竹林の活用

日本の里山には、クヌギやコナラなどの樹木と同様に、竹林がたくさん見られます。京都の嵐山のように、その風景そのものが観光資源になっている場合もありますが、ほとんどの場合は竹材やタケノコを得るための竹林であったと思われます。

ところが近年、竹材の需要はプラスティックなどの素材に取って代わり、竹林は放置されてしまうケースが増えています。タケノコに関しては、いまでも泥棒が多発するくらい採られていますが、材料としての竹はあまり見直されることもありません。

その結果、繁殖力の強い竹林が拡大し、その周辺にあった樹木などの植生を侵し、生態系にまで影響を及ぼす例も多く見られます。よく竹害なんて言う言葉で語られたりしてます。社会問題化として、多くの地域で頭の痛い課題だと思います。

Ｂａｍｂｏｏ　ｓａｖｅｓ　ｔｈｅ　ｅａｒｔｈ（６）　代替燃料に活用期待

以下記事引用
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　廃竹林の竹を切り有効活用を考える「Ｂａｍｂｏｏ　ｓａｖｅｓ　ｔｈｅ　ｅａｒｔｈ～竹は地球を救う～」。プラスチック製品に押され、身の回りで目にすることが少なくなった竹製品。今回は、環境にも優しい竹の幅広い活用方法を紹介してもらった。

　竹は昔から生活必需品であり、各家庭には必ず竹素材の道具がありました。ザルやカゴ、花器などの日用品から、竹トンボや竹馬などの遊び道具まで。今でも利用されているものでは、耳かき、竹ほうき、くま手など生活のさまざまなシーンで利用されています。

　ところが現在はプラスチックをはじめ、石油由来の化学製品におされ、生活の中から消えつつあります。現に竹の定規が一般的だったことは、今の若者に聞いても知らない人が多いのでは？　私自身も物干しざおが竹だったのは一度も見たことがありません。

　化学製品は、作るときにも大量に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出し、廃棄物として処理するときも大量にダイオキシンなどの猛毒物資を発生させるため大問題となっています。

　その中、ここ数年のエコブームで竹素材が再び注目を集め始めています。しかも昔の使い方とは全く違うのです。

　背景にあるのは、竹が驚異的なスピードで成長することです。バイオマス資源として無限の可能性があることがさまざまな機関で研究されています。

　竹素材は調べれば調べるほど引き込まれます。代替素材としての新しい取り組みとして、チップ化して土壌改良材や木材に代わる竹建材、ガラス繊維に代わる竹繊維など。最も期待されているのは、石油資源に代わる代替燃料であるバイオエタノールです。

　この燃料は現在、サトウキビやトウモロコシなどの食品を利用している場合が多く、原料となる農産物の価格高騰を引き起こし、食品利用を続けるのは果たしていいものかという議論もあります。

　竹は古くから身近にあった素材です。用途は広く、資源として活用すれば枯渇する石油や破壊されつつある森林素材の代替資源として、人類と地球に大きく貢献します。

　大きな希望をもたせてくれる素材のおもしろさから、竹に特化した活動をする団体名を直訳して「竹は地球を救う」という分かりやすい名前にしました。　（Ｂａｍｂｏｏ　ｓａｖｅｓ　ｔｈｅ　ｅａｒｔｈ～竹は地球を救う～・渋谷秀樹）

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木材のバイオマスと同様の取り組みですが、竹を素材として活用することで、竹害にも対応しようという試みのようです。
確かに、竹は一本でもあれば、すごいスピードで根を広げて増えて行きますので、バイオマスの素材としては面白いのかもしれません。エネルギー効率がどの程度かが問題ではありますが。

竹を一素材としてみたときには、記事にあるように耳かきなんて今でも竹を使ってますよね。そういえば竹の定規なんて最近とんと見なくなりました。

僕自身の経験としても、竹をなんとかして活用しようと、クラフトの材料にしたり、竹柵を作ったり、アジア風の飾り付けに使ったりしてました。それでも使い切れないくらいたくさんの間伐材が残っていましたね。

