ビジネスブレーンズ社 | 生活習慣病と肥満（1）

疾患と肥満を複合する状態を、医学的にメタボリックシンドロームと呼びます。また、がん、脳血管疾患、心臓病の3大死因も生活習慣との関わりが強いものがあります。
また、肥満はこれらの疾患になるリスクを上げることになります。

肥満の判定は、身長と体重から計算されるＢＭＩという数値で行われています。
これはＢｏｄｙ Ｍａｓｓ Ｉｎｄｅｘ（肥満指数）の略です。

BMI＝体重(kg)/身長(m)×身長(m)

BMI
■18.5未満⇒低体重（やせ）
■18.5以上25未満⇒普通体重
■25以上30未満⇒肥満（1度）
■30以上35未満⇒肥満（2度）
■35以上40未満⇒肥満（3度）
■40以上⇒肥満（4度）


また、からだの脂肪の量のうち、内臓にたまる脂肪こそが最も問題です。腹囲を測定し、男性85cm以上、女性90cm以上だと内臓脂肪型肥満だと判定されます。

内臓脂肪が多くなると、内臓脂肪から出ているアディポサイトカインというホルモンのような物質のうち、高血圧や脂質異常症、糖尿病、動脈硬化などになりやすくなる物質が多く分泌されるという弊害があります。


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ビジネスブレーンズ社 | セカンドライフにおけるリスク

年金問題が叫ばれる昨今、老後の生活を快適でゆとりあるものにするためには金銭的なリスクの存在も見逃せません。

総務省が発表した「家計調査（平成１７年）」によれば、高齢者世帯が実際に必要とする生活費は月額約２７万円、また生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査（平成１６年）」では、ゆとりある老後を送るために必要な生活費は月額約３８万円が必要と言われています。

これはさすがに多めに見積りすぎな感は否めませんが、いずれにせよかなりの金額を必要とすることには変わりありません。


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日本の年金制度は、国民年金からは、すべての国民に共通する基礎年金が支給され、厚生年金など被用者年金からは、基礎年金に上乗せする報酬比例の年金が支給されるという、二階建ての年金給付のしくみをとっています。

公的年金は、老後の所得保障の主柱として、高齢者の老後生活を実質的に支えていくことをその役割としています。

このため、賃金や物価の変動に合わせて年金を支える力と給付のバランスをとる仕組みにより年金額が改定されるため、年金に加入してから年金を受給するまでの間、経済社会が大きく変動したとしても、年金の価値が保障されます。

このようなことが可能となるのは、公的年金に現役世代が必ず制度に加入することによって、安定的な保険集団を構成し、受給者にとって個人の責任で対応でき ない物価の上昇や、国民の生活水準の向上に対応した給付の改善などに必要な財源を、後代の世代に求めるという仕組み、いわゆる世代間扶養の仕組みによって いるためです。


現代社会では、この後代の世代による未納問題が取りざたされており、世代間扶養の確立が難しいものとなってきているという兆しもあります。

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ビジネスブレーンズ社 | 三大疾病

ライフリスクにおける最も不可避なモノ、それは疾病であると言えます。
日本人の死亡原因の4割以上を占める三大疾病には特に注意が必要です。

三大疾病

• がん
• 急性心筋梗塞
• 脳卒中

は意外に身近な病気であるとともに、かかってしまった場合、長期の入院が懸念される病気でもあります。


がんは、日本人の死因の中でもダントツの約34％を占めています。

イギリスの疫学研究者DollとPetoは、アメリカ人のがん死亡の原因として、どの要因がどれくらいの割合を占めているかという寄与割合を推定し、1981年に発表しました。
その結果、食生活の改善により予防できるがん死亡の割合を35％（許容推計範囲：10～70％）、喫煙が寄与する割合、言い換えると、禁煙により予防可能な割合を30％（25～40％）と推計しています。

前回も書いたように喫煙は、肺がんをはじめとするさまざまながんの原因であることがわかっています。しかも、喫煙本数、喫煙期間、喫煙開始年齢等との関連では、トータルの喫煙量が多くなればなるほど、リスクが高くなることが示されています。逆に、禁煙期間が長ければ長くなるほどリスクが低下します。


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