□京都造形芸術大教授 竹村真一さん

 ■父の影響で地球的な視野に- 大阪万博では世界を感じた。

 --大阪のご出身だそうですね

 竹村 高槻市で生まれました。ちょうど東京に引っ越す寸前に大阪万博があったので、万博に行って、月の石なんかも見て宇宙時代を感じましたし、小学生でしたけれど、エチオピア館の苦いコーヒーなども覚えています。

 --大阪万博には強烈な印象が残っていると

 竹村 万国博覧会らしく「世界を感じた」ということもありました。

 デジタル地球儀を作るとか、地球の問題をこれだけ扱うようになる背景としては、万博の前の年に8カ月ほど、アメリカで暮らす機会があったんです。父の転勤の関係で。そのときに差別を受けることもなく非常に楽しく、子供でしたので言葉は片言でもそれほど不自由なく遊んで、「こういうふうに世界の子供たちと普通にかかわれるんだな」という感覚を持って帰ってきました。

 --貴重な体験ですね

 竹村 「帰国子女」という言葉は当時ありませんでしたが、かえって珍しがられて、日本の方が違和感があったぐらいです。そのくらい向こうではすんなり自然に、多民族の中で暮らすことができました。

 --父親は評論家の竹村健一さんですが、影響というのは…

 竹村 父はあまり家にはいませんでしたが、インターナショナルな視野で行動していた親から、日本だけが仕事場ではなく、地球的な広がりの中でものを考え、仕事をしていくんだということを自然に学びました。そういう意味でいい影響、いい環境を与えてもらったと思います。世論がどうであれ、自分が正しいと思ったことを言っていくという姿勢を、背中を通して、敬意をもってみていました。

 --青少年期はどのように過ごされたのですか

 竹村 そんなに野山を歩くタイプの子供ではなかったんですけど、20代半ばからインドやチベットなどに一人で行くようになりまして、ずいぶん体質も変わりましたね。

 --世界中を旅されたのは研究目的ですか。それとも旅行で…

 竹村 両方ですね。研究するという名目で行って、ついでに旅をするということが多かったです。まじめな研究者はちゃんと行って、すぐに帰ってくるんですけれど、僕はだいたい寄り道をして…。

 ボルネオ島の奥地の首狩り族のところへ行こうとすると、公共交通はないわけです。アマゾン川でも上流へ行くと公共交通はないですから、町で上流から来た少数民族の人をつかまえて、たばこをあげたりして仲良くなって、連れて帰ってもらう。それはいいけれど、次に誰かが町に下りるまで何カ月間、文明世界に帰れるかどうかわからないような状態でした。

 --言葉は通じるんでしょうか

 竹村 片言の英語ですよね。南米のアマゾンであれば、こちらも片言のスペイン語やポルトガル語で。村へ行ったら女性や子供たちはスペイン語もポルトガル語もしゃべらない。

 --コミュニケーションを取るのは大変でしょうね

 竹村 ですから、人間力、人間性でコミュニケーションを取るしかない。でも、子供たちとは遊べますからね。遊んでいれば親たちも安心して「ああ、こいつ悪いやつじゃないな」と。だから、言葉を必要としない子供たちと仲良くなることが最初に非常に重要です。あとは、出されたものは食べること。それで仲良くなったりできるわけです。

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 小児科医でつくる「VPDを知って、子どもを守ろう。」の会は、6月から支給が始まった子ども手当でワクチンを接種するよう提案するキャンペーンを行っている。


 同会は、「ワクチンで防げる病気」(VPD)から子どもたちを守ろうと2008年に発足し、この4月からは「子ども手当でワクチンを!」とのメッセージをホームページ上に掲載。「ヒブ、肺炎球菌、子宮頸がん、水痘、おたふくかぜ、B型肝炎…。多くの病気がワクチンで防げます。ワクチンを接種して、VPDから子どもたちを守りましょう」と呼び掛けている。

 川崎市内で小児科クリニックを開業し、同会の運営委員を務める片岡正さんは、ワクチンを接種すべきかどうか費用面で迷っている人がいると、子ども手当を活用するようアドバイスしているという。

 ただ、同会が目指すのは、これらの病気のワクチン接種を、公費で受けられる定期接種にすること。このため、子ども手当の支給で「費用の問題は解決済み」と受け取られないかと危惧も感じている。
 片岡さんは「定期接種化が実現するまでの間は、子ども手当を使って一人でも多くの子どもたちにワクチンを接種してくれれば」と話している。


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 全国自治体病院協議会(全自病)が5月27日に開いた定時総会では、2010年度事業計画が了承された。邉見公雄会長は冒頭のあいさつで、自治体病院の苦境を指摘する一方、「日本はやはり人を大事にする国だと思う。『人間第一主義』をやる一つの核が、われわれ自治体病院だと思っている」と強調した。

 10年度事業計画は、▽組織の拡充・連携▽自治体病院・診療所の運営、管理についての支援▽医師臨床研修制度への対応▽全国自治体病院学会の開催▽広報活動の充実・推進―などが柱。

 組織の拡充・連携では、新公益法人制度に向けた事業内容の見直しの検討などを行う。
 また、自治体病院の経営健全化の推進に向け、▽地方公営企業会計制度見直しに関する相談・支援の実施▽医薬品ベンチマーク分析システムの提供▽医療経営力養成プログラム(日本医療経営機構)の活用―などを盛り込んだ。
 このほか、自治体病院・診療所医師求人求職支援センターの運営に当たり、新公益法人制度では「収支相償」が求められるため、事業実施に必要な経費が賄えるよう検討を進める。

■自治体優良病院10施設を表彰
 総会では自治体立優良病院表彰式があり、4病院が「総務大臣表彰」を、6病院が「全国自治体病院開設者協議会・社団法人全国自治体病院協議会会長表彰」を受けた。
 表彰を受けた病院は次の通り。

「総務大臣表彰」
 岩手県立釜石病院(岩手県釜石市)▽大垣市民病院(岐阜県大垣市)▽総合病院坂出市立病院(香川県坂出市)▽鹿児島市立病院(鹿児島市)
「全国自治体病院開設者協議会・社団法人全国自治体病院協議会会長表彰」
 岩手県立中央病院(盛岡市)▽奥州市国民健康保険まごころ病院(岩手県奥州市)▽兵庫県立姫路循環器病センター(兵庫県姫路市)▽高千穂町国民健康保険病院(宮崎県高千穂町)▽鹿児島県立大島病院(鹿児島市)▽枕崎市立病院(鹿児島県枕崎市)


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