温浴マネージメントサプライヤー 村山吉和のブログ|アスパポート株式会社 -18ページ目

温浴マネージメントサプライヤー 村山吉和のブログ|アスパポート株式会社

経営改善・集客ノウハウなど、実践に即したヒントをご提供していきます

今朝新聞を見ていると、37日はサウナの日という文字が目に入りました。



日本サウナ・スパ協会では、かなり前より37日はサウナの日としていろんなイベントを実施してきましたが、平成25年に日本記念日協会に登録されてから社会的に認知されてきたようです。



やはり継続することが大切ですね。



ちなみに37日は、「消防記念日」と「メンチカツの日」でもあるようです。



関連したイベントが出来そうです。




サウナの日

産経新聞平成27年2月20日

もう1月も終わりで、温浴施設には大変厳しい2月を迎えます。


営業日数が3日少ないので、入館・売上が少なく人件費率がどうしてもアップします。


このたび日本サウナ・スパ協会では、サウナ施設管理士・サウナ健康士・スパ健康アドバイザーの有資格者に対して、ピンバッチを制作いたしました。


デザインは水滴をモチーフし、それぞれの資格のイメージカラーをアクセントとした爽やかなデザインになっており、それぞれの資格に対する価値観も上がったように思います。


しかし、有資格者の方がどれだけ施設に活用されているでしょうか。


サウナ健康士は技術スタッフの方なので、日常業務をより一層理論的に熟知できるとおもいますが、サウナ施設管理士やスパ健康アドバイザーなどは、どうしても取得したはいいが全く活用されていない施設が多いようです。


サウナの普及活動もいろいろ行われていますが、有資格者がいるサウナといないサウナとの違いを明確にする必要があります。


サウナに関してはお客様が好き勝手に入っていますが、有資格者がいる施設では体質別の入り方や目的別の入り方も普及させていくべきでしょう。


また入浴後においてのマッサージ効果については、市場にかなり増えている格安マッサージ専門店との差別化にもつながってきます。


ANAJALLLCとの差別化のように、それぞれのファンがあってもしかるべきです。


スカイマークのように中途半端になってしまうと、温浴施設のリラクゼーション売上はまだまだ落ち込んでいくでしょう。




ピンバッチ

この年末年始はカレンダーの影響で、年末はだらだらした入館、年始は入館者が集中した温浴施設が多かったようです。


毎年正月期間はやってきますが、終わってすべきことはなんでしょうか。


それは次回の正月期間の対策を今から始めることです。


人事シフトやロッカー状況、それにレストランのオペレーション等、より最善な方法が多々あったと思います。


その感覚がまだ残っているうちに、次回の対策を書き留めておけば必ず同じ失敗の繰り返しは避けられます。


幹部が満席になる送迎バスの乗り、いっぱいのお風呂に入り、混雑してなかなか料理が出てこないレストランの客席に座れば、おのずと対応策が構築できます。


次の繁忙期はGWです。


できれば実行してください。

今年もあと少しで終わりです。


温浴施設では悲惨なクリスマスが終わって、これからは年末年始の超繁忙日を迎えます。


昔からクリスマスは、どんなイベントを実施しても入館者は少なく、過去イブを休館日にしたこともありました。


先日横浜にある、大手温浴運営会社の大型店舗のチラシに面白いクーポンがありました。


1224日と25日限定クーポンで、全国的に店舗展開している会社なので、いくら最近オープンした最新鋭のハードを備えた施設でも、この時期の集客は非常に厳しい予測だからでしょう。


年末はアカスリが一年でも最高に忙しくなり、スタッフの応援体制と回転率により売上が左右されます。


年末には大掃除や車の洗車をするのは習慣になっており、一年の垢を落とすのも恒例行事になっているようです。





今年4月に5%から8%になった消費税。


3月の増税前の景気から一転して、消費の低迷が続いています。温浴施設でも8月あたりから消費が低迷しだし、客単価の落ち込みが顕著に現れています。

ただ、4月増税時に値上げ我慢し、来年1010%になったときに値上げを計画していた施設もかなり多く、値上げのタイミングがなかなか難しくなってきました。

私の関係する施設では、増税前に電気・ガスの光熱費アップによる入館料金の値上げを実施しました。

また増税時には、レストランメニューを一新しABC分析に基づいてトータルで3%値上げになるように価格調整しました。

すべてを3%上げるのではなく、販売数や価格帯及び値頃感で商品毎にアップ率を変えて対応しました。

300円の商品を330円にすれば10%アップですが、1,000円の商品を1,050円では5%アップです。Aランクで低価格帯の商品を調整することにより、Bランクの一部やCランクの商品は価格据え置きでもトータルでは増税分は値上げ可能です。

平成294月まで耐えるか、タイミングを見て値上げするかはそれぞれの施設の判断ですが、温浴施設は決して軽減税率の対象にはならないでしょう。


今回の衆解散総選挙のキッカケでもある予定していた再増税が、平成2710月から平成294月に延期になりました。