具体的な理由も対案があるワケじゃないけど、なんか違う。
それでもお金を払う立場なのでNOサインも別に問題ない。
お金を払うという事は、理由なんかに関係なく、YESかNOかを選ぶ権利があるからです。
これでもしスタッフ側＝お金を頂く立場の人間から、
「なんかイヤだ」じゃわからないですよ。具体的な対案を出してくれなきゃそのNOサインは却下します。
なんて言われた日には即刻サヨナラ。そんなこと言われる筋合いは無いし、そんな不親切な人間がいるのはイヤだから別の店に乗り換えるだけです。
「わかりやすく導いてくれること」も料金のウチだからであり、素人にわかりやすく説明するのがプロだからです。
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最近「対案無き否定」に関して窮屈な風潮があるように思います。特に政治。
政情に関して対案なき否定をするとバッシングが四方八方から来かねない。
ですが、こと政治に関してはガンガン意見していいと思ってます。
どれだけ無知だろうが税金払ってるワケですから。
TPP、安保法政、労働基準法、原発再稼働など、なんでもいいんですけど、
政治家ってのは僕ら素人の代わりに試行錯誤して報酬を得てるワケです。
服屋が「こんなアイテムいかがっすか？」と聞いてくるように、政治家は僕たちに「こんな法案いかがっすか？」と聞いてくるワケです。
ここで「わかりにくいからイヤだ」と言う権利も、「なんかわからんけどイヤだ」っていう権利もあるんです。お金払ってんだから。
「じゃあどうすればいいか言ってみろよ？」ってのは、お金を頂く立場が払ってくれる立場に言っていい言葉じゃない。
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そりゃ不満がある時は具体的な言葉で説明できる方が「正解」へ早く辿りつけるでしょう。
しかしながら、「ご利用客」はプロ顔負けの勉強をしなくちゃいけないなんていう法律は無いし、お金を払う以上はどんな意見だろうが言っていい権利はあるはずなんです。
服屋も政治も「よりよい人生へと導いてもらう為にお金を払う」という広義で同じですが、服屋は気に入らなければ乗り換えがききます。しかし国は気に入らないから、「お金を払いたくないから」といって簡単に乗り換えられないんです。
こちとらファッションですら難しいのに、政治になったら尚更難しい。
だからこそ、無知な素人に対してもわかりやすく説明してくれたり、具体的な言葉に至っていない反対意見からも「汲み取ってくれる」のがプロだと思うんです。
僕だって、音楽レッスンに通ってくれてる生徒さんにもし「なんかわからんけど楽しくない」って言われても、「じゃあどうすれば楽しくなるのか教えてくれよ」なんて言った日にはプロ失格。
それと同じ。
対案なき否定？するに決まっとる。こちとら税金払ってんだから。
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「イジメ克服ブロガーミュージシャン」Ｂｕｎ(ブン)
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