独立性が高い合衆国ならではの動きだ!

