皆様こんにちは。沙貴 誉 （さき ほまれ） です
。
皆様は『ミス日本』で様々な議論を呼んでいるのをご存知でしょうか。
ひとつ記事を紹介しますね。
『ミス日本』のグランプリに、ウクライナ出身のモデル・椎野カロリーナさんが選ばれました。
この方は２０２２年に日本国籍を取得し、両親がウクライナ人だという事です。
そのような背景を持つ椎野カロリーナさんの『ミス日本』グランプリには、賛否両論が出ました。
「全く日本人の要素が無いのに『ミス日本』でいいのか？」
「今の時代を象徴している」
等々です。
皆様はどう思いますか？。
私は、椎野カロリーナさんが『ミス日本』の応募資格に沿っていたなら全く問題は無く、選ぶのは主催者側だから主催者側が決める事、という考えです。
コンテストの応募資格で国籍や出身地に関する項目が、「国籍が日本」とだけしかなく出身地への言及が無いのであれば、応募者の出身地は一切の不問でなければなりません。現在の国籍が日本でさえあればいいのだから。
ただそうなると、『ミス日本』というのは外見も込みでの『ミス日本』なのでは？と、外見として日本人の要素が全く無い人物が『ミス日本』グランプリだという事に、違和感を覚える人々も出てきます。
日本に移民や国籍取得者が増えればこういった議論が多くなるのは当然で、今回の『ミス日本』は多くの日本人に対して良い問いを投げかけたと思います。
こういった議論を「差別だ」と一方的に決め付けて、議論に蓋をするのは良くない事です。
私は『多様性』そのものには反対しませんが、『多様性』を「何でもあり」にしてしまうのは良くないと思っています。
『多様性』を大事にしつつ無秩序にならないように、ある程度皆が納得できるようにするには、どうしたらいいのでしょうか。
今回の『ミス日本』のようなコンテストは、もう幾つかの部門を作るしかないのではないかと、私は考えます。
例えば、
●国籍が日本であればよい出身地は問わない部門
●両親（又は祖父母）のどちらかが“血統が日本人”であればよい部門（証明書必須）
●三世代上までが“血統が日本人”でなければならない部門（証明書必須）
等々が考えられます。
現在の日本人が、“血統として日本人”の方が圧倒的大多数なので、ここまでしないと公平性が保てないかもしれません。
もし将来、“血統としての日本人”の数が少なくなれば、このような「部門」は撤廃しても問題ないと思います。
それにあまり“血統”を強調するのも“純血主義者”っぽくて嫌なのですが、今回はあくまで「部門」の話なので、“血統”の優劣や差別性を意味している訳では決して無いので、そこは誤解の無きようお願いいたします。
いやでも、「部門」作ってまでコンテストするのって物凄く大変そうだ
。
というのが私の正直な感想なのですが、まあ、私の勝手な意見なので真に受けないでスルーして下さいね
。
ただこの椎野カロリーナさん、『ミス日本』に選ばれたというだけではなく、今は別の件でも話題になっていますね。不倫疑惑があるそうで。
有名になってしまうとマスコミから目をつけられてしまうので、色々と大変だなあと思います。
日本に移民や国籍取得者が増えるのは現実的な問題で、避けては通れません。
『ミス日本』のようなコンテストだけではなく、もっと様々な分野で議論が起こるでしょう。
議論があって当然なのですから、沢山の意見を出し合えるような、公平な日本であって欲しいです。
そしてより良い社会を築ける、そんな日本であって欲しいです。
追記：
その後、カロリーナさんは、不倫を認めてミス日本グランプリを辞退したそうです。
それについては「ああ、そうなんだ」としか思わなかったのですが、ネット記事のコメントに驚くべき事が書かれていました。
カロリーナさん、日本国籍を取得したのがコンテスト応募期間よりも後だったそうです。
もしこのコメントが事実だったとしたならば、ミス日本の主催者側、おかしくありませんか？。
カロリーナさんの不倫なんかどうでもいいけど、国籍取得については非常に重要なポイントですよ？。
ルーツが日本にない場合の外国出身の方がミス日本に応募するならば、日本国籍を取得している証明書か何かを応募する時に提出させて、主催者側は確認しないのでしょうか？。
カロリーナさんがどういう意図があって日本国籍ではないのにミス日本に応募したのかは分かりませんが、主催者側がキチンと国籍を確認していたら、カロリーナさんがミス日本の舞台に立つ事はなかったでしょう。
これ、何か裏がある？？？。
もしかしたら、お互いに、何かよからぬ企みがあったのかな？。
まあ、邪推しすぎかもしれませんが。
いずれにせよ、ミス日本は信用を失ったね。
自業自得です。
それでは皆様、素敵な一日をお過ごし下さい。
最後までお読みいただきありがとうございました
。
愛と平和と喜びが皆様と共にありますように
参考資料
BBC NEWS JAPAN
２０２４年０１月２５日（木）