そろそろ七夕の時期になりました。竹林の保全のためにも、七夕飾りで積極的に竹を使うのも良いのかもしれませんね。

天然ガスの争奪戦

東日本震災以降、天然ガスの需要が高まることが予想されていましたが、早速世界では駆け引きが始まっているようです。

「脱原発」世界中で奪い合い　天然ガス価格は上昇基調

以下記事引用
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東京電力福島第1原発事故 や中部電力の浜岡原発停止の影響で原発の稼働停止が全国に広がり、電力各社は火力発電への切り替えによる燃料、特に価格が石油より安く、二酸化炭素の排出 量が比較的少ない天然ガスの確保に懸命だ。世界的な脱原発や新興国の成長でガス需要は高まるが、新規開発も活発で、中期的にガス価格がどうなるか、関係者 は注視している。

直接被災した東京電力と東北電力はいち早くLNG確保に走った。LNGはCO2の排出量 が1キロワット時当たり500グラムと、石油の700グラム、石炭の900グラムより少ない上、価格も原油と比べると4分の1程度だ。

日本の原発停止に加え、欧州の脱原発拡大で価格は急上昇

それでも、東京電は原発停止に伴う火力への切り替えで7000億円、東北電も同様に1825億円の負担増。定期点検が終わった玄海原発2、3 号機再開の見通しが立たない九州電力は、石油元売り会社などとの交渉を重ね、調達のめどがついたものの、1日10億円、年間3650億円規模のコスト増が のしかかる。

浜岡原発を停止した中部電力 も、三田敏雄会長自ら中東カタールに乗り込んで交渉し、LNGを確保し たが、コスト増は年間2500億円に上る。

原発停止を契機にした発電コスト増（沖縄を除く9電力計） は、この夏に定期検査で原発が止まるのを含め、年間約2兆円にのぼる（毎日新聞6月7日付）という。経済産業省所管の日本エネルギー経済研究所が13日発 表した試算では、54基の全原発が止まった場合には、年間の燃料調達コストは3．5兆円も増えるという。1家庭当たり1000円以上の 電気代が上がる計算だ。

日本のLNG需要の増加に、ドイツなど海外の「脱原発」の動きも加わり、LNG価格は上昇基調だ。米国で、従来は採れなかった岩盤層に貯まっ たガスを取り出す技術が開発されたことから、米国内価格はかつての100万BTU（英国の 熱量単位）当たり10ドル程度から4ドル台に 劇的に下がった。

しかし、米国は輸出を厳しく規制しているため、国際価格は米国内価格にストレートにはリンクしない。国際スポット価格も震災前までは9ドル台 で安定的に推移していた。ところが、震災以降、日本の原発 停止に加え、ドイツなどで脱原発が拡大したことから、6月上旬には同13．5ドルへと急上昇した。

ロシアも輸出強化に意欲を見せる

需要の拡大は開発も促進する。米国で技術開発されたシェールガスの潜在埋蔵量は世界33カ国で計6600兆立方 フィートと、これまでの世界の天然ガス全体の潜在埋蔵量の4割に相当 するという（米エネルギー省リポート）。

国別では中国、アルゼンチン、南アフリカなどに豊富に存在するという。世界最大のガス生産国であるロシアも輸出強化に意欲を見せており、開発 が進むサハリンに加え、極東シベリアのバイカル湖に近いチャンダ、コビクタの両ガス田の共同開発について、日本に秋波を送ってきているという。

北極圏の開発も活発化している。ノルウェー最北部のメルケア島で、今年、LNG基地が稼働した。パイプラインで欧州などに送るには遠すぎるた め、特殊なタンカーで米国やスペインにピストン輸送するが、地球温暖化で、北極海航路が開ける可能性がささやかれることから、将来は北極海からベーリング 海峡を抜けて太平洋に出て日本などにも輸出することを想定している という。

LNGはスポット取引より、20年などの契約が中心だが、日本の長期契約は世界的にみて高価格といわれる。「量的な安定調達を優先しすぎ た」（業界関係者）ためとみられ、簡単には下げられないが、資源開発の活発化、特にシェールガスの拡大で「ガスの国際相場は下がるはず」（経済産業省 OB）との声もある。しかし、中国やインドなどのエネルギー需要は旺盛で、福島第1の事故で 新興国での原発建設に暗雲もたれこめるだけに、ガス争奪戦の激化で価格高止まりの可能性もある。

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天然ガスの二酸化炭素排出量は、石油や石炭と比べての優位性といっても、思ったよりたいしたこと無いんですね。
>>LNGはCO2の排出量 が1キロワット時当たり500グラムと、石油の700グラム、石炭の900グラムより少ない

国内での採掘が見込めない天然ガスは、輸入先の争奪戦に巻き込まれることになる訳ですが、数年前から話題になっているメタンハイドレートが実用化されれば、少しはましになるのかもしれません。

産総研、メタンハイドレート実用化へ７月から本格実験

以下記事引用
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海 底地下に眠るエネルギー資源「メタンハイドレート（ＭＨ）」産出に向け、産業技術総合研究所のメタンハイドレート研究センター（札幌市）が７月、本格的な 実験を始める。同センター内に世界初となる大型実験装置を導入し、産出工程を人工的につくり出す。2013年１月ごろには実際に海洋での産出実験も計画。 天然ガスの大半を輸入に頼る日本にとって、実験が成功すればエネルギー戦略の大転換につながる可能性がある。

　陸上でのＭＨ産出には減圧法という手法が既に実証されている。ＭＨ層に接した部分まで井戸を通してポンプで海水をくみ上げ、井戸内の気圧を下げる。気泡状のメタンガスが発生し、井戸から取り出すことができる。

　産総研はこの減圧法を海洋での産出に応用する。導入した実験装置は内径１メートル、高さ1.5メートル、厚み７センチの鉄製。砂、水、メタ ンガスを注入し、海底1000～1700メートルにある100～170気圧、セ氏十数度のＭＨ層を再現。海洋でのＭＨ産出をシミュレートする。

　実験で産出工程を確認し、13年１月にも日本近海の東部南海トラフで産出実験をする。この付近には日本の天然ガス年間消費量の13.5年分 に相当する約１兆1400億立方メートルのＭＨが存在。成田英夫センター長は「装置を使って実際の海洋状況にできるだけ近づけ、南海トラフへの実験につな げたい」と話す。

　ＭＨ産出は1990年代半ばから通産省（現経産省）が中心となって研究を開始。産出の基礎技術を確立するフェーズ１、海洋産出を目指すフェーズ２、商業化のための技術整備を行うフェーズ３と、３つの開発段階を設定。日本は09年からフェーズ２の段階に移行している。

　経産省・資源エネルギー庁は18年にも商業生産技術を確立する計画。ただ生産効率は未知数で、メタンガスとともに発生する水などの処理費用 もかかるなど課題は残る。同庁は「できるだけ多くのデータを集め、効率的にメタンガスを産出する技術を確立したい」と実用化に期待を寄せる。ＭＨは世界各 地に豊富にあり、十勝～日高沖など道の周辺でも存在が報告されている。

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メタンハイドレートに関しては、実用化までに後数年かかるみたいですので、長い目で見て行くしかないようです。

太陽光発電 ドイツの場合 その３

ドイツの脱原発宣言に対して、比較的ネガティブな主張について取り上げましたが、今度はポジティブな記事についても引用します。

数年前の記事で恐縮ですが

太陽光発電世界1位——ドイツのソーラー事情

以下記事引用（２００９年の記事）
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（前略）ドイツの再生可能エネルギーは着実に開発が進んでおり、2007年にはドイツ国内全エネルギー消費（電力・熱・動力の合計）の8.6％を占めるに至っている。1998年に比べ、2.8倍という急成長ぶりだ。

EEG（再生可能エネルギー法）で買い取り価格が手厚く保証されているため、特に電力に占める再生可能エネルギーの割合は1998年に4.8％だったものが2007年には14.2％と、顕著な伸びを示している。「2030年までに50％」というドイツの目標は決して夢ではない。

　中でも太陽光発電の勢いは驚異的だ。発電能力・発電量とも急上昇を続けており、ドイツは今や押しも押されぬ世界1位の太陽光発電大国である。ドイツを含めた欧州域内の旺盛な需要を背景に、太陽電池生産は年率50％のペースで増えており、経済危機の中でも成長産業として有望視されている。

しかし、ドイツは日射量が少なく、必ずしも発電条件には恵まれていない。EEGのおかげで何とか経済的に成り立ってはいるものの、冬の日照時間は9時ころから15時ころまでと短く、曇天も多い。

　太陽光発電推進派の中には「すべての住宅の屋根に太陽電池を設置すれば国内電力需要を100％カバーできる」という意見もあるが、実現の可能性は ない。すべての屋根が太陽光発電に適しているわけではなく、悪条件の場所に太陽電池を設置するくらいなら費用対効果の高い風力発電に出資する方が得になる からだ。

　それでもドイツの太陽光発電が今後とも伸びると予測されるのは、工場の屋根、スポーツ施設の屋根といった大型太陽光発電の開発が見込めることによる。

例えばドイツで初めて大型太陽電池を設置したフライブルク市のサッカースタジアムは、太陽光発電のシンボル的存在として知られる。

加えて市民協会が主体となり、市民出資を募って建設された点でも特筆に値し、「環境保全のために何かしたい」という市民の熱い想いを集めて実現した記念碑的な設備である（1995年の設置第1期はEEG制定前なので、財政的には苦しかったはずである）。

古城で世界的に有名な観光都市ハイデルベルクのソーラーボートプロジェクトもユニークだ。

旧市街地の脇を流れるネッカー川には観光船が多数運行しているが、中でも独特のデザインで目を引くのが全長25メートル、重量41トン、定員110 人のソーラーボートだ。その名の通り太陽光発電で航行する電動船（バッテリー搭載）で、イルツホーファー船長兼オーナーによれば世界最大のソーラーボート だという。太陽電池だけで1日6回（計300分）の遊覧航行の電力をまかなえないので一部は一般電力を使っているが、それでも70％は自家発電というから なかなかの自給率だ。

　このソーラーボートは新しいアトラクション、そして再生可能エネルギー利用の象徴として環境都市でもあるハイデルベルク市が計画し、船主を募集し た事業である。船体には高価だが腐食しないステンレスを用いているため塗装を施す必要がなく、省資源仕様でもある（建造費は約100万ユーロと割高）。

　観光と環境の目玉として導入されたこのソーラーボートはエンジンの騒音と振動が全くなく、まるで滑るように水面を進む。「太陽光って人と自然に優しいエネルギーなんだ！」、そう実感させてくれる素敵な乗り物である。

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今から２年前の記事ですから、今はさらに太陽光発電の率は上がっているようです。ここで出てくるEEG（再生可能エネルギー法）は、太陽光発電や風力発電などで得られた電力は、高い値段で買い取るという法律で、各家庭や企業などで競って太陽光発電パネルなどを設置し売っていた訳です。もちろんその予算は行政が負うわけなので、その予算が負担になっているということも言われているみたいです。

ただ、政府が主体的かつ積極的に再生可能エネルギーの普及に取り組んだ結果、目標を上回る成果を得ていることも事実です。

また、再生可能エネルギーがシェアを獲得した結果、原子力発電のシェアが落ちているので、CO2の抑制に繋がっていないという批判もあるらしいのですが、原子力発電のシェアを再生可能エネルギーが奪うという構図は、まさに日本が目指すところと一致していると思います。

なんといっても勇気づけられるのが、ドイツはこれでも日照時間が短い国であるということです。日本は全体の緯度がドイツよりも南になります（ベルリン北緯約５２度、東京３５度、札幌４３度）

また、海洋国家でもある日本は、海上の風力発電などでも有利です。事実茨城沖での海上風力発電では、充分な成果を上げています。以前取り上げた木質バイオマスも、充分な環境が整っている国であると思います。

つまり、政府の取り組み方次第では、脱原発と炭酸ガス抑制の両方に成果を上げることが出来ると思います。

ドイツでの行方を指をくわえて見守っていろという、産經新聞の記事に対してはやはり反発を憶えます。出来うる限りの努力を、この日本で行わないでどうするんでしょうか。