日本が米国の同盟国をやめた瞬間に米国が仕組んだマルウェア(悪質なソフトウェア)

によるコンピューターシステムの破壊装置によって、日本の公共インフラは

全面的に機能停止にさせられる、と元NSAの諜報員であったスノーデンは

オリバーストーン監督に証言した。

 

上記の動画は、その証言に関して、IWJの岩上安見氏がオリバーストーン

監督に本当なのか質問したシーンである。

 

オリバーストーン監督は事実である、と述べている。

 

映画「スノーデン」のこのシーンは、先日、NHKで池上彰氏が紹介していたのを見た。

 

私も衝撃を受けたので、先日ブログでこの件について記述しておいた。

 

http://ameblo.jp/amanomotoyasu/entry-12236284251.html

 

しかし、この件に関して、オリバーストーン監督に質問したのは、欧米の

メディアも含めて岩上安見氏が初めてだという。

 

つまり欧米のメディア関係者は、日本に対する衝撃的な証言に関しては

無関心であるということだ。

 

欧米人から見れば、日本がどうなろうがあまり興味がないのかもしれない。

 

日本の現実を日本人が知ることが、日本の奴隷洗脳状態を脱却する第一の

条件である。

 

日本のことは日本人が考えていかなければ誰も考えてくれないのだ。

 

幸い、トランプ大統領は、米国が世界の覇権を握り続けることに関しては、

否定的な発言を繰り返している。

 

米国は世界の警察官にならない。

他国の主権を侵害するようなことはしない。

 

と。

 

この言葉通りなら、米国の権力の姿勢が犯罪的なテロリズム集団から

ある程度穏健な勢力に変化した可能性がある。

 

今こそ、日本は国家として主権を取り戻すべきだ。

 

そうするには、このような主権の喪失を招いた日米安保、日米地位協定の

廃棄が必要になる。

 

全国津々浦々に配備されている治外法権の米軍基地の存在がある限り、

日本は国家として首根っこをつかまれているも同然なのだ。

 

米軍は同盟軍ではなく、占領軍である。

 

一方で、911同時多発テロに見られるように、米国民自身もこの犯罪的な国際銀行権力

の被害者でもある。

 

日米の市民は、ともに手を携えてこの犯罪的秘密結社から解放されなければならない。

 

軍事力による脅迫と、市民が気付かないようにさせてきた情報操作を

銀行権力によって操作される自由民主制のモデルで表すと以下のようになる。

 

 

 

 

上記のモデル図の内容を詳しく知りたい方は以下の動画をご覧ください

<動画解説> 世界を騙し続けた詐欺経済学と洗脳政治学

 

 

 

 

 

